リビングスタイリストとはどんな資格なの？

インテリア関連の資格と言えば、インテリアコーディネーターやインテリアデザイナーといった資格を思い浮かべる人も多いかと思いますが、近年はリビングスタイリストの資格にも注目が集まっています。リビングスタイリストは、主にインテリアを販売する現場で役に立つ資格で、インテリアコーディネーター資格と併せて取得する人も増えている資格です。
リビングスタイリスト資格は、一般社団法人日本ライフスタイル協会によって認定される民間資格となっています。
リビングスタイリストの資格を目指してスキルを積むことで、インテリアや建築に関する知識を広範囲で得ることができ、接客技術の向上をはかることも可能です。
また現在多様化している顧客のニーズに対応できるインテリア販売のスペシャリストとして活躍することもできるでしょう。
リビングスタイリストの役割は、店舗で商品の魅力を説明するだけにとどまりません。
顧客へのヒアリングを行いライフサイクルを把握した上で適切な提案をする能力が培われるため、インテリアや建築以外の流通業界などからも注目されています。

試験ではインテリアと商品流通の知識が問われる

リビングスタイリスト資格は、1級、2級、3級に分かれています。
受験資格に制限が設けられておらず、問わず誰でも受験できる試験であることから、受験へのハードルは比較的低いと言えるでしょう。
ただし、1級を受験するためには2級に合格していることが条件となっているので注意が必要です。
試験ではカーテンやテーブル、照明やキッチン、バスやトイレといった各々のインテリアエレメンツに関する基礎知識 や、商品流通の仕組み、接客販売の実務に関する事やビジネスマナー、マーケティングなど幅広い分野の知識が求められます。
1級の試験に関しては、上記の内容に加え、競合調査や商品調査、時事問題などの内容も問われます。
リビングスタイリスト資格はインテリアに携わる仕事をしている人はもちろん、流通業界で働く人や、ビジネスマナーやコミュニケーション能力を身に付けたい方など、幅広い職業の方のスキルアップに繋がる試験であると言うことができるでしょう。
試験の合格率は2級で約75％、1級で約50％となっています。
類似資格であるインテリアコーディネーター資格試験の合格率が約20％であることを踏まえると、比較的取得しやすい資格だと言うことができます。

インテリアコーディネーター資格との違いは？

幅広い知識が求められるリビングスタイリストですが、同じくインテリア業界の資格であるインテリアコーディネーターとはどのような点で違うのでしょうか。
インテリアや建築に関する専門知識に重点が置かれたインテリアコーディネーターとは違い、リビングスタイリストは、インテリアや建築業界、流通業界での知識もさることながら接客・販売技術にも重点が置かれた資格であると言うことができます。そういった意味では、インテリアや建築に関する知識に特化したインテリアコーディネーター資格よりも幅広い分野の知識が求められる資格と言うこともできるでしょう。
そしてリビングスタイリストの資格は、インテリアコーディネーター資格ほど合格難易度が高くなく、取得しやすい資格であるという点もポイントです。
インテリアや建築を学び始めた初心者の方や、これからインテリアの仕事を始める方が第一歩として取得するには最適な資格であると言えるでしょう。
リビングスタイリストの資格は接客に役立つ知識や顧客とのコミュニケーションの方法について深く学ぶことができ、そこがインテリアコーディネーター資格と異なる点です。
インテリアコーディネーター資格を取得した上でリビングスタイリストの資格を取得する人も多いです。
リビングスタイリストは、インテリアコーディネーター資格保持者にとっても、さらに接客力や販売力を磨きスキルアップをはかることが可能な資格として認識されています。

公式テキストで勉強しよう

リビングスタイリスト資格取得を取得するためには、一般社団法人日本ライフスタイル協会から出版されている公式テキストで学習を進めるのが効果的です。
公式テキストは販売編と商品編に分かれており、インテリア販売の知識に重点が置かれていますが、それに加えて、接客マナーや流通の仕組みなどもなども含め、詳しく解説されています。
どの級もそれほど難易度は高くないので、公式テキストを読み込んだら、過去問題を繰り返し解く事で合格は可能です。
過去問を繰り返し解き、解答を確認しながら、問題に慣れていきましょう。
公式テキストには、現在販売職に就いている方にも参考になる内容が多く記載されているので、接客・販売のスキル向上にも役立つと思います。
また1級の試験は事前に課題が告知されてから、自宅で答案を作成し郵送するという特殊な形式で行われています。
1級は2級、3級よりも範囲が広く、難易度も上がりますが、地道に学習を続けていけば合格は難しくないでしょう。

リビングスタイリストが活躍するフィールドは？

リビングスタイリストの資格取得者は、非常に幅広い分野で活躍しています。
例えば、家具やカーテン・照明といった専門店を初め、インテリアショップ、スーパーや百貨店、家電量販店、建材や設備、雑貨や住宅などのメーカー、工務店や設計事務所など活躍の場は多岐にわたります。
インテリアや建築に関連する仕事に従事している人はもちろん、インテリアや建築といった仕事に興味はあるけれど、何をどう勉強すれば良いのかわからないという人にとっては、最適な資格であると言うことができます。

リビングスタイリストに向いているのはどんな人？

リビングスタイリストは、住生活に関わるインテリア商品を扱う仕事に従事している方や流通の現場で働いている方、インテリア・建築業界への就職や転職を希望している方などにはおすすめの資格です。リビングスタイリストは、インテリアや建築に関する幅広い知識以外にも、接客のスキルやコミュニケ―ション力がある方に向いている資格であると言えます。

リビングスタイリストの収入や将来性は？

就職先によっても変動がありますが、リビングスタイリストの収入は一般の平均的な収入ととあまり変わりはありません。
近年はライフスタイルや家族構成の変化などによって、リノベーションやリフォームの需要が増加しています。
そのような需要の変化に伴って、インテリアや建築に関する様々なニーズに対応できるリビングスタイリストの注目度も高まってきています。
インテリア業界は住宅と非常に関係が深いため、快適な住空間を提案できるリビングスタイリストは、インテリアや建築に携わる企業からの大きな需要が見込まれています。

リビングスタイリストの仕事内容や必須スキルとは

リビングスタイリストの具体的な仕事内容はどのようなものなのでしょうか。
リビングスタイリストは、カーテンや家具、照明といった高価な商品から、雑貨や食器といった比較的安価な生活雑貨・用品の販売に携わります。
また、インテリアに関する商品だけにとどまらず、門扉や庭といったエクステリア関連の商品も扱います。
リビングスタイリストにとっての欠かせないスキルには、 一般的なビジネスマナーと接客スキルが挙げられます。
リビングスタイリストの仕事は、インテリアエレメントや生活雑貨・用品に関する知識があれば務まるというものではありません。
お客様と綿密なコミュニケーションをはかり、要望や希望を聞き出した上で最適な商品をおススメする能力が必要不可欠です。
仮に商品が優れていたとしても、接客能力が低く円滑なコミュニケーションがはかれなければ、お客様に悪い印象を与えてしまい、購入に結びつかない可能性もあり得るのです。
逆を言えば接客能力が高ければ、商品の魅力を的確に伝えることができ、商品の購入に繋がる可能性が高まります。
商品を購入してもらうには商品自体の品質も重要ですが、リビングスタイリストの接客能力も非常に大きく影響すると言えるでしょう。

