副業でインテリアコーディネーターとして働くには？

インテリアコーディネーターとは、依頼者が希望するイメージに合わせてインテリアをコーディネートする職業です。
最近では隙間時間を利用して副業としてインテリアコーディネーターの業務を行う人も増えてきており、注目を集めています。
そこで今回は、インテリアコーディネーターの副業についてみていきましょう。

「在宅OK！」インテリアコーディネーターにおススメの副業3選

最近ではココナラやクラウドワークスといった、個人の得意分野を販売できるインフラが整ってきたため、在宅で行うことができる仕事に取組みやすくなり、インテリアコーディネーターも例外ではありません。インテリアのスキルを活かして、家事や本業の合間に副業として在宅ワークを行うことが可能となってきています。
それでは在宅ワークが可能なインテリアコーディネーターの副業を3つご紹介していきましょう。

オンラインインテリアコーディネーター

オンラインインテリアコーディネーターとは、インテリアコーディネートや家具の選定・レイアウト設計・カラーコーディネートのプランニングをオンラインで行うインテリコーディネーターのことを指します。例えば「引っ越し先の内覧をしたものの、実際に住むイメージが湧かなくて・・・購入を検討している家具は部屋に合っているのかな？」というように、部屋づくりに悩んでいる人を対象にオンラインコーディネートを行うことが仕事です。インテリア販売店で実務経験があったり、インテリアコーディネーターとして働いた経験がある方にとっては、すぐ始められる副業になるでしょう。

インテリアwebライター

webライターとは、インターネット上で掲載されるコンテンツを執筆するのが主な仕事です。
文章が納品物となるので、初心者にとっても敷居が低く、簡単に始めることができるのでおススメの副業と言えます。
インテリア専門のwebライターとして仕事を受ける場合は、これまでのスキルや経験も重要なポイントとなります。
「6年間、インテリア販売店でダイニングルーム担当として100組以上のお客様をご案内してきました」といった販売の実務経験や「整理収納が得意なので、主婦向けにお片付けブログの運営をしています！」といった独自の専門知識をもとに、ライターとしてキャリアをスタートするのもおススメです。
様々な分野があるwebライターの中でもインテリア系のコンテンツは年間を通じて需要が高く、検索される機会も多い人気のジャンルです。
従って、インテリア関連の記事を安定的に提供できるwebライターは非常に重宝される現状があります。
独自性の高い記事を書けるようになれば、1記事当たりの単価も徐々に上げていくことが可能です。

インテリアのパース制作

インテリアのパース制作とは、建物の外観や部屋の内装のパースを図面を基に制作する仕事です。
ワンカット5000円～というように、1枚当たりで価格設定が行われています。
依頼内容は、1件当たり3~5カット以上のものが多いため、単価が獲得しやすい業務内容だということができるでしょう。
「自宅を建築中だが、地元の工務店に説明されただけでは内装を具体的にイメージできない」
「新しい店舗を立ち上げることになっているが、内装のイメージを事前に確認しておきたい」
このような悩みを抱えている人も多く、インテリアのパース制作の仕事は、需要が高い業務だと言えるでしょう。
インテリアのパース制作には、図面を理解する力や内装仕上げ材に関する知識、パース作成のソフトスキル、photoshopを用いたレタッチ技術などのスキルが求められます。
覚えることや必要なスキルは多岐に亘っていますが、パース制作の仕事は需要が高いため、スキルアップして取り組んでみるのもおススメです。

「在宅OK！」インテリアコーディネーターの副業で、実際どのくらい稼げるの？

それでは、インテリアコーディネーターの副業では、実際どのくらい稼げるのでしょうか？
オンラインインテリアコーディネーター、インテリアwebライター、インテリアのパース制作それぞれについて仕事内容を見ながら解説していきます。

月収3万円~10万円！オンラインインテリアコーディネーターの仕事内容

オンラインインテリアコーディネーターの1件当たりの単価は3,000円～30,000円程度だと言われており、業務内容によってばらつきがあるのが実情です。
1件当たりの提案期間も業務内容によって異なり、3日～2週間程度と幅があります。
案件の内容に関しては、新築住宅の内装プランや引っ越しの際のインテリアプラン、リフォームするにあたっての間取り相談や1人暮らし向けのインテリアプランの需要が多くなっています。
オンラインインテリアコーディネーターは、インテリアの選定からレイアウトプラン、商品購入までをワンストップで提案するのが仕事です。
オンラインインテリアコーディネーターの仕事は未経験でスタートした場合、1件当たり約3000円程度が相場と言われていますが、実績を積めば30,000円くらいまで単価を上げることは可能です。依頼者が満足できるサービスを提供できれば、価格は自由に設定することができるのです。
将来的にはお客様の満足度を上げて、本業以上の収入を得ることも難しくないでしょう。

月収3万~5万円！インテリアwebライターの仕事内容

webライターの報酬体系は2つあり、文字単価と記事単価に分かれています。
文字単価とは、1文字あたりに設定された価格を指します。
例えば文字単価0.7円で3000文字の記事を作成したら、報酬は2100円となります。
一方、記事単価とは1記事毎に設定された報酬金額を指します。
例えば「オリジナルの写真3枚以上で文字1500文字以上。1記事の報酬は5,000円でお願いします！」
というように、発注者が1記事当たりの単価を設定する場合もあります。
初心者の段階では文字単価で受注するケースが多くなるでしょう。
報酬体系は分かれているものの、1件当たりの単価は1,000円～5,000円程と言われており、執筆時間は2~5時間程度です。
執筆内容としては、新築やリフォーム、引っ越しや整理収納、イケア・ニトリ・無印といったファストインテリアの記事の需要が高まってきています。
インテリアや住まい関連の記事はオールシーズン需要があるため、安定した報酬を得ることができるでしょう。

月収3万円~10万円！インテリアのパース制作はどんな仕事

インテリアのパース制作は、個人での受注がしやすく、副業に向いている仕事です。
1件当たりの単価は5,000円～50,000円程と言われており、1件当たりの制作時間は1日~7日程度とばらつきがあります。
新築やリフォームの内装に関する相談、事務所やオフィスの内装レイアウト、商業施設の内装確認の需要が特に高いです。
インテリアのパース制作は、ITのスキルが求められるものの、単価を上げやすいジャンルです。
個人のお客様だけでなく、ハウスメーカーや不動産会社、工務店や飲食店など法人のお客様が多いのも特徴です。
パース制作の技術力を上げることで、そういった法人から継続的に案件を受注することが可能となります。
継続して案件を受注しやすいという点においては、ライターに続いて安定した収入が得られる副業だと言えます。
しかし、インテリアのパース制作の業務は、図面を理解する力や内装仕上げの専門用語を理解する力、3D制作ソフトやphotoshopを使用してのパース制作が可能である、というように専門知識だけでなく、ITスキルの習得が必須になるので、注意が必要です。

副業でインテリアコーディネーターとして働くメリットやデメリットは？

近年需要が高まっているインテリアコーディネーターの副業。
それでは副業でインテリアコーディネーターとして働くには、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。

インテリアコーディネーターを副業にするメリット

副業でインテリアコーディネーターとして働く場合、最大のメリットとなるのは、デザインや建築の仕事の隙間時間を利用して収入が得られるということです。
特にフリーランスとして働いている方の場合、建築物やデザインの完成までには工数や時間を要するため、どれだけスケジュールを調整していても隙間の時間ができてしまうことがあります。
そのため、空いた時間に副業としてインテリアコーディネーターの業務を行うことができれば収入アップに繋がります。
また結婚や育児、介護などを理由に建築士やインテリアデザイナーとしての仕事を休業している女性が、家庭と両立を図りながらインテリアの仕事を受注することも可能です。
インテリアコーディネーターの仕事は、依頼主と連絡を取る手段や、図面を作成するためのソフトや道具などが揃っていれば在宅勤務ができるので、スキルがあれば副業を行いやすいのもメリットだと言えるでしょう。

インテリアコーディネーターを副業にするデメリット

インテリアコーディネーターの仕事は、インテリアに関する知識やセンスがあれば誰でも務まるというものではありません。
設計図の作成では正確さが求められますし、プレゼンテーションのために資料を作成する能力が無ければ、インテリアコーディネーターの副業は務まらないでしょう
そのため、全くの未経験からインテリアコーディネーターの副業を始めるのは難しく、そこがデメリットであると言えます。