リビングスタイリスト資格を取得して、インテリア販売のプロを目指そう

インターネットが発達した現代において、インテリアや家具ををただ購入するだけであれば、インターネットを利用し手軽に買うことができます。
しかし、お客様の中にはインテリアや家具に対して強いこだわりや思い入れを持つ方や、何を買えば良いか分からない方もいます。
リビングスタイリストはそんなお客様に対して、理想のライフスタイルに近づけるように適切な提案をする、インテリア販売のプロフェッショナルなのです。
ぜひ、リビングスタイリストの資格を取得して、スキルアップをはかってみてくださいね。

インテリア業界はどのような仕組みになっているの？

インテリア業界で働きたい方にまず行って頂きたいのが業界研究です。
インテリア業界がどのような仕組みになっているのかをしっかり理解し、業界への認識を深めていきましょう。

テーブルや椅子、ベッドなどの様々なインテリアエレメンツは、まず「インテリアメーカーに」よってデザイン・企画されます。
そして「インテリアメーカー」でデザイン・企画された様々なインテリアは、「製造企業」によって製作され、再び「インテリアメーカー」に納品されます。
その後「インテリアメーカー」が「小売店」にインテリア商品を販売し、「小売店」からエンドユーザーである「消費者」に届けられます。
インテリア業界にはインテリア商品を専門的に取り扱う製造企業や小売店がありますが、今回は「インテリアメーカー」を中心に説明していきます。
インテリアメーカーは大きく分けて「日系」と「外資系」、または「家具中心のメーカー」と「雑貨中心のメーカー」に分類することが可能です。

日系

日系企業で代表的なものには、「ニトリ」と「良品計画」が挙げられます。
こういった大手企業の場合は、商品の企画から製造・流通、そして販売までをノンストップで行っている場合が殆どです。
インテリア業界には大手以外の中小企業も多く、各々がある分野に特化して企業のオリジナリティを武器にしていることが特徴です。
こういった企業の中でも、程良いレトロ感とぬくもりのある色遣いが魅力の「カンディハウス」や抜群の座り心地と機能性、デザインの美しさを売りにしている「イリア」等が代表的なものであると言えます。

外資系メーカー

外資系企業で知名度が高い企業としては、「イケア」が挙げられます。
国内のシェアに関しては日系企業には及びませんが、国内のメーカーでは見かけないような海外ならではのデザインや鮮やかなカラーを用いた商品が多く揃うというのが特徴です。
サイズ感も比較的大きめの商品がラインナップされています。

家具中心のメーカー

家具を中心に扱う企業としては、「ニトリ」や「オカムラ」、「カッシーナ・イクスシー」などが挙げられます。
ベッドやソファ、椅子等のサイズに関して、バリエーションが豊富であるという特徴があります。
実店舗では来店したお客様がイメージしやすいよう、リビングルームやベッドルームなどの様々な生活シーンを再現したり、季節ごとにインテリアコーディネートを変えてディスプレイをしている企業も多くあります。

雑貨中心のメーカー

雑貨をメインに扱っている企業には、「良品計画」や「アイリスオーヤマ」、「ナフコ」が挙げられます。
バス用品やキッチン用品、洗濯用品等の小物関連の取り扱いが多いのも特徴です。
「雑貨中心のメーカー」は、殆どの企業がプライベートブランドを展開しています。
各企業が各々の特徴を活かし、様々な工夫を凝らした商品を生み出しています。

近年のインテリア業界の動向は？

それでは、近年のインテリア業界の動向は、どのように推移しているのでしょうか。
ここでは「インテリア業界の売上の推移」「インテリア業界の事業展開」「デジタル化の拡大」という3つの観点からみていきましょう。

インテリア業界の売上の推移

一般社団法人日本家具産業振興会が算出した家具小売業時系列データによると、家具やオフィス用品業界はの売上は、1980年代～1990年代にかけては市場規模が2兆円を超えていたものの、2000年頃に1兆円台まで下がり、2009年に起きたリーマンショックの影響で大幅に下落しました。
しかし2011年に発生した東日本大震災の後は、震災によって破損した家具を買い換える人が急増したため、市場規模はV字回復を見せました。
その後も売上は右肩上がりで推移し、2020年から新型コロナウイルスの感染が拡大したことによる巣ごもり需要やリモートワークの増加を背景に、家具やインテリアなどの売り上げは堅調に推移しています。帝国データバンクの調査によれば、2020年の国内の家具・インテリア販売市場は、前年度比＋6.1％で1兆5000億円となっています。

生活スタイルの変化に伴う影響

近年は超高齢化社会が進行している影響や室内で長く快適に過ごしたいという需要から、リフォームの件数が増えてきています。
また、新型コロナウイルス感染拡大に伴って急増しているリモートワークの増加に伴い、屋内で快適に過ごすための様々なアイテムが登場してきています。
近年の生活スタイルの変化によって、商品ニーズやデザインは大きく変容してきたと言えるでしょう。

商品ニーズの変化

従来は家具といえば、高級感のあるアイテムに対する需要が多くを占めていました。
しかし近年、家具の需要は高級があることよりも、低価格でありながら質の良いアイテムを求める傾向が強くなってきています。
コスパが良く、質も良いアイテムを多数を展開している「ニトリ」や「イケア」、「良品計画」は幅広い世代に人気があるメーカーです。
また最近の傾向として、ソファーやベッドといったサイズ感の大きな家具を購入する需要が減り、室内で快適に過ごすために必要な小物等の需要が増加しています。
そのような家具の例として、在宅勤務をしても体が疲れない椅子や机などが筆頭に挙げられます。

ユニバーサルデザインの浸透

ユニバーサルデザインとは、「状況や年齢、能力などに関わらず、多くの人が使用しやすいように、建物や環境・製品をデザインする」という考えのことを指します。
近年は高齢者や障害者の安心・安全な日常生活をサポートする家具の開発が進められており、超高齢化社会である日本においてはお風呂での転倒を防ぐアイテムや階段の上り下りを補助するアイテムなど、バリアフリーへの配慮が大切になってきています。この傾向はますます強まると考えられています。

インテリア業界の事業展開

インテリア業界では、どのような事業展開が行われているのでしょうか。
詳しくみていきましょう。

M＆A

近年は売上向上の施策の1つとして、M＆Aを行う企業も増えてきました。
最近の傾向として、建築・インテリアといった同業間でのM＆Aだけではなく、異業間でのM＆Aを行う事例が増加しています。
代表的な例として、2020年4月に中小企業向けのビジネスフォンやOA機器、セキュリティーシステムやウェブサイトの作成サービスを行う企業「フォーバル」がオフィス機器やオフィス家具、文房具用品の販売・保守の事業を行っている「えすみ」の全株式を取得して、完全子会社化を行いました。
また2020年11月には「ニトリ」が「島忠」の買収を行い、2021年9月には「大塚家具」が大手家電メーカーの「ヤマダホールディングス」の傘下に入りました。
このように今後も異業界とのM＆Aを行いつつ、収益担保を目指して事業展開を行う企業が増加していくと考えられます。

海外展開

M＆Aだけでに限らず、海外展開を行いながら業績を伸ばしている企業も増えてきています。
例えばコストパフォーマンスの高さが魅力の「ニトリ」や「良品計画」は、海外展開を積極的に行っており、順調に業績を伸ばしています。
「ニトリ」は、生産拠点をインドネシアやベトナムに置き、現在は中国や台湾、東南アジアやアメリカに店舗を出店しています。
「良品計画」は、1991年に「MUJI」と店名を変えて、イギリスのロンドンに初の海外店舗をオープンし、2019年2月の時点で全975店舗のうち53％が海外での展開となっています。
海外ならではのデザインを武器に「イケア」が日本で幅広い人気を獲得しているのと同様に、今後も日本らしさを売りにしたインテリア商品を海外店舗で展開していく企業は増えていくと予想されています。

新ブランドの立ち上げ

インテリアメーカーの中には、新ブランドを立ち上げて業績を伸ばす企業も増加傾向にあります。
「ニトリ」は2011年に「毎日でも立ち寄れる店」というコンセプトの「デコホーム」というインテリア雑貨の新ブランドを立ち上げました。「ニトリ」はさらに、2019年に「N＋」というアパレルブランドを立ち上げて売上を伸ばしてきています。
インテリア雑貨メーカーの「FRANCFRANC」は、2019年に新ブランド「モダンワークス（MODERN WORKS）」を立ち上げました。「モダンワークス（MODERN WORKS）」はデザインや品質、価格のバランスを重視した家具ブランドとして注目を集めています。
消費者のニーズを汲み取り、メーカーが従来持っている特徴を活かしながら、新ブランドの展開を行っている企業が順調に業績を伸ばしています。
今後も様々なメーカーから、多様化するニーズに対応したブランドが生まれると考えられています。

デジタル化の拡大

様々な業界でIT化が進んでいる現在、比較的大きなサイズの商品が多いインテリア業界では持ち運びの利便性を鑑み、デジタル化を推進している企業が増加してきています。
それでは、どのような形でデジタル化が推進されているのかをみていきましょう。

ECサイトの活用で手軽に買い物ができる

近年はECサイトを使って商品を購入する機会が増えてきており、その便利さから更なる活用が期待されています。
実店舗での販売は行わずに、ECサイトに特化した「LOWYA」という新会社も誕生しました。
ネット通販だけを行うことにより、店舗の人件費等を抑えることが可能となり、コストパフォーマンが高く品質の良い商品の販売ができるようになってきました。
ECサイトの活用例としては、実際の店舗で実物の家具等を確認した後に、ECサイトで商品を購入させる仕組みで業績を伸ばしている企業もあります。
「ニトリ」では「手ぶらdeショッピング」というサービスを開始しており、「ニトリ」のアプリで商品のバーコードをスキャンするとその商品が買い物リストに追加され、注文が可能となるという新たな仕組みで注目を集めています。従来は商品を購入するには、店舗で自分で商品をレジまで運び、配送してもらったり自分で持ち帰るという流れが必要でしたが、「手ぶらdeショッピング」を利用すれば、大きなサイズの商品を運んだり配送手続きに関する手間を省く事ができます。

VRを使用し部屋のシミュレーションが可能に

VRとは、特殊な機械を装着し、仮想空間の体験が可能となるサービスのことを指します。
VRは従来は主にゲーム業界等で扱われていましたが、現在は建築やインテリア業界でも利用が進んでいます。
例えば「FRANCFRANC」青山店では、VRを用いて検討中の家具を自室に設置した場合のシミュレーションを行うことができるサービスを実施しています。
リモコン操作で場面が変わるため、様々な部屋に設置した様子を見ることが可能です。
VRを使用することで、今までは購入しないと分からなかった家具と部屋の様子がイメージし易くなり、顧客満足度も向上しています。

インテリア業界のおススメの仕事3選！

ここまでは、インテリア業界の仕組みや近年の動向をみてきました。
インテリア業界に対する理解も深まったところで、インテリア業界の仕事をみていきましょう。
今回はおススメの仕事を3つ説明していきます。

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターは、住宅や店舗、商業施設などの内装や空間の監修を行うのが主な仕事です。
様々な家具や壁紙、カーテンなどをの選定や配置を行い、お客様の理想の空間を実現させます。
見た目の美しさはもちろんですが、生活導線などを確保し、過ごしやすさを考慮しながら仕事を行う必要があります。
インテリアコーディネーターは一般財団法人インテリア産業協会が主催する民間の資格でもあります。
インテリアコーディネーター資格試験は、学科試験である一次試験とプレゼンテーションと論文によって構成されるの二次試験に分かれており、実施されるのは年に一度。
一次と二次通しての合格率は22.5％と、狭き門となっています。
またインテリアコーディネーターの活躍の場は幅広く、家具メーカーや住宅メーカー、設計事務所、デザイン事務所と多岐に亘っていることから、今後も需要はさらに増えると予想されています。

【おススメ資格】インテリアコーディネーター資格とは？合格率や難易度を解説！

インテリアデザイナー

インテリアデザイナーは、室内空間の環境設計を行うことが主な仕事です。
仕事内容としてはインテリアコーディネーターと重なる部分も多く、家具や壁紙の決定も業務のひとつですが、インテリアデザイナーの場合はそれに加えて設計に関する知識が要求されます。設計図を作成する際は、CADを利用して行う場合が殆どです。
インテリアデザイナーはデザインするインテリアのコンセプトを決定し、造作や温度や色、それに加えて音の管理も行い、住宅だけでなく、オフィスや店舗、ホテルや学校といった様々な建築物の内装に深くかかわっています。
より精密で美しいインテリアデザインを行うためには、感性やセンスを磨き、建築士と密接にコミュニケーションをとることも必要となります。
インテリアデザイナーは日本デザインプランナー協会が主催する民間資格の名称でもあり、資格試験は2か月に1度のペースで行われています。
資格試験に合格するためには、様々な家具に関する商品知識の他、販売からデザイン技術に至るまで幅広い知識が必要となります。
インテリアデザイナーは主に設計事務所やデザイン事務所、住宅メーカーに勤務する場合が多いと言えます。