インテリアコーディネーターは経験とITスキルがあれば、副業で稼ぐことが可能！

従来インテリアコーディネーターの業務は、時間や場所に拘束される傾向にありましたが、近年インテリアの専門知識にITスキルを組み合わせることで、オンライン完結で活躍できるフィールドが増えてきています。インテリアコーディネーターを副業にしたいと考えている場合、インテリアコーディネーターとしての専門性を高めると共に、ITスキルを学び、市場価値が高いインテリアコーディネーターを目指すことが必要となるでしょう。

施工管理職は全国的に人材が不足している

施工管理とは、工事現場全体の工程や安全、品質などのコントロールを行い、工事現場における作業をスムーズに進めるための仕事です。
施工管理は建物の建設に一から携われる魅力的な仕事ですが、タイトな工期を守りながら現場の指揮を取る必要があるため、労働時間も長い上に激務であるというイメージが浸透しています。
実際「辞めたい！」と感じている方も多く、離職率も高いというのが現実です。
そこで今回は、施工管理の仕事の苦労とやりがいについてみていきましょう。

施工管理の仕事の苦労6選

非常に激務というイメージがあり、離職率も高い施工管理のお仕事。
実際はどのような苦労があるのかを、まずみていきましょう。

①労働時間が長く、休みが少ない

施工管理の仕事で一番大変な点は、労働時間が長く休みが極端に少ないという点です。
施工管理の勤務時間については、7時～21時が平均的だと言われています。
昼間は実際の現場に出て監督業務を行い、夕方以降は事務所に帰ってデスクワークを行うため、どうしても労働時間が長くなってしまいます。
また繁忙期は深夜まで残業することもあるため、ひと月の残業時間が100時間以上となることもザラです。
建設業界には「36協定」がないので、どうしても労働時間が長くなる傾向にあります。
「36協定」とは労働基準法36条のことで、月の残業時間の上限を45時間と定めているものです。
しかし建築業界でも働き方改革が進んでおり、2017年に改正された労働基準法で残業時間の上限を設けることが確定しています。
基本的には残業時間を36時間以内に抑えることが理想的ですが、2024年を目途に月の残業時間の上限を45時間以内とする方針が固まっています。
また労働時間の長さと関連するのですが、施工管理の仕事は他業種と比べて休みが極端に少ないという特徴もあります。
そもそも建設業界では、週休1日が当たり前という風潮があります。
その上工事の日程が天候に左右されやすく、工期が遅れると休日返上で働く必要があります。
このように労働時間が長く休日が少ないという点が、施工管理職の離職率の増加に繋がっていると言えるでしょう。

②現場の人間関係がストレスになる

建設現場では、大工さんや左官職人さんなど様々な職人さんと関わりながら仕事を進めていく必要があります。
職人さんの多くは、職歴が数十年といったベテランの方です。
自分の仕事にこだわりやプライドを持っている方が殆どなので、そういった方と協力して仕事を進めていくのは難しい点もあります。
施工管理者の経験が浅く経験豊富な職人さんをイライラさせてしまう、というケースもよくあります。
そういった点からもわかるように、職人さんが仕事をしやすいように動き回るのも、施工管理の重要な仕事となっています。
例えば、現場の写真撮影、職人さんに飲み物を用意する、現場の掃除、近隣へのあいさつ、といった雑用を積極的に行うことが求められます。
現場の人間関係を円滑に進めるための気苦労が多い点も、施工管理の仕事の難しさだと言えるでしょう。

③夏は暑く、冬は寒い

当たり前ですが、施工管理の仕事は屋外の業務が中心となります。
建築現場は落下物の危険性があるため、体を守れるように作業着の着用が義務付けられています。
しかし作業着は通気性が悪いため、夏場は大変です。
昼間は現場仕事となるため、かなりの量の汗をかきます。
そして冬の現場仕事は、非常に寒くてつらいものです。
屋外での作業は季節によっては過酷なものとなるため、体調を崩しやすく注意が必要です。

④現場が終わった後の事務作業が大変

通常施工管理者は夕方まで工事現場で指揮を取り、夕方以降は事務作業を行います。
しかし、この事務仕事がなかなか終わらす帰宅が深夜になるということもザラにあります。
具体的には、CADソフトで設計図を編集する、確認申請の書類作成、現場の写真整理、業務報告などの仕事を行います。
繁忙期は事務仕事も増加するので、なかなか帰れずに体調を崩す方も多くいます。

⑤掛け持ちが多く、休憩が取れない場合もある

住宅メーカーや工務店の施工管理者は、現場をかけもちする場合が非常に多いです。
戸建住宅は現場は小規模ですが、施工管理者は数件の現場を掛け持ちしているため、いくつもの現場を同時進行させるという大変さがあります。
かけもちの件数が多く、忙しいときにはご飯を食べる暇もない時もあります。
特に工期が遅れているときは休憩時間を返上して作業を進めるため、疲労が溜まりやすくなります。

⑥サービス残業が多い

施工管理の仕事は、サービス残業が多いという特徴もあります
その理由は会社の残業規定によって、残業代がみなし残業や固定残業として処理される場合が多いことがあげられます。
先程述べたように建設業界には36協定がないので、上限が無く残業ができてしまうのです。
しかしみなし残業や固定残業は残業代の上限が決められているため、残業するほど損になってしまいます。
サービス残業の多さに疲れて、離職を考える施工管理者も多いのが実情です。

施工管理の仕事のやりがい3選

ここまで見てきたように施工管理の仕事には大変なことも多く、「辞めたい！」と考える方も少なくないのが現状です。
しかし施工管理の仕事が好きで、従事し続けている方もたくさんいます。
続いては、施工管理の仕事のやりがいについてみていきましょう。

①建設物が完成したときの達成感

施工管理者の仕事は工事全体の施工計画を立てることに始まり、職人さんそれぞれに対して安全性を考慮した作業の工程を考えたりと、担当する業務は多岐に亘ります。
工事現場の規模の大きさや種類によって発生する作業や忙しさは変わってきますが、 様々な苦労を乗り越えて竣工した時の達成感は、何ものにも替えがたい大きなものです。
施工管理者は工事現場を指揮監督する司令塔として、工事に携わるすべての職人さんを纏め上げた時の達成感や 納期までに無事に工事を終わらせることができた時の安堵感や充実感を味わうことができます。

②給与が高い

施工管理者は、経験を積みスキルを身につければ、食いっぱぐれることはまずないでしょう。
全国的に施工管理者は人員不足で、建設業界では優秀な施工管理者の争奪戦が行われているからです。
そのため、施工管理者は高いスキルを身に付けることで、大幅な給与アップが見込めます。
順調にスキルアップをしていけば、年収1000万円以上も難しくはありません。
苦労も多い仕事ですが、実力があれば高収入も実現可能です。

③スキルアップできた時の充実感

スキルアップできた時も、施工管理でやりがいを感じられる瞬間です。
法律上、施工管理は無資格でも働ける職業ですが、施工管理技技士の国家資格を取得することでスキルアップに繋がります。
施工管理技士は建築施工管理技士や電気工事施工管理技士など7つに分類され、それぞれに1級と2級の資格が用意されています。
施工管理技士国家資格の受験には実務経験が必要なため、働きながらステップアップしたい人におすすめの資格です。
資格を取得していると、担当できる工事現場の規模が大きくなったり、重要なポストに就けたりします。そのため、スキルアップは昇給のチャンスでもあります。

施工管理を辞めたいと思ったら取るべき5つの行動

大きなやりがいがありながらも苦労が多く、辞めたいと考える人も多い施工管理のお仕事。
国家資格である施工管理技士の資格を取得するには3～15年の実務経験が必要となり、合格率も30~40%であるということも、離職率の高さを助長しているのかもしれません。
それでは施工管理の仕事を辞めたいと思った場合、どのような行動を取れば良いのかをみていきましょう。

①辞めたい理由を整理し、明確にする

施工管理の仕事を辞めたいと考える場合、その理由はひとつではなく複合的である場合が殆どです。
そのためまずは辞めたい理由を整理し、より明確にしていくという作業が必要となります。
こういった作業は現在抱えている悩みを解決したい場合や、現状の打開策を見つけたいといった場合にも効果的です。
辞めたい理由を整理できれば解決策が出てくる場合もあり、本当に辞めるべきかどうかもはっきりするでしょう。

②周囲の人に相談をしてみる

辞めたい理由や問題点を明確にできたら、一人で考えるだけでなく、周囲の信頼できる人に相談してみましょう。
悩みや問題をひとりで考えてしまうと、視野が狭くなり、ネガティブな方向に思考が偏ってしまがちです。
そのため周りの信頼できる人に相談し、新たな視点からの助言を貰うことで、様々な手段が取れることがわかってくると思います。
現在抱えている問題が直接会社関係の人に相談しにくい場合は、家族や友人といった社外の人に相談してみると良いでしょう。

③実際の行動に移してみる

自身の悩みに関して対応策が見えてきたら、後は実際に行動に移す段階となります。
明確になった問題点が労働条件の場合は、会社へ相談することが最も有効な手段であると言えます。
差し迫った状況ではない場合は、人間関係を初めとした職場の状況が変わるのも待っても良いでしょうし、自身の立場や役割が問題店なのであれば、スキルアップをすることで状況が改善するかもしれません。
また現在施工管理技士などの資格を保持していない場合は、資格取得を目標にしてみるのも非常に有意義でしょう。
問題を明確化した結果、やはり「辞めたい」という気持ちが変わらないのならば、働く環境を大きく変えてみても良いでしょう。
思い切って同業他社に転職してみると、現状の打開に繋がるかもしれません。

④期間を設けて計画的に仕事に取り組む

施工管理の仕事を辞めたいと思ったら、期間を設けて計画的に仕事を続けてみるという手もあります。
施工管理を辞めたいと感じてすぐ辞める、という決断を下すのではなく、まずはある程度期間を設けて、その上で計画的に施工管理の仕事を続けてみるのがおススメです。
自分で設定した期間が終わってもまだ施工管理の仕事を辞めたいと感じているのならば辞めれば良いですし、やはりもう少し続けてみようと考え直すことも少なくありません。
期間を設けることで自身の「辞めたい」という気持ちが、一時的なものであるかどうかを見定めることができます。

⑤他部署へ異動願いを出す

どうしても施工管理の仕事を辞めたいという場合、他部署への異動を申し入れるという方法もあります。
この際、異動したい理由を会社側へどのように伝えるかがとても大切です。
異動を希望する理由を説明する時は、施工管理の仕事に対するやりがいが感じられないことや、職人さんとのコミュニケーションが苦手といったネガティブな理由は述べない方が良いでしょう。
それよりはむしろ、他部署へ異動後に自分がどのように貢献していけるのかといった前向きな発言を心がけることでスムーズに異動することができます。

「辞めたい！」と思ってもよく考えて決断しよう

いかがでしょうか？
苦労も多い分、やりがいもある施工管理の仕事。
「辞めたい」と感じてもその気持ちが一時的なものかどうかをよく考える必要があるといえるでしょう。
熟慮することで、後悔のない決断ができるはずです。
しっかり考えて、決断してくださいね♪

建築士として採用されるためには？

建築・インテリア業界の花形的な職業といえば、建築士。
建築士は大手ゼネコンから中小の工務店、設計事務所など多彩な現場で活躍していますが、そもそも建築士として採用されるにはどうすれば良いのでしょうか。
今回は建築士として採用されるまでのステップやどのような採用の形があるのかについてみていきましょう。

ステップ①：建築士資格を取得しよう

建築士として採用されるためには「１級建築士」か「２級建築士」、「木造建築士」のいずれかの資格を取得する必要があります。
そしてこれらの建築士試験の受験資格を得るためには、一定の学歴や実務経験が求められます。
それでは受験資格を得るためには、それぞれどのような条件が必要となるのでしょうか。
例えば従来は1級建築士の受験資格は、所定の「実務経験」と「学歴」の両方を満たして初めて認められていました。
しかし令和２年に建築士法が改正され、「実務経験」が受験時の必須事項ではなくなり、１級建築士として免許を登録する際に必要な条件となりました。
つまり「学歴」要件を満たしているならば、学校を卒業してすぐに受験資格を得ることができるようになったということです。
具体的に言うと、大学卒業~受験~実務経験2年~免許登録という流れで１級建築士の免許を取得することが可能となりました。
そして、実務経験の年数は試験前後で通算することが可能なので、大学卒業~実務1年~受験~実務1年~免許登録、というステップでも１級建築士免許を取得できます。
２級建築士の受験に関しても、建築や土木に関する学歴に応じて必要となる実務経験の年数が定められています。
２級建築士の受験資格も１級建築士と同様に、令和２年に建築士法が改正されたことに伴い受験資格が変更され、学歴要件を満たしている場合は実務経験なしで受験することができるようになりました。

ステップ②：資格を取得したら、技術を磨こう

建築士の資格を取得して採用されただけでは、あくまでも建築士としてスタートラインに立ったに過ぎません。
建築士として長く活躍するためには、地学や構造力学・建築基準法といった設計業務等に関する基礎的な知識だけでは難しいでしょう。
資格を取得した後も、CADを始めとした様々な実務スキルや優れた設計デザインを生み出すセンスや技術を磨いていく努力は必要不可欠です。
インテリア・建築業界は実力主義の厳しい世界。
知識やスキルはもちろん、他の建築士と差別化がはかれるような独自性や、オリジナリティ溢れるアイデア力がなければ建築士として成功するのは難しいでしょう。
関連法律も頻繁に改正されていくので、知識や技術、発想力やセンスなど、建築士として働き続ける限り能力や技術を磨き続けることが求められるでしょう。

ステップ③：１級建築士を目指そう

建築士として企業に採用された多くの人は、最終的には１級建築士資格の取得を目指す場合が殆どです。
１級建築士資格は２級建築士よりもさらに受験要件が細かく定められており、合格率は１０％を切る非常に難関な資格。
現実的に１級建築士を取得するには、大学や短大、及び専門学校いずれかの学校で建築を学び、卒業してからすぐに２級建築士の資格を取得した上で、２年間の実務経験を積み１級建築士を取得するルートが最も一般的です。
１級建築士の資格を取得するには相応の努力が必要となりますが、上記のルートを辿ることで２０代のうちに１級建築士の免許を取得することも十分可能です。
１級建築士の資格を取得することで、より条件の良い企業に採用されやすくなるので是非早めの取得を目指したいところです。

建築士はどのようなところで採用されるの？

ここまでは建築士として採用されるためにどのようなステップを踏めば良いかをみてきました。
続いては、どのような企業や公共機関が建築士を採用しているのかをみていきましょう。

大手ゼネコン

ゼネコンとは、元請業者として一土木工事や建築工事を発注者から請負い、工事全体を取り纏める建築業者のことを指します。
日本においては、第２次世界大戦後の高度経済成長期に建設需要が飛躍的に伸びたことで、多くのゼネコンが急成長を遂げました。
一方でバブル崩壊後には建設需要が低迷したことや構造改革によって政府による公共事業が縮小し、1990年代後半～2000年代初頭には準大手以下のゼネコンが経営破綻に追い込まれたり、銀行などの債権放棄によって何とか倒産の危機を免れたゼネコンも多くありました。
日本においては建設会社のうち、鹿島建設・大林組・大成建設・清水建設・竹中工務店の大手５社を、その長い歴史や規模などからスーパーゼネコンと呼んでいます。
企業によりますが、大手ゼネコンの場合は設計部のオフィスは全国各地にあり、所属している建築士の数はスーパーゼネコンで２００〜３００名程度、準大手ゼネコンの場合は５０〜２００名程度と言われています。ゼネコンはネームバリューがあり手がける建物は多岐に亘りますが、主な案件は入札で勝ち取ってきた民間の個人や法人企業、そして公共事業の案件などです。
また分業体制が徹底しているため、雑務に時間を浪費することもなく設計業務に没頭できるというメリットもあります。
しかしゼネコンで扱う建築物は機能性を重視したものが多く、デザイン性や意匠性に重点を置いたものが少ないという特徴があるため、個性的な建築物の設計に興味がある場合はゼネコンへの就職は避けた方が良いでしょう。