インテリアプランナー

インテリアプランナーもインテリアコーディネーターやインテリアデザイナーと同じく、様々な家具の選定を行いますが、他にもインテリア設計図を作成したり、工事を管理・監督することも大切な仕事です。インテリアプランナーは主に個人住宅やオフィス、そして商業施設の内装を手掛けます。
インテリアプランナーは利用する人の過ごしやすさや安全性にも気を配り、センスや感性だけでなく、あらゆる建築知識を持つことが必要とされます。
インテリアプランナー資格試験は財団法人建築技術教育普及センターが主催しており、試験は年に一度実施されています。
試験内容は学科試験と設計製図試験のふたつに分かれており、一級または二級、及び木造建築士資格を保持している場合は、学科試験が免除されます。

インテリア業界に対する理解を深めて仕事に役立てよう

いかがでしょうか？
今回はインテリア業界の仕組みや動向、おススメの仕事についてみてきました。
インテリア業界に対する知識を深めて、実際の業務に役立ててくださいね。

建築系CADオペレーターとは？

建築やインテリア、自動車や家電など、現在様々なものづくりの現場で活躍しているCADオペレーター。
しかし名前は知ってはいても、具体的にCADオペレーターがどのような仕事に従事しているのかをご存じ無い方も多いのではないでしょうか？
そこで今回は、建築やインテリア業界でも欠かせない存在となっているCADオペレーターの業務内容や魅力、関連資格についてご紹介していきます

建築系CADオペレーターの具体的な仕事内容について

建築系CADオペレーターの業務は、大きく５つに分かれています。
まずは、建築系CADオペレーターの具体的な仕事内容についてみていきましょう。

①建築士やデザイナーとの打ち合わせ

CADオペレーターの最初の大切な仕事は、建築士やデザイナーとの打合せに臨むことです。
CADオペレーターは、建築士やデザイナーから指示を受け、CADを用いて図面を作成することが主な業務となり、通常は設計自体に携わることはありません。
だからこそ、建築士やデザイナーと綿密な連携を図り打合せを重ねることで、より精密な図面を作成することがCADオペレータに求められているといえるでしょう。

②図面をトレースする

建築系CADオペレーターが携わる業務のひとつに、図面のトレースがあげられます。
図面のトレースとは、建築士やデザイナーが手描きで描いた設計図を2DCADや3DCADにトレースする業務のことです。
ラフな手描きの設計図はペン一本で作図が可能なので、完成図のイメージをいち早く共有するのに適していると言えます。
しかし手描きでは、正確な設計図の作図は難しいというのが現実です。
そのため、建築士が作成した手描き図面をチームで共有できるデータにトレースすることが、CADオペレーターに課せられた重要な仕事であるといえるでしょう。

③設計図を作成する

建築士やデザイナーが作った設計図を、AutoCADやJw-cad、SOLIDWORKSなどのCADソフトを用いて正確な図面に落とし込む事もCADオペレーターの大切な仕事です。
正確な設計図面を作成するためには、緻密で細かい図面作りができる能力が必要とされます。
CADオペレーターが作成した図面にミスがあった場合、実際に建築物を施工する段階になって問題が発生してしまう恐れがあります。
特に建築やインテリア業界で作成される図面は、人の命に関するものとなるので、建築図面のミスは建物の安全性に大きく影響を与えてしまいます。
CADオペレーターには、より安全性の高い図面作りが求められます。

④製図のデータ修正を行う

CADを用いての図面作成が完了すると、続いては細かいデータの修正を行います。
より安全性が高く完成度の高い図面を目指して、何度も見直しながら細かい修正を行っていきます。
手描き段階では問題が無いように感じられたとしても、実際にCADを用いてデータ化をしてみると、詳細な部分で不具合が生じている場合があり、図面の完成に至るまでには何度も修正を行う必要があります。
また、建築物の設計図面が完成した後も、実際の建設段階で変更が加えられる場合があり、そういったケースではその都度毎に設計図面の変更が求められます。
そのような図面修正を逐一建築士やデザイナーが行っていると作業時間が莫大になってしまうため、建築物を専門に扱うCADオペレーターが活躍します。

⑤製図データを管理し複製を行う

製図データが完成した後、そのデータを管理することもCADオペレーターに課せられた業務のひとつです。
万が一、製図データを無くしたり破損が生じた場合には、同じ図面をまた一から作り直さなければいけなくなります。
製図データは複数の人によって閲覧されるので、CADオペレーターは製図データを複製し、管理を行うことになります。
またデータに修正が加えられた場合は、複製した製図データを最新の物に差し替えることも必要となります。
一見地味な作業に思えますが、データを作成するだけでなく、その管理を行う事もCADオペレーターの大切な仕事といえるでしょう。

建築系CADオペレーターの仕事の魅力とは

今や建築やインテリア業界では欠かせない存在となっているCADオペレーター。
続いては、CADオペレーターの仕事の魅力についてみていきましょう。

未経験から挑戦できる

CADオペレーターは、実務経験がなく業界未経験の方でもチャレンジできる仕事です。
しかしながら、CADに関する基礎知識や操作スキルは不可欠なので、CADの知識が皆無という場合は、独学や専門学校でCADについて学んでから就職活動を行うと有利になるでしょう。

需要も高く、活躍できる場も多い

CADオペレーターは幅広い分野で活躍しており需要が高いという事も、この職種を選ぶメリットであるといえます。
実際、建築・土木などの建設関連会社、デザイン関連会社などでは多くのCADオペレーターが活躍しています。
将来的にも少子高齢化が進行する影響から、リフォームやリノベーション業界の活性化が見込まれており、CADオペレーターが携わる業務も拡大していくと考えられています。

長期スパンでのスキルアップが見込める

CADオペレーターは技術職であり、経験年数に比例してスキルアップをはかることが可能です。
スキルアップをはかる中で、建築関連のCAD検定試験にチャレンジしたり、建築士やインテリアコーディネーターの資格を取得したりするCADオペレーターもたくさんいます。
CADオペレーターとして業務に携わることをゴールと考えず、さらなるキャリアアップを目指したいという方には、CADオペレーターはやりがいのある仕事だということができるでしょう。

建築系CADオペレーターの関連資格

CADオペレーターとしてスキルアップをはかるなら、是非目指してほしいのがCAD関連資格の取得です。
資格を取得することで、携わる仕事内容もより質の高いものとなります。
続いては、CAD関連資格のうち建築系のCADオペレーターにおススメの資格をみていきましょう。

CAD利用技術者試験

CAD関連の資格のうち最も代表的なものに「CAD利用技術者試験」があります。
こちらの資格は知名度が高いことに加え、就職や転職の際にアピールし易いため、人気の資格となっています。
「CAD利用技術者試験」は一般社団法人コンピュータ教育振興協会が主催する民間の資格となっており、試験は2DCADと3DCADに分かれて行われています。
それぞれに1級、準1級、2級までの試験が用意されており、順を追って資格を取得することでスキルアップが可能です。
1級や準1級を受験するためには、2級に合格していることが必要になるため、まずは2級の資格取得を目指しましょう。
2級試験はCADを学び始めて間もない方やCADオペレーターとしての経験が浅い方を対象に行われます。
試験は筆記試験と製図試験に分かれており、筆記試験ではCADの基礎的な機能が問われます。
また、製図試験では、実際に作図を行う際の表現技法などを問われる内容となっています。
近年の2級の合格率は、50％前後で推移しており、コツコツ学習を進めていけば合格は難しくありません。
CAD初心者の方に、おススメできる資格です。