設計事務所

建築士の採用先として、真っ先に思いつくのが建築事務所や設計事務所という方も多いのではないでしょうか。
しかし一口に設計事務所や建築事務所といっても、少人数のスタッフで運営されている個人事務所から全国各地に展開している大手の事務所まで様々な業態があります。
また各事務所が得意としている建築分野も千差万別なので、自分がどのような建物を設計したいのか、どのような設計が得意なのかを熟慮した上で就職先を選んでも良いでしょう。
設計事務所や建築事務所の求人では「大学又は大学院卒」「2級建築士免許保持者」などを応募条件にしているところも多くあります。
設計以外の雑務も多く、労働時間は長い傾向にあり、給与は600万円程度が相場だと言われています。

ハウスメーカー

ハウスメーカーとは住宅メーカーとも呼ばれ、全国各地で広範囲に展開する住宅建設会社のことを指します。
飯田産業や住友林業などはテレビCMも頻繁に流しており、聞き慣れた企業名も多いため、想像し易い場合も多いでしょう。
一般的にハウスメーカーでは設計部門や施工部門が分かれており、採用のハードルも低いという特徴があります。
ハウスメーカーのお客様は土日祝日が休みの場合が多いので、打合せのために土日は出勤の場合が殆どです。
そのかわり火曜日と水曜日の平日休みで週休二日制がとられています。
規模の小さなハウスメーカーの場合は、営業や施工といった専門外の仕事を建築士が兼務するケースもあり、設計以外の雑務に追われることもあります。
大手ハウスメーカーの場合、平均年収は800万円程度と言われています。

公務員（官公庁）

意外に思われる方も多いかと思いますが、建築士資格を持っていれば、公務員として専門職に採用されることも可能です。
具体的には県庁の都市開発部門や市役所の技術職として勤務するという選択肢があります。
日本各地の様々な自治体でこのような専門職の採用を行っているので、希望する自治体がある場合は調べてみましょう。
なお建築士資格を活かして公務員として場合は、建築物を設計する業務というより、自治体の持っている建物のメンテナンスや新たに建設される建物を審査する仕事が主となるでしょう。
公務員として働くメリットとしては福利厚生が非常に手厚く、ワークライフバランスを取りやすいという点があげられます。
建築分野で働く公務員の平均年収は700~800万円程となっています。

住宅関連の設備メーカー

住宅関連の設備メーカーも建築士を積極的に採用しています。
特に建材を中心としたインテリアの内装材や住宅設備機器の製作を行う企業で建築士を歓迎する求人が出されています。
空調設備のメーカーなどでは、建築の知識があると貴重な人材として評価されることが多いです。
こういったメーカーの仕事は、音環境や熱環境などの専門知識を活かして仕事をしたい人にはおススメです。
なお、住宅関連の設備メーカーの平均年収は600万円程度で、業績が好調の企業の場合は900万円程度です。

様々な採用の形があるので、自分に合った働き方を見つけよう

いかがでしょうか？
今回は建築士として採用されるまでのステップや建築士を採用する企業や公共機関についてみていきました。
様々な採用の形があるので、自分に合った働き方を見つけてくださいね。

リビングスタイリストとはどんな資格なの？

インテリア関連の資格と言えば、インテリアコーディネーターやインテリアデザイナーといった資格を思い浮かべる人も多いかと思いますが、近年はリビングスタイリストの資格にも注目が集まっています。リビングスタイリストは、主にインテリアを販売する現場で役に立つ資格で、インテリアコーディネーター資格と併せて取得する人も増えている資格です。
リビングスタイリスト資格は、一般社団法人日本ライフスタイル協会によって認定される民間資格となっています。
リビングスタイリストの資格を目指してスキルを積むことで、インテリアや建築に関する知識を広範囲で得ることができ、接客技術の向上をはかることも可能です。
また現在多様化している顧客のニーズに対応できるインテリア販売のスペシャリストとして活躍することもできるでしょう。
リビングスタイリストの役割は、店舗で商品の魅力を説明するだけにとどまりません。
顧客へのヒアリングを行いライフサイクルを把握した上で適切な提案をする能力が培われるため、インテリアや建築以外の流通業界などからも注目されています。

試験ではインテリアと商品流通の知識が問われる

リビングスタイリスト資格は、1級、2級、3級に分かれています。
受験資格に制限が設けられておらず、問わず誰でも受験できる試験であることから、受験へのハードルは比較的低いと言えるでしょう。
ただし、1級を受験するためには2級に合格していることが条件となっているので注意が必要です。
試験ではカーテンやテーブル、照明やキッチン、バスやトイレといった各々のインテリアエレメンツに関する基礎知識 や、商品流通の仕組み、接客販売の実務に関する事やビジネスマナー、マーケティングなど幅広い分野の知識が求められます。
1級の試験に関しては、上記の内容に加え、競合調査や商品調査、時事問題などの内容も問われます。
リビングスタイリスト資格はインテリアに携わる仕事をしている人はもちろん、流通業界で働く人や、ビジネスマナーやコミュニケーション能力を身に付けたい方など、幅広い職業の方のスキルアップに繋がる試験であると言うことができるでしょう。
試験の合格率は2級で約75％、1級で約50％となっています。
類似資格であるインテリアコーディネーター資格試験の合格率が約20％であることを踏まえると、比較的取得しやすい資格だと言うことができます。

インテリアコーディネーター資格との違いは？

幅広い知識が求められるリビングスタイリストですが、同じくインテリア業界の資格であるインテリアコーディネーターとはどのような点で違うのでしょうか。
インテリアや建築に関する専門知識に重点が置かれたインテリアコーディネーターとは違い、リビングスタイリストは、インテリアや建築業界、流通業界での知識もさることながら接客・販売技術にも重点が置かれた資格であると言うことができます。そういった意味では、インテリアや建築に関する知識に特化したインテリアコーディネーター資格よりも幅広い分野の知識が求められる資格と言うこともできるでしょう。
そしてリビングスタイリストの資格は、インテリアコーディネーター資格ほど合格難易度が高くなく、取得しやすい資格であるという点もポイントです。
インテリアや建築を学び始めた初心者の方や、これからインテリアの仕事を始める方が第一歩として取得するには最適な資格であると言えるでしょう。
リビングスタイリストの資格は接客に役立つ知識や顧客とのコミュニケーションの方法について深く学ぶことができ、そこがインテリアコーディネーター資格と異なる点です。
インテリアコーディネーター資格を取得した上でリビングスタイリストの資格を取得する人も多いです。
リビングスタイリストは、インテリアコーディネーター資格保持者にとっても、さらに接客力や販売力を磨きスキルアップをはかることが可能な資格として認識されています。

公式テキストで勉強しよう

リビングスタイリスト資格取得を取得するためには、一般社団法人日本ライフスタイル協会から出版されている公式テキストで学習を進めるのが効果的です。
公式テキストは販売編と商品編に分かれており、インテリア販売の知識に重点が置かれていますが、それに加えて、接客マナーや流通の仕組みなどもなども含め、詳しく解説されています。
どの級もそれほど難易度は高くないので、公式テキストを読み込んだら、過去問題を繰り返し解く事で合格は可能です。
過去問を繰り返し解き、解答を確認しながら、問題に慣れていきましょう。
公式テキストには、現在販売職に就いている方にも参考になる内容が多く記載されているので、接客・販売のスキル向上にも役立つと思います。
また1級の試験は事前に課題が告知されてから、自宅で答案を作成し郵送するという特殊な形式で行われています。
1級は2級、3級よりも範囲が広く、難易度も上がりますが、地道に学習を続けていけば合格は難しくないでしょう。

リビングスタイリストが活躍するフィールドは？

リビングスタイリストの資格取得者は、非常に幅広い分野で活躍しています。
例えば、家具やカーテン・照明といった専門店を初め、インテリアショップ、スーパーや百貨店、家電量販店、建材や設備、雑貨や住宅などのメーカー、工務店や設計事務所など活躍の場は多岐にわたります。
インテリアや建築に関連する仕事に従事している人はもちろん、インテリアや建築といった仕事に興味はあるけれど、何をどう勉強すれば良いのかわからないという人にとっては、最適な資格であると言うことができます。

リビングスタイリストに向いているのはどんな人？

リビングスタイリストは、住生活に関わるインテリア商品を扱う仕事に従事している方や流通の現場で働いている方、インテリア・建築業界への就職や転職を希望している方などにはおすすめの資格です。リビングスタイリストは、インテリアや建築に関する幅広い知識以外にも、接客のスキルやコミュニケ―ション力がある方に向いている資格であると言えます。

リビングスタイリストの収入や将来性は？

就職先によっても変動がありますが、リビングスタイリストの収入は一般の平均的な収入ととあまり変わりはありません。
近年はライフスタイルや家族構成の変化などによって、リノベーションやリフォームの需要が増加しています。
そのような需要の変化に伴って、インテリアや建築に関する様々なニーズに対応できるリビングスタイリストの注目度も高まってきています。
インテリア業界は住宅と非常に関係が深いため、快適な住空間を提案できるリビングスタイリストは、インテリアや建築に携わる企業からの大きな需要が見込まれています。

リビングスタイリストの仕事内容や必須スキルとは

リビングスタイリストの具体的な仕事内容はどのようなものなのでしょうか。
リビングスタイリストは、カーテンや家具、照明といった高価な商品から、雑貨や食器といった比較的安価な生活雑貨・用品の販売に携わります。
また、インテリアに関する商品だけにとどまらず、門扉や庭といったエクステリア関連の商品も扱います。
リビングスタイリストにとっての欠かせないスキルには、 一般的なビジネスマナーと接客スキルが挙げられます。
リビングスタイリストの仕事は、インテリアエレメントや生活雑貨・用品に関する知識があれば務まるというものではありません。
お客様と綿密なコミュニケーションをはかり、要望や希望を聞き出した上で最適な商品をおススメする能力が必要不可欠です。
仮に商品が優れていたとしても、接客能力が低く円滑なコミュニケーションがはかれなければ、お客様に悪い印象を与えてしまい、購入に結びつかない可能性もあり得るのです。
逆を言えば接客能力が高ければ、商品の魅力を的確に伝えることができ、商品の購入に繋がる可能性が高まります。
商品を購入してもらうには商品自体の品質も重要ですが、リビングスタイリストの接客能力も非常に大きく影響すると言えるでしょう。

リビングスタイリスト資格を取得して、インテリア販売のプロを目指そう

インターネットが発達した現代において、インテリアや家具ををただ購入するだけであれば、インターネットを利用し手軽に買うことができます。
しかし、お客様の中にはインテリアや家具に対して強いこだわりや思い入れを持つ方や、何を買えば良いか分からない方もいます。
リビングスタイリストはそんなお客様に対して、理想のライフスタイルに近づけるように適切な提案をする、インテリア販売のプロフェッショナルなのです。
ぜひ、リビングスタイリストの資格を取得して、スキルアップをはかってみてくださいね。

インテリア業界はどのような仕組みになっているの？

インテリア業界で働きたい方にまず行って頂きたいのが業界研究です。
インテリア業界がどのような仕組みになっているのかをしっかり理解し、業界への認識を深めていきましょう。

テーブルや椅子、ベッドなどの様々なインテリアエレメンツは、まず「インテリアメーカーに」よってデザイン・企画されます。
そして「インテリアメーカー」でデザイン・企画された様々なインテリアは、「製造企業」によって製作され、再び「インテリアメーカー」に納品されます。
その後「インテリアメーカー」が「小売店」にインテリア商品を販売し、「小売店」からエンドユーザーである「消費者」に届けられます。
インテリア業界にはインテリア商品を専門的に取り扱う製造企業や小売店がありますが、今回は「インテリアメーカー」を中心に説明していきます。
インテリアメーカーは大きく分けて「日系」と「外資系」、または「家具中心のメーカー」と「雑貨中心のメーカー」に分類することが可能です。

日系

日系企業で代表的なものには、「ニトリ」と「良品計画」が挙げられます。
こういった大手企業の場合は、商品の企画から製造・流通、そして販売までをノンストップで行っている場合が殆どです。
インテリア業界には大手以外の中小企業も多く、各々がある分野に特化して企業のオリジナリティを武器にしていることが特徴です。
こういった企業の中でも、程良いレトロ感とぬくもりのある色遣いが魅力の「カンディハウス」や抜群の座り心地と機能性、デザインの美しさを売りにしている「イリア」等が代表的なものであると言えます。

外資系メーカー

外資系企業で知名度が高い企業としては、「イケア」が挙げられます。
国内のシェアに関しては日系企業には及びませんが、国内のメーカーでは見かけないような海外ならではのデザインや鮮やかなカラーを用いた商品が多く揃うというのが特徴です。
サイズ感も比較的大きめの商品がラインナップされています。

家具中心のメーカー

家具を中心に扱う企業としては、「ニトリ」や「オカムラ」、「カッシーナ・イクスシー」などが挙げられます。
ベッドやソファ、椅子等のサイズに関して、バリエーションが豊富であるという特徴があります。
実店舗では来店したお客様がイメージしやすいよう、リビングルームやベッドルームなどの様々な生活シーンを再現したり、季節ごとにインテリアコーディネートを変えてディスプレイをしている企業も多くあります。

雑貨中心のメーカー

雑貨をメインに扱っている企業には、「良品計画」や「アイリスオーヤマ」、「ナフコ」が挙げられます。
バス用品やキッチン用品、洗濯用品等の小物関連の取り扱いが多いのも特徴です。
「雑貨中心のメーカー」は、殆どの企業がプライベートブランドを展開しています。
各企業が各々の特徴を活かし、様々な工夫を凝らした商品を生み出しています。

近年のインテリア業界の動向は？

それでは、近年のインテリア業界の動向は、どのように推移しているのでしょうか。
ここでは「インテリア業界の売上の推移」「インテリア業界の事業展開」「デジタル化の拡大」という3つの観点からみていきましょう。

インテリア業界の売上の推移

一般社団法人日本家具産業振興会が算出した家具小売業時系列データによると、家具やオフィス用品業界はの売上は、1980年代～1990年代にかけては市場規模が2兆円を超えていたものの、2000年頃に1兆円台まで下がり、2009年に起きたリーマンショックの影響で大幅に下落しました。
しかし2011年に発生した東日本大震災の後は、震災によって破損した家具を買い換える人が急増したため、市場規模はV字回復を見せました。
その後も売上は右肩上がりで推移し、2020年から新型コロナウイルスの感染が拡大したことによる巣ごもり需要やリモートワークの増加を背景に、家具やインテリアなどの売り上げは堅調に推移しています。帝国データバンクの調査によれば、2020年の国内の家具・インテリア販売市場は、前年度比＋6.1％で1兆5000億円となっています。

生活スタイルの変化に伴う影響

近年は超高齢化社会が進行している影響や室内で長く快適に過ごしたいという需要から、リフォームの件数が増えてきています。
また、新型コロナウイルス感染拡大に伴って急増しているリモートワークの増加に伴い、屋内で快適に過ごすための様々なアイテムが登場してきています。
近年の生活スタイルの変化によって、商品ニーズやデザインは大きく変容してきたと言えるでしょう。

商品ニーズの変化

従来は家具といえば、高級感のあるアイテムに対する需要が多くを占めていました。
しかし近年、家具の需要は高級があることよりも、低価格でありながら質の良いアイテムを求める傾向が強くなってきています。
コスパが良く、質も良いアイテムを多数を展開している「ニトリ」や「イケア」、「良品計画」は幅広い世代に人気があるメーカーです。
また最近の傾向として、ソファーやベッドといったサイズ感の大きな家具を購入する需要が減り、室内で快適に過ごすために必要な小物等の需要が増加しています。
そのような家具の例として、在宅勤務をしても体が疲れない椅子や机などが筆頭に挙げられます。