建築CAD検定試験

「建築CAD検定試験」は、一般社団法人全国建築CAD連盟（AACL）が主催する民間の資格で、建築系に特化しているという点が最大の特徴です。
試験では筆記試験は行われず、CADソフトを使用して実際の実務で作成する建築設計図面を、一定の時間内で作成できるかが問われます。
まさに実践型のCAD資格と言っても過言ではないでしょう。
試験は、准1級、2級、3級、4級に分かれており、受験資格は特に設けられていません。
自分の実力に見合った等級から受験していくのがおススメです。

Vectorworks操作技能認定試験

「Vectorworks操作技能認定試験」はエーアンドエー株式会社が主催する、CADソフト「Vectorworks」の操作技術を認定する資格試験です。
こちらは「ベーシック認定試験」と、「ベーシック認定試験」の合格者のみ受受験可能な「マスター認定試験」に分かれています。
「ベーシック認定試験」はVectorworksを用いた2次元CAD及び3次元CAD、又はワークシート等の基本機能技術と、レンダリングの基本操作技能をはかる試験となっています。
IBT形式（インターネットに接続したPCで受験する形式）での実施となるため、時間や場所を問わず受験することができ、合否判定は受験終了後すぐに判明します。
Vectorworksは建築やインテリア業界でも幅広く用いられているため、異業種からの転職を目指されている方にもおススメできる認定試験です。

CADオペレーターとして働きながら、スキルアップを目指そう

いかがでしょうか？
建築やインテリア業界において、今後益々需要が見込めるCADオペレーター。
CADオペレーターとして働きながら、更なるスキルアップを目指すのもおススメです。

建築・インテリア業界で働くなら、資格は必要？

建築やインテリア業界に関連する資格は、一級・二級建築士に代表される国家資格から、インテリアコーディネーターなどの民間資格まで様々なものがあります。
その中には実務経験がなくても取得できるものや、年齢制限や学歴不問で誰でも受験できる資格もあります。
今回は建築やインテリア業界で働く上で資格を持つメリットや持っていると役に立つ資格についてご紹介致します。

建築関係の資格を取得するメリットとは？

建築やインテリア業界で役に立つ資格をみていく前に、資格を取得するメリットについて考えてみましょう。
現在既に建築業界で働いている方も、異業種からの転職を考えている方も、資格を取得するメリットについて整理しておくことは非常に重要なポイントとなります。

メリット1:能力を証明することができる

建築やインテリアに関する資格を取得できたという事は、その分野について一定の見識があることの証明となります。
特に一級建築士や一級施工管理技士などの難関資格を取得できれば、建築物の設計段階や実際に施工を行う建築現場において責任ある役割を果たすことが可能となるでしょう。

メリット2:業務の幅を広げることができる

建設会社やインテリア関連会社においては社員が資格を取得することで、企業自体の業務範囲を拡大できる場合があります。
そういった点からも建築系資格を取得することは、本人だけでなく企業全体にとってもメリットとなるといえるでしょう。
建築業界では、精密さや安全性が非常に重視されるため、各資格ごとに携わることが可能な業務は厳密に定められています。
資格を取得することで、どのような業務に携わることができるのかを十分に調べておくことも大切です。

メリット3:給与をアップすることができる

資格を取得することで資格手当などの支給を受けられたり、昇給に繋がる場合も多くあります。
特に異業種からの転職を考えている方は、建築やインテリア関係の資格を取得してから転職活動を行うとスムーズな活動を行う事ができるでしょう。
また履歴書や職務経歴書を作成する際に経験や実績が乏しい場合も、資格を取得しておくと強みとなります。

メリット4:モチベーションの向上に繋がる

資格取得に向けた勉強をすることで、仕事に対するモチベーションが向上するというメリットもあります。
建築業界では多くの企業が社員の資格取得を推奨していますが、企業としては資格取得を通じて社員の意識の向上を狙っている場合もあります

建築業界で働きたい！役に立つ建築系資格とは？

建設やインテリア業界の関連資格で重要性が高いものとしては、一級建築士や一級施工管理技士などがあげられます。
しかしそういった資格は難関である上に実務経験が必要となるものも多く、取得は簡単ではありません。
そのため、まずは取得しやすく、実際の現場で役に立つ資格の取得を目指してみましょう。

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターとは、住宅やオフィスの新築やリフォームを行う際に、適切な提言や助言を行う専門家です。
インテリアコーディネーター資格はインテリア産業協会によって認定される民間資格で、女性に人気の高い資格でもあります。
一般的にも知名度が高いインテリアコーディネーター資格ですが、受験資格に制限がなく実務経験や学歴も不問なため、チャレンジしやすい資格でもあります。
しかし資格試験が実施されるのは1年に1度で、過去5年間の1次・2次通しての合格率も平均23.8%と決して高くはなく、簡単に取得できる資格ではありません。
2021年度に実施された第39回の試験では、1次の学科試験の合格率は32.8%となっており、1次試験で7割近くが不合格となっています。
1次試験に合格すれば、翌年度以降3年間は1次試験の免除措置が取られます。
また2021年度の2次のプレゼンテーション・論文試験では、2021年度に1次試験に合格して2次試験の合格を目指す受験者2,725名と1次試験免除措置受験者1,226が受験し、2,334名が合格となっています。
このような結果からも、1次・2次試験を通して一発での合格を目指すのであれば、相応の対策と学習が必要になることがお分かり頂けるでしょう。
合格は簡単ではありませんが、インテリアコーディネーター資格試験に関しては様々な参考書が販売されているので、時間をかけて学習を進めることで資格所得が可能です。
特に業界未経験者の場合は、インテリアコーディネーター資格を取得してから転職活動に臨むと、良い結果に繋がりやすいです。
異業種からの転職を考えている場合は、必ず取得しておきたい資格の一つです。

【おススメ資格】インテリアコーディネーター資格とは？合格率や難易度を解説！

二級建築士

建築士とは、設計~工事監理までのすべての工程で建物の建築に関わる専門家を指します。
一級建築士は学歴や実務経験など受験資格が細かく定められている上に、合格率は10％前後と低水準であり、建築業界の最難関資格と言っても過言でもありません。
しかし二級建築士は受験資格も一級建築士程細かくなく、合格率も一級建築士ほど低くはありません。
二級建築士の資格を取得しておけば、建築士法により「木造建築物の場合で延べ面積が1000㎡までのもの」といったように限られた範囲ではありますが建物の設計に携わることが可能です。
二級建築士の受験資格は以下の通りです。

● 高等専門学校、高等学校、中等教育学校、大学、短期大学にて
・ 入学年が平成21年度以降：指定科目を修め、卒業した者
・ 入学年が平成20年度以前：建築又は土木の課程を修め、卒業した者
● 都道府県知事より、上記と同等以上の知識及び技能を持つと認められた者
● 建築設備士の資格を保持する者
● 7年以上の実務経験を持つ者

このように、誰もが受験できる資格ではありませんが、一級建築士資格に比べると受験資格は広く設定されています。
また二級建築士資格試験は、令和2年度より二つの点で大きく変更が加えられました。
変更点の一つ目は、実務経験なしで受験できる範囲が広がったことです。
令和元年までは、建築関係の最終学歴が「高等学校」や「中等教育学校」といった場合は、所定の実務経験年数を積んでからでしか二級建築士資格の受験資格は与えられませんでした。
しかし令和2年度より、免許登録を行う時までに実務経験を積めば良いという内容に変更されました。
そして変更点の二つ目は、学科試験の免除期間が長くなったことがあげられます。
令和元年までは学科試験の免除期間は3年間でしたが、令和2年度からは5年間に延長となりました。
未経験者でも7年間の実務経験を経た後に受験資格が与えられるので、キャリアを重ねながら二級建築士資格の取得を目指すのも良いでしょう。

二級施工管理技士

建築関連資格の中でも、近年注目度が高まってきているのが施工管理技士資格です。
施工管理職は、実際の建設現場で指揮を取り、監督を行うのが主な仕事となります。
建築系の施工管理職に興味がある場合は、建築施工管理技士の資格を所持しておくと就職活動において非常に役立ちます。
施工管理の業務自体は、特段資格を有していなくても行う事が可能です。
しかし無資格者の場合、実際の建設現場では有資格者のサポート的な役割を担う事になります。
建設現場の総責任者となるには、建築施工管理技士の資格を保持していることが重要となるでしょう。
建築施工管理技士の資格は1級と2級に分かれており、2級建築施工管理技士は実務経験が1年以上あれば誰でも受験が可能です。
2級建築施工管理技士の資格を取得することで、中規模工事の現場監督として勤務することができるようになります。
無資格の施工管理者よりも質の高い業務に携わることができるため、スキルアップに繋がります。

建築設備士

建築設備士とは、建築設備（給排水衛生、電気、空調、換気等）全般に関する知識や技能を持った専門職です。
建築設備士は国土交通大臣により認定される国家資格であり、建築士や設計士に対して、より高度で複雑な建築設備の設計や工事監理に関する助言を行うことが可能です。
建築士が建築設備士から助言を受けて建築設備に関わる設計や工事監理を行うと、建築確認申請書にその旨を記載しておく義務が課せられます。
さらに、建築士事務所の主催者が施主から設計の依頼を受けた際には、施主に交付すべき書面に業務に携わる建築設備士の氏名を記入する義務があります。
現在は建築物の安全性への関心が高まっており、建築設備士の需要も伸びていきています。
建築設備士の受験資格に関しては、以下の要件を満たすことが求められています。

● 大学で建築・土木関係の学部を卒業し、2年以上の実務経験がある者
● 短大、高等専門学校、旧専門学校で建築・土木関係の学部を卒業し、4年以上の実務経験がある者
● 高等学校、旧中等学校で建築・土木を専門的に学んだ後、6年以上の実務経験がある者
● 9年以上の実務経験を持つ者

他にも受験資格には細かな規定がありますが、学校で学んだ後に実務経験を積み、資格を取得する、という流れが一般的だと言えます。
未経験者の場合は9年以上の実務経験を積む事で受験資格が与えられるため、未経験で建築・インテリア業界に就職した後にキャリアアップの一環として建築設備士の資格取得を目指してみるのも良いでしょう。

キャリアアップのため、積極的に資格を取得しよう

いかがでしょうか？
今回は建築業界の資格の中でも比較的取得しやすく、役に立つ資格ついてご紹介しました。
ぜひ自分に合った資格を取得して、キャリアアップに繋げてくださいね。

CAD(キャド)とは、どんなソフトなの？

CADとは「Computer Aided Design」の頭文字を取ったもので、コンピューターを使って設計するためのソフトやシステムのことを指す用語です。
現在は設計の際にCADを用いて製図を行う事が一般的になってきています。

手描きの図面だと線の太さなどの誤差が発生しますが、CADの登場によって設計の正確性が向上し、製図のスピードも格段にアップしました。
また図面の修正や加筆も簡単に行う事が可能になり、変更履歴を残せるという点でも非常に便利です。
またチームで設計業務を行う際に、簡単に設計内容を共有できるというメリットもあります。
今回は、今や建築業界では欠かせない存在のCADについて、その特徴や種類を詳しく解説していきます。

CADソフトにはどのような種類があるの？

CADソフトには様々な種類があり、その用途も多岐に亘ります。
ここでは代表的な5つのCADソフトについてみていきましょう。

■汎用CAD

汎用CADとは、何かの分野に特化したものではなく、様々な設計に必要とされる基本的機能が備わったCADソフトのことを指します。
対応する分野が幅広く、特定の分野に特化した機能が備わっていないため、比較的安価で導入が可能です。
簡単な図面の作成や編集を行う場合は、汎用CADで十分な作業が行えるでしょう。

■建築用CAD

建築用CADとは、建築設計に特化したCADソフトのことを指します。
建築分野における様々な設計を行う際に必要な、平面図から展開図、立断面図や設備図など、ありとあらゆる種類の設計図の作成が可能です。
建築用CADは建築図面の作成に必要な柱や梁、壁が容易に配置でき、図面同士の整合性が取りやすかったり、建築図面の作成に関する機能がたくさん備わっています。
平面図などの作成に使用される2DCADと立体的な作図に優れた3DCADの2種類があり、用途によって使い分ける必要があります。

■機械用CAD

機械用CADとは、機械の設計に特化したCADソフトのことを指します。
工場で使用される大型機器や飛行機といった規模の大きなものから、スマートフォンに代表される小型の精密機器まで様々な機器を設計する際に使用されます。
機器の設計には緻密さが求められますが、CADを使用して設計を行う事でより正確でスピーディーに作業を進めることができます。
機械用CADにも2DCADと3DCADがあるので、用途によって適宜使い分けていくことが必要となります。

■システムCAD

システムCADは、2Dの図面から3Dのパース図面までの一連の製図が可能なCADのことを指します。
システムCADの中には、住居の設計など特定の分野に特化したものもあります。
汎用CADなど他のCADよりも操作が容易ですが、3Dパースからデータ作成を行う機能も搭載されています。

■BIM

BIMは「Building Infomation Modeling」の頭文字を取ったもので、建築物を実際に建設する前の段階でコンピューター上に建物を構築するためのツールです。
実際の建築の前段階で立体モデルを構築することで、建築工程の中の無駄を省き、建築途中に発生が予想される諸問題を把握することが可能です。
BIMには高さや幅に加え、奥行きといったサイズを指定した建材パーツを入れこんだり、設備機器のメーカーだけではなく品番といった詳細な情報を入力することができます。
また、そのようなデータを建築現場のすべてのメンバーと共有することも可能で、データはすべて連動しているため、一ヵ所を修正すると、関連するすべての図面が自動修正されるのでとても便利です。