ユニバーサルデザインの浸透

ユニバーサルデザインとは、「状況や年齢、能力などに関わらず、多くの人が使用しやすいように、建物や環境・製品をデザインする」という考えのことを指します。
近年は高齢者や障害者の安心・安全な日常生活をサポートする家具の開発が進められており、超高齢化社会である日本においてはお風呂での転倒を防ぐアイテムや階段の上り下りを補助するアイテムなど、バリアフリーへの配慮が大切になってきています。この傾向はますます強まると考えられています。

インテリア業界の事業展開

インテリア業界では、どのような事業展開が行われているのでしょうか。
詳しくみていきましょう。

M＆A

近年は売上向上の施策の1つとして、M＆Aを行う企業も増えてきました。
最近の傾向として、建築・インテリアといった同業間でのM＆Aだけではなく、異業間でのM＆Aを行う事例が増加しています。
代表的な例として、2020年4月に中小企業向けのビジネスフォンやOA機器、セキュリティーシステムやウェブサイトの作成サービスを行う企業「フォーバル」がオフィス機器やオフィス家具、文房具用品の販売・保守の事業を行っている「えすみ」の全株式を取得して、完全子会社化を行いました。
また2020年11月には「ニトリ」が「島忠」の買収を行い、2021年9月には「大塚家具」が大手家電メーカーの「ヤマダホールディングス」の傘下に入りました。
このように今後も異業界とのM＆Aを行いつつ、収益担保を目指して事業展開を行う企業が増加していくと考えられます。

海外展開

M＆Aだけでに限らず、海外展開を行いながら業績を伸ばしている企業も増えてきています。
例えばコストパフォーマンスの高さが魅力の「ニトリ」や「良品計画」は、海外展開を積極的に行っており、順調に業績を伸ばしています。
「ニトリ」は、生産拠点をインドネシアやベトナムに置き、現在は中国や台湾、東南アジアやアメリカに店舗を出店しています。
「良品計画」は、1991年に「MUJI」と店名を変えて、イギリスのロンドンに初の海外店舗をオープンし、2019年2月の時点で全975店舗のうち53％が海外での展開となっています。
海外ならではのデザインを武器に「イケア」が日本で幅広い人気を獲得しているのと同様に、今後も日本らしさを売りにしたインテリア商品を海外店舗で展開していく企業は増えていくと予想されています。

新ブランドの立ち上げ

インテリアメーカーの中には、新ブランドを立ち上げて業績を伸ばす企業も増加傾向にあります。
「ニトリ」は2011年に「毎日でも立ち寄れる店」というコンセプトの「デコホーム」というインテリア雑貨の新ブランドを立ち上げました。「ニトリ」はさらに、2019年に「N＋」というアパレルブランドを立ち上げて売上を伸ばしてきています。
インテリア雑貨メーカーの「FRANCFRANC」は、2019年に新ブランド「モダンワークス（MODERN WORKS）」を立ち上げました。「モダンワークス（MODERN WORKS）」はデザインや品質、価格のバランスを重視した家具ブランドとして注目を集めています。
消費者のニーズを汲み取り、メーカーが従来持っている特徴を活かしながら、新ブランドの展開を行っている企業が順調に業績を伸ばしています。
今後も様々なメーカーから、多様化するニーズに対応したブランドが生まれると考えられています。

デジタル化の拡大

様々な業界でIT化が進んでいる現在、比較的大きなサイズの商品が多いインテリア業界では持ち運びの利便性を鑑み、デジタル化を推進している企業が増加してきています。
それでは、どのような形でデジタル化が推進されているのかをみていきましょう。

ECサイトの活用で手軽に買い物ができる

近年はECサイトを使って商品を購入する機会が増えてきており、その便利さから更なる活用が期待されています。
実店舗での販売は行わずに、ECサイトに特化した「LOWYA」という新会社も誕生しました。
ネット通販だけを行うことにより、店舗の人件費等を抑えることが可能となり、コストパフォーマンが高く品質の良い商品の販売ができるようになってきました。
ECサイトの活用例としては、実際の店舗で実物の家具等を確認した後に、ECサイトで商品を購入させる仕組みで業績を伸ばしている企業もあります。
「ニトリ」では「手ぶらdeショッピング」というサービスを開始しており、「ニトリ」のアプリで商品のバーコードをスキャンするとその商品が買い物リストに追加され、注文が可能となるという新たな仕組みで注目を集めています。従来は商品を購入するには、店舗で自分で商品をレジまで運び、配送してもらったり自分で持ち帰るという流れが必要でしたが、「手ぶらdeショッピング」を利用すれば、大きなサイズの商品を運んだり配送手続きに関する手間を省く事ができます。

VRを使用し部屋のシミュレーションが可能に

VRとは、特殊な機械を装着し、仮想空間の体験が可能となるサービスのことを指します。
VRは従来は主にゲーム業界等で扱われていましたが、現在は建築やインテリア業界でも利用が進んでいます。
例えば「FRANCFRANC」青山店では、VRを用いて検討中の家具を自室に設置した場合のシミュレーションを行うことができるサービスを実施しています。
リモコン操作で場面が変わるため、様々な部屋に設置した様子を見ることが可能です。
VRを使用することで、今までは購入しないと分からなかった家具と部屋の様子がイメージし易くなり、顧客満足度も向上しています。

インテリア業界のおススメの仕事3選！

ここまでは、インテリア業界の仕組みや近年の動向をみてきました。
インテリア業界に対する理解も深まったところで、インテリア業界の仕事をみていきましょう。
今回はおススメの仕事を3つ説明していきます。

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターは、住宅や店舗、商業施設などの内装や空間の監修を行うのが主な仕事です。
様々な家具や壁紙、カーテンなどをの選定や配置を行い、お客様の理想の空間を実現させます。
見た目の美しさはもちろんですが、生活導線などを確保し、過ごしやすさを考慮しながら仕事を行う必要があります。
インテリアコーディネーターは一般財団法人インテリア産業協会が主催する民間の資格でもあります。
インテリアコーディネーター資格試験は、学科試験である一次試験とプレゼンテーションと論文によって構成されるの二次試験に分かれており、実施されるのは年に一度。
一次と二次通しての合格率は22.5％と、狭き門となっています。
またインテリアコーディネーターの活躍の場は幅広く、家具メーカーや住宅メーカー、設計事務所、デザイン事務所と多岐に亘っていることから、今後も需要はさらに増えると予想されています。

【おススメ資格】インテリアコーディネーター資格とは？合格率や難易度を解説！

インテリアデザイナー

インテリアデザイナーは、室内空間の環境設計を行うことが主な仕事です。
仕事内容としてはインテリアコーディネーターと重なる部分も多く、家具や壁紙の決定も業務のひとつですが、インテリアデザイナーの場合はそれに加えて設計に関する知識が要求されます。設計図を作成する際は、CADを利用して行う場合が殆どです。
インテリアデザイナーはデザインするインテリアのコンセプトを決定し、造作や温度や色、それに加えて音の管理も行い、住宅だけでなく、オフィスや店舗、ホテルや学校といった様々な建築物の内装に深くかかわっています。
より精密で美しいインテリアデザインを行うためには、感性やセンスを磨き、建築士と密接にコミュニケーションをとることも必要となります。
インテリアデザイナーは日本デザインプランナー協会が主催する民間資格の名称でもあり、資格試験は2か月に1度のペースで行われています。
資格試験に合格するためには、様々な家具に関する商品知識の他、販売からデザイン技術に至るまで幅広い知識が必要となります。
インテリアデザイナーは主に設計事務所やデザイン事務所、住宅メーカーに勤務する場合が多いと言えます。

インテリアプランナー

インテリアプランナーもインテリアコーディネーターやインテリアデザイナーと同じく、様々な家具の選定を行いますが、他にもインテリア設計図を作成したり、工事を管理・監督することも大切な仕事です。インテリアプランナーは主に個人住宅やオフィス、そして商業施設の内装を手掛けます。
インテリアプランナーは利用する人の過ごしやすさや安全性にも気を配り、センスや感性だけでなく、あらゆる建築知識を持つことが必要とされます。
インテリアプランナー資格試験は財団法人建築技術教育普及センターが主催しており、試験は年に一度実施されています。
試験内容は学科試験と設計製図試験のふたつに分かれており、一級または二級、及び木造建築士資格を保持している場合は、学科試験が免除されます。

インテリア業界に対する理解を深めて仕事に役立てよう

いかがでしょうか？
今回はインテリア業界の仕組みや動向、おススメの仕事についてみてきました。
インテリア業界に対する知識を深めて、実際の業務に役立ててくださいね。

建築系CADオペレーターとは？

建築やインテリア、自動車や家電など、現在様々なものづくりの現場で活躍しているCADオペレーター。
しかし名前は知ってはいても、具体的にCADオペレーターがどのような仕事に従事しているのかをご存じ無い方も多いのではないでしょうか？
そこで今回は、建築やインテリア業界でも欠かせない存在となっているCADオペレーターの業務内容や魅力、関連資格についてご紹介していきます

建築系CADオペレーターの具体的な仕事内容について

建築系CADオペレーターの業務は、大きく５つに分かれています。
まずは、建築系CADオペレーターの具体的な仕事内容についてみていきましょう。

①建築士やデザイナーとの打ち合わせ

CADオペレーターの最初の大切な仕事は、建築士やデザイナーとの打合せに臨むことです。
CADオペレーターは、建築士やデザイナーから指示を受け、CADを用いて図面を作成することが主な業務となり、通常は設計自体に携わることはありません。
だからこそ、建築士やデザイナーと綿密な連携を図り打合せを重ねることで、より精密な図面を作成することがCADオペレータに求められているといえるでしょう。

②図面をトレースする

建築系CADオペレーターが携わる業務のひとつに、図面のトレースがあげられます。
図面のトレースとは、建築士やデザイナーが手描きで描いた設計図を2DCADや3DCADにトレースする業務のことです。
ラフな手描きの設計図はペン一本で作図が可能なので、完成図のイメージをいち早く共有するのに適していると言えます。
しかし手描きでは、正確な設計図の作図は難しいというのが現実です。
そのため、建築士が作成した手描き図面をチームで共有できるデータにトレースすることが、CADオペレーターに課せられた重要な仕事であるといえるでしょう。

③設計図を作成する

建築士やデザイナーが作った設計図を、AutoCADやJw-cad、SOLIDWORKSなどのCADソフトを用いて正確な図面に落とし込む事もCADオペレーターの大切な仕事です。
正確な設計図面を作成するためには、緻密で細かい図面作りができる能力が必要とされます。
CADオペレーターが作成した図面にミスがあった場合、実際に建築物を施工する段階になって問題が発生してしまう恐れがあります。
特に建築やインテリア業界で作成される図面は、人の命に関するものとなるので、建築図面のミスは建物の安全性に大きく影響を与えてしまいます。
CADオペレーターには、より安全性の高い図面作りが求められます。

④製図のデータ修正を行う

CADを用いての図面作成が完了すると、続いては細かいデータの修正を行います。
より安全性が高く完成度の高い図面を目指して、何度も見直しながら細かい修正を行っていきます。
手描き段階では問題が無いように感じられたとしても、実際にCADを用いてデータ化をしてみると、詳細な部分で不具合が生じている場合があり、図面の完成に至るまでには何度も修正を行う必要があります。
また、建築物の設計図面が完成した後も、実際の建設段階で変更が加えられる場合があり、そういったケースではその都度毎に設計図面の変更が求められます。
そのような図面修正を逐一建築士やデザイナーが行っていると作業時間が莫大になってしまうため、建築物を専門に扱うCADオペレーターが活躍します。

⑤製図データを管理し複製を行う

製図データが完成した後、そのデータを管理することもCADオペレーターに課せられた業務のひとつです。
万が一、製図データを無くしたり破損が生じた場合には、同じ図面をまた一から作り直さなければいけなくなります。
製図データは複数の人によって閲覧されるので、CADオペレーターは製図データを複製し、管理を行うことになります。
またデータに修正が加えられた場合は、複製した製図データを最新の物に差し替えることも必要となります。
一見地味な作業に思えますが、データを作成するだけでなく、その管理を行う事もCADオペレーターの大切な仕事といえるでしょう。

建築系CADオペレーターの仕事の魅力とは

今や建築やインテリア業界では欠かせない存在となっているCADオペレーター。
続いては、CADオペレーターの仕事の魅力についてみていきましょう。

未経験から挑戦できる

CADオペレーターは、実務経験がなく業界未経験の方でもチャレンジできる仕事です。
しかしながら、CADに関する基礎知識や操作スキルは不可欠なので、CADの知識が皆無という場合は、独学や専門学校でCADについて学んでから就職活動を行うと有利になるでしょう。

需要も高く、活躍できる場も多い

CADオペレーターは幅広い分野で活躍しており需要が高いという事も、この職種を選ぶメリットであるといえます。
実際、建築・土木などの建設関連会社、デザイン関連会社などでは多くのCADオペレーターが活躍しています。
将来的にも少子高齢化が進行する影響から、リフォームやリノベーション業界の活性化が見込まれており、CADオペレーターが携わる業務も拡大していくと考えられています。

長期スパンでのスキルアップが見込める

CADオペレーターは技術職であり、経験年数に比例してスキルアップをはかることが可能です。
スキルアップをはかる中で、建築関連のCAD検定試験にチャレンジしたり、建築士やインテリアコーディネーターの資格を取得したりするCADオペレーターもたくさんいます。
CADオペレーターとして業務に携わることをゴールと考えず、さらなるキャリアアップを目指したいという方には、CADオペレーターはやりがいのある仕事だということができるでしょう。

建築系CADオペレーターの関連資格

CADオペレーターとしてスキルアップをはかるなら、是非目指してほしいのがCAD関連資格の取得です。
資格を取得することで、携わる仕事内容もより質の高いものとなります。
続いては、CAD関連資格のうち建築系のCADオペレーターにおススメの資格をみていきましょう。

CAD利用技術者試験

CAD関連の資格のうち最も代表的なものに「CAD利用技術者試験」があります。
こちらの資格は知名度が高いことに加え、就職や転職の際にアピールし易いため、人気の資格となっています。
「CAD利用技術者試験」は一般社団法人コンピュータ教育振興協会が主催する民間の資格となっており、試験は2DCADと3DCADに分かれて行われています。
それぞれに1級、準1級、2級までの試験が用意されており、順を追って資格を取得することでスキルアップが可能です。
1級や準1級を受験するためには、2級に合格していることが必要になるため、まずは2級の資格取得を目指しましょう。
2級試験はCADを学び始めて間もない方やCADオペレーターとしての経験が浅い方を対象に行われます。
試験は筆記試験と製図試験に分かれており、筆記試験ではCADの基礎的な機能が問われます。
また、製図試験では、実際に作図を行う際の表現技法などを問われる内容となっています。
近年の2級の合格率は、50％前後で推移しており、コツコツ学習を進めていけば合格は難しくありません。
CAD初心者の方に、おススメできる資格です。

建築CAD検定試験

「建築CAD検定試験」は、一般社団法人全国建築CAD連盟（AACL）が主催する民間の資格で、建築系に特化しているという点が最大の特徴です。
試験では筆記試験は行われず、CADソフトを使用して実際の実務で作成する建築設計図面を、一定の時間内で作成できるかが問われます。
まさに実践型のCAD資格と言っても過言ではないでしょう。
試験は、准1級、2級、3級、4級に分かれており、受験資格は特に設けられていません。
自分の実力に見合った等級から受験していくのがおススメです。

Vectorworks操作技能認定試験

「Vectorworks操作技能認定試験」はエーアンドエー株式会社が主催する、CADソフト「Vectorworks」の操作技術を認定する資格試験です。
こちらは「ベーシック認定試験」と、「ベーシック認定試験」の合格者のみ受受験可能な「マスター認定試験」に分かれています。
「ベーシック認定試験」はVectorworksを用いた2次元CAD及び3次元CAD、又はワークシート等の基本機能技術と、レンダリングの基本操作技能をはかる試験となっています。
IBT形式（インターネットに接続したPCで受験する形式）での実施となるため、時間や場所を問わず受験することができ、合否判定は受験終了後すぐに判明します。
Vectorworksは建築やインテリア業界でも幅広く用いられているため、異業種からの転職を目指されている方にもおススメできる認定試験です。