2D-CADと3D-CADの違いとは

CADには2D-CADと3D-CADのふたつがあり、両者の違いは以下の通りです。

■2D-CAD

正面図・平面図・側面図の3要素で構成されており、三角法で描かれた図面が元になっているため、使用するには三角法に関する知識が必須となります。
図面ごとにファイルを作成しなければならないため、ある程度工数がかかります。

■3D-CAD

仮想空間上に立体を構成するため、視覚的に認識しやすい図面を作成することが可能です。
また、体積や表面積といった幾何学情報を算出することもできます。
3DCADでは必要となる情報を都度ごとに2Dに切り出して使用するので、ファイル管理が容易で無駄な工数を削減できるというメリットもあります。

CADソフトを比較する際のポイント

ここまでは、様々なCADソフトの概要についてみていきました。
それでは最適なCADソフトを選ぶには、どのようなポイントを踏まえれば良いのでしょうか。

CADソフトのタイプが適しているかどうか

まずは現在携わっている業務に、どのCADソフトが適しているのかを調べましょう。
建築図面の作成に関しては、建築用CADソフトを用いることが最適ではありますが、基本的な図面作成とデータの共有を目的とするならば汎用CADでも支障はありません。
またCADソフトのタイプのみならず、2DCADと3DCADのどちらが業務に適しているかを判断することも大切です。
様々なCADソフトの長所と短所を見極め、最適なソフトを選びましょう。

必要な機能が備わっているか

同じCADソフトでも備わっている機能がそれぞれ違う事をご存じでしょうか。
フリーまたは低価格であることや使い易さのみを基準にしてCADソフトを選ぶと、本当に求める機能が備わっていないソフトを導入してしまう可能性があります。
そういった事態を防ぐためにも、CADソフトの導入前にどのような機能が必要なのかをしっかり分析しておくことが大切です。

サポート体制は充実しているか

使用しているCADソフトに不具合が発生すると、関係するすべての業務が停止してしまう危険性があります。
そういった場合に備えて、サポート体制が充実したCADソフトを選ぶことも重要となります。
その際に特に大切なのが、サポートの対応時間です。
平日の日中だけではなく、夜間や土日、祝日でも対応してくれるような手厚いサポートがあるソフトを使用することで、業務停止のリスクを避けることが可能です。
オプションで強力なサポート体制を付けることができる場合もあるので、できれば入っておくと良いでしょう。

導入や運用にかかる経費

CADソフトは買い切りのものもたくさんあります。
しかし基本料金が控えめでも、必要な機能を加えていくと価格が高額になることもよくあります。
購入前に総額でどの程度の金額がかかるのかを調べておくことも重要です。

PCのOSに対応しているものを選ぶ

CADソフトによっては、対応するOSが限られている場合もあります。
自身が使用しているPCのOSに対応したソフトを選ぶことも、忘れてはいけない大切な要素となります。
また、つい見落としてしまうのが使用しているOSのバージョンです。
古いバージョンでPCを利用している場合には、CADソフトが対応できないことも多くあります。
CADソフトの導入前にPCのOSのバージョンを最新にしておくようにしましょう。

おすすめのCADソフトランキング！

建築分野の業務に適したCADソフトには、どのようなものがあるのでしょうか。
続いては、おすすめのCADソフトをランキング形式でご紹介します。

1位　Jw-CAD

Jw_CADは高度な2Dの設計図面を作成するのに適した、建築設計に特化したCADソフトです。
殆どのCADソフトは有料ですが、Jw_CADはフリーで導入できるので世界中に多くのユーザーがいます。
操作が比較的容易であるということも、このソフトを導入するメリットの一つです。
CADをこれから使用していきたいと考えている方には、非常におすすめできるソフトです。

2位　FreeCAD

FreeCADは2Dと3Dがあり、両者間の連携ができるなど、多くの機能をフリーで使用できるCADツールです。
フリーのCADソフトの多くが商用で使用できないものが殆どという中、商用利用が可能であるというメリットがあります。
また技術者によって独自にカスタマイズが可能であるという点でも評価されています。
建築設計の分野でも、幅広く使用されているCADツールとなっています。

3位　Auto-CAD

AutoCADは世界中で最も多く使用されているCADソフトです。
最初に挙げた2つのCADソフトはフリーソフトですが、AutoCADは有料のソフトになります。
しかしサブスクリプションプランがあるので、予算に合わせてソフトを選ぶことが可能です。
3Dの作図やモデリングにも対応しているため、幅広い拡張性を備えています。

4位　Vector works

Vectorworksは、様々な建築物を設計し、デザインをするために使用されるCADソフトです。
AutoCADと並んで人気の高いCADソフトですが、Vectorworksの方がより操作が容易だといえるでしょう。
建築業者向けの「アーキテクト」や景観デザインに特化した「ランドマーク」など、空間デザインに優れたスタイルもあります。
WindowsにもMacにも対応できるという点もメリットだといえるでしょう。

5位　Revit

RevitはAutoCADと同じくAutodesk社によって提供されている、建築設計者向けのCADソフトです。
BIMに特化しており、資材や設備の登録ができるという点が非常に便利です。
実際の建設現場で作業を行う上で必要な情報をすべて盛り込めるので、業務効率を上げることが可能です。

6位　Fusion 360

Fusion 360もAutodesk社が提供しているCADソフトです。
学生や初心者に向けたフリーライセンスもあり、導入し易いという特徴があります。
しかし商用利用する場合はサブスクリプションの契約が必要なるので注意が必要です。
サブスクリプションを購入すれば3Dモデリングとそれに付随するすべての機能の利用が可能となり、クラウド上で操作するのでデータの共有が容易です。

自分に合ったCADソフトを選んでスキルアップしよう！

いかがでしょうか。
一口にCADソフトと言っても、様々な種類と特色を備えたものがあることがお分かり頂けたと思います。
是非自分に合ったCADソフトを選んで、スキルアップを目指してみてくださいね。

建築士と設計士。それぞれどんな違いがあるの？

建築業界において、建築物の設計に従事する人は「設計士」や「建築士」と呼ばれます。
建築業界以外の方からすると、設計士と建築士はどちらも同じ職業のように考えられていますが、両者には明確な違いがあります。
今回は、設計士と建築士の違いやそれぞれの仕事内容についてみていきましょう。

建築士と設計士の最も大きな違いは資格の有無

設計士と建築士の最も明確な違いは、資格の有無だと言えるでしょう。
建築士は、1級建築士や2級建築士、木造建築士などに分かれており、国家資格の名称でもあります。
一方、設計士は資格の名称ではなく、建築業界では建築士の資格を持っていないものの設計やその補助を行う人のことを設計士と呼んでいます。また設計士という名称は、建築の設計を行う人のみを指すわけではない、という点でも注意が必要です。
建築業界で設計士と言えば、建築図面の作成に携わる人を指しますが、通常は自動車や飛行機、その他の機械を設計する人のことも、設計士と呼びます。建築士になるには一定の学歴や実務経験を経た上で、国家資格試験に合格することが必要ですが、設計士は資格の名称ではないため、ゼネコンやハウスメーカー、設計事務所に入って設計部門で設計に携わる仕事に従事すれば、設計士と名乗ることができます。
設計士は建築士資格を持たないままで設計業務に携わる人の事を指すので、その業務内容には限りがあります。
基本的には建築設計や設計管理は建築士の資格がないとできないとされているため、設計士の主な業務は建築士のサポートということになります。
しかし建築士法では、建築士の資格を保持していなくても、100㎡未満の木造住宅に限っては設計ができると定められているので、規模が小さい木造建築であれば設計士が設計を行う場合もあります。
そうは言っても、そもそも明確な定義がないのが設計士なので、あえて設計士という職業を目指すことは基本的ににありません。
一般的には、建築士資格を持たないままで建築会社や設計事務所、工務店などに就職し、その後、キャリアを積みながら建築士の資格取得を目指す人が多いです。

建築士と設計士の仕事内容の違いを具体的にみていこう

建築士と設計士の仕事内容にはどのような違いがあるのでしょうか。
それぞれの業務内容について、具体的にみていきましょう。

建築士の仕事内容①：依頼主との打合せ

建築士は依頼主である施主の依頼を受け、要望に沿った建築物を建てるために打合せを行います。
打合せを行う中で、施主がどのような建物のデザインや間取りを希望しているのか、予算はどの程度なのかをヒアリングすることが非常に重要です。
基本的には施主は建築に詳しくない人が多いので、専門的な内容も分かりやすく伝える能力が必要です。
住宅設計の場合は、施主の家族構成、ライフスタイルなどを考慮に入れ、最適な動線を確保し、よりベストな間取りを提案することが大切になるでしょう。

建築士の仕事内容②：建築設計図の作成

打合せを重ね、施主が希望する建築物のイメージが固まると、そのイメージを基に建築設計図を作成します。
CADを用いて平面図や立断面図、展開図を作成し、場合によってはミニチュア模型の作成も行い、完成形をイメージしながら、建築物の細部について施主と意見の擦り合わせを行います。
一度建築設計図を作成した後であっても、施主から新しい希望があれば、再び建築図面を作成する場合も少なくありません。
また、建築物の構造や資材によっても予算が変更となるため、施主の要望に沿いながら、予算内で建築物を仕上げるのが建築士の重要な役目です。
施主との意見の擦り合わせが完了し、基本図面と見積もり予算に対して了承を貰えたら、いよいよ実際に建築現場の施工に必要な実施設計を作成します。

建築士の仕事内容③：建築施工中の指導・監督や進捗状況の確認

実施設計図が完成したら、建築物の施工が開始されます。
施工開始後の建築士の主な役割は、現場監督や施工管理技士と綿密に連携を取り、指導や監督、工事の進捗状況を確認することです。
施工が開始された後にも設計図の修正が必要になる場合もあり、その場合には修正した設計図を作成することも建築士の大切な仕事です。

設計士の仕事内容①：依頼主との打合せに補助として参加する

設計士の仕事の第一歩は、建築士と同様に、依頼主である施主と直接打合わせを行うことです。
しかし、打合せを主体的に行う、というよりも建築士や営業担当者の補助として打合せに参加することが設計士に期待される役割となります。
設計士には建築士や営業担当者の補助として、見落とされがちな施主の希望やこだわりといった細かい部分を汲み取る能力が求められます。

設計士の仕事内容②：規模の小さな木造建築物を設計する

規模が100㎡未満の木造建築物の場合は、建築士資格を保持していない設計士でも設計ができます。
このような場合は設計士に設計が任されるケースもあります。
資格が必要な建築物であっても、一部分のみを設計士が担当して設計を行う場合もあります。

設計士の仕事内容③：建築士の設計補助

設計士は、設計図の作成に必要な書類を作成するなど、建築士の補助的な役割担うことも多くあります。
建築士の補助業務は、設計士が経験を積み先々のキャリアを見据える上でも非常に重要な業務となります。
書類作成を通して施主の希望やこだわりを知ることもできるので、こういった雑務を通して学ぶことも多くあるでしょう。

建築士と設計士。どちらにも共通して必要なスキルとは

建築士と設計士の仕事においては、求められるスキルに多くの共通点があります。
建築士と設計士に求められるスキルについてみていきましょう。

空間把握能力

建築物を設計をする上で最も大切なことは、使いやすく、住宅であれば住みやすくなるように空間を創り出すことです。
より居心地の良い空間を創り出すために必要となる空間把握能力は、物体の位置関係を素早く、できるだけ正確に把握する能力です。
空間把握能力は意図的に学ぶことが難しい能力であり、年齢を重ねるにつれて低下していきますが、様々な建築物を見学したり、建築図面の寸法と実物の大きさを感覚的に把握することで鍛えられる能力でもあります。

感性と創造力

建築物を設計するには、新たな建物を生み出す感性と、無の状態かた設計を考えられる創造力が必要となります。
建築士や設計士に建物を依頼する依頼主は、利便性や快適さ以外にも、独自の美しさや斬新なデザインを希望している場合も少なくありません。
過去の建築やインテリアデザインに関する十分な知識はもちろん、常に最先端のデザインを学ぶ姿勢も大切です。

コミュニケーション能力

依頼主の希望に沿った建築物を建てるためには、依頼主に寄り添いその要望を十分に聞き出す必要があります。
また実施設計図が完成し、施工が開始されてからは、建築現場の施工管理技士や職人と綿密にコミュニケーションを取り、適切に監理や指導をしていくことが重要になっていきます。
そのような業務に携わる建築士や設計士にとって、コミュニケーション能力は欠かせない大切なスキル。
日頃から様々な世代の人と積極的にコミュニケーションをはかり、スキルを磨いておきましょう。

理数系スキル

建築物を設計するためには、構造力学や地盤に関する知識、室内の設備や空調に関わるカビや微生物の知識、塗料や材料に含まれる化学物質の知識など、様々な理数系のスキルが必要となります。建築物の強度確保のためには、数学の知識も重要です。
建築士や設計士は、理数系の分野に関する幅広い知識を吸収する姿勢が大切です。

設計士として働く場合も、スキルアップして建築士資格取得を目指そう

一般的に見ると、区別がつきにくい建築士と設計士。
やはり、国家資格である建築士として働く方が、より仕事のやりがいを感じられるという実情があります。
設計士として就職した場合も、経験を積んで建築士資格取得を目標にすると良いでしょう。
是非、参考にしてみてくださいね。