CADオペレーターとして働きながら、スキルアップを目指そう

いかがでしょうか？
建築やインテリア業界において、今後益々需要が見込めるCADオペレーター。
CADオペレーターとして働きながら、更なるスキルアップを目指すのもおススメです。

建築・インテリア業界で働くなら、資格は必要？

建築やインテリア業界に関連する資格は、一級・二級建築士に代表される国家資格から、インテリアコーディネーターなどの民間資格まで様々なものがあります。
その中には実務経験がなくても取得できるものや、年齢制限や学歴不問で誰でも受験できる資格もあります。
今回は建築やインテリア業界で働く上で資格を持つメリットや持っていると役に立つ資格についてご紹介致します。

建築関係の資格を取得するメリットとは？

建築やインテリア業界で役に立つ資格をみていく前に、資格を取得するメリットについて考えてみましょう。
現在既に建築業界で働いている方も、異業種からの転職を考えている方も、資格を取得するメリットについて整理しておくことは非常に重要なポイントとなります。

メリット1:能力を証明することができる

建築やインテリアに関する資格を取得できたという事は、その分野について一定の見識があることの証明となります。
特に一級建築士や一級施工管理技士などの難関資格を取得できれば、建築物の設計段階や実際に施工を行う建築現場において責任ある役割を果たすことが可能となるでしょう。

メリット2:業務の幅を広げることができる

建設会社やインテリア関連会社においては社員が資格を取得することで、企業自体の業務範囲を拡大できる場合があります。
そういった点からも建築系資格を取得することは、本人だけでなく企業全体にとってもメリットとなるといえるでしょう。
建築業界では、精密さや安全性が非常に重視されるため、各資格ごとに携わることが可能な業務は厳密に定められています。
資格を取得することで、どのような業務に携わることができるのかを十分に調べておくことも大切です。

メリット3:給与をアップすることができる

資格を取得することで資格手当などの支給を受けられたり、昇給に繋がる場合も多くあります。
特に異業種からの転職を考えている方は、建築やインテリア関係の資格を取得してから転職活動を行うとスムーズな活動を行う事ができるでしょう。
また履歴書や職務経歴書を作成する際に経験や実績が乏しい場合も、資格を取得しておくと強みとなります。

メリット4:モチベーションの向上に繋がる

資格取得に向けた勉強をすることで、仕事に対するモチベーションが向上するというメリットもあります。
建築業界では多くの企業が社員の資格取得を推奨していますが、企業としては資格取得を通じて社員の意識の向上を狙っている場合もあります

建築業界で働きたい！役に立つ建築系資格とは？

建設やインテリア業界の関連資格で重要性が高いものとしては、一級建築士や一級施工管理技士などがあげられます。
しかしそういった資格は難関である上に実務経験が必要となるものも多く、取得は簡単ではありません。
そのため、まずは取得しやすく、実際の現場で役に立つ資格の取得を目指してみましょう。

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターとは、住宅やオフィスの新築やリフォームを行う際に、適切な提言や助言を行う専門家です。
インテリアコーディネーター資格はインテリア産業協会によって認定される民間資格で、女性に人気の高い資格でもあります。
一般的にも知名度が高いインテリアコーディネーター資格ですが、受験資格に制限がなく実務経験や学歴も不問なため、チャレンジしやすい資格でもあります。
しかし資格試験が実施されるのは1年に1度で、過去5年間の1次・2次通しての合格率も平均23.8%と決して高くはなく、簡単に取得できる資格ではありません。
2021年度に実施された第39回の試験では、1次の学科試験の合格率は32.8%となっており、1次試験で7割近くが不合格となっています。
1次試験に合格すれば、翌年度以降3年間は1次試験の免除措置が取られます。
また2021年度の2次のプレゼンテーション・論文試験では、2021年度に1次試験に合格して2次試験の合格を目指す受験者2,725名と1次試験免除措置受験者1,226が受験し、2,334名が合格となっています。
このような結果からも、1次・2次試験を通して一発での合格を目指すのであれば、相応の対策と学習が必要になることがお分かり頂けるでしょう。
合格は簡単ではありませんが、インテリアコーディネーター資格試験に関しては様々な参考書が販売されているので、時間をかけて学習を進めることで資格所得が可能です。
特に業界未経験者の場合は、インテリアコーディネーター資格を取得してから転職活動に臨むと、良い結果に繋がりやすいです。
異業種からの転職を考えている場合は、必ず取得しておきたい資格の一つです。

【おススメ資格】インテリアコーディネーター資格とは？合格率や難易度を解説！

二級建築士

建築士とは、設計~工事監理までのすべての工程で建物の建築に関わる専門家を指します。
一級建築士は学歴や実務経験など受験資格が細かく定められている上に、合格率は10％前後と低水準であり、建築業界の最難関資格と言っても過言でもありません。
しかし二級建築士は受験資格も一級建築士程細かくなく、合格率も一級建築士ほど低くはありません。
二級建築士の資格を取得しておけば、建築士法により「木造建築物の場合で延べ面積が1000㎡までのもの」といったように限られた範囲ではありますが建物の設計に携わることが可能です。
二級建築士の受験資格は以下の通りです。

● 高等専門学校、高等学校、中等教育学校、大学、短期大学にて
・ 入学年が平成21年度以降：指定科目を修め、卒業した者
・ 入学年が平成20年度以前：建築又は土木の課程を修め、卒業した者
● 都道府県知事より、上記と同等以上の知識及び技能を持つと認められた者
● 建築設備士の資格を保持する者
● 7年以上の実務経験を持つ者

このように、誰もが受験できる資格ではありませんが、一級建築士資格に比べると受験資格は広く設定されています。
また二級建築士資格試験は、令和2年度より二つの点で大きく変更が加えられました。
変更点の一つ目は、実務経験なしで受験できる範囲が広がったことです。
令和元年までは、建築関係の最終学歴が「高等学校」や「中等教育学校」といった場合は、所定の実務経験年数を積んでからでしか二級建築士資格の受験資格は与えられませんでした。
しかし令和2年度より、免許登録を行う時までに実務経験を積めば良いという内容に変更されました。
そして変更点の二つ目は、学科試験の免除期間が長くなったことがあげられます。
令和元年までは学科試験の免除期間は3年間でしたが、令和2年度からは5年間に延長となりました。
未経験者でも7年間の実務経験を経た後に受験資格が与えられるので、キャリアを重ねながら二級建築士資格の取得を目指すのも良いでしょう。

二級施工管理技士

建築関連資格の中でも、近年注目度が高まってきているのが施工管理技士資格です。
施工管理職は、実際の建設現場で指揮を取り、監督を行うのが主な仕事となります。
建築系の施工管理職に興味がある場合は、建築施工管理技士の資格を所持しておくと就職活動において非常に役立ちます。
施工管理の業務自体は、特段資格を有していなくても行う事が可能です。
しかし無資格者の場合、実際の建設現場では有資格者のサポート的な役割を担う事になります。
建設現場の総責任者となるには、建築施工管理技士の資格を保持していることが重要となるでしょう。
建築施工管理技士の資格は1級と2級に分かれており、2級建築施工管理技士は実務経験が1年以上あれば誰でも受験が可能です。
2級建築施工管理技士の資格を取得することで、中規模工事の現場監督として勤務することができるようになります。
無資格の施工管理者よりも質の高い業務に携わることができるため、スキルアップに繋がります。

建築設備士

建築設備士とは、建築設備（給排水衛生、電気、空調、換気等）全般に関する知識や技能を持った専門職です。
建築設備士は国土交通大臣により認定される国家資格であり、建築士や設計士に対して、より高度で複雑な建築設備の設計や工事監理に関する助言を行うことが可能です。
建築士が建築設備士から助言を受けて建築設備に関わる設計や工事監理を行うと、建築確認申請書にその旨を記載しておく義務が課せられます。
さらに、建築士事務所の主催者が施主から設計の依頼を受けた際には、施主に交付すべき書面に業務に携わる建築設備士の氏名を記入する義務があります。
現在は建築物の安全性への関心が高まっており、建築設備士の需要も伸びていきています。
建築設備士の受験資格に関しては、以下の要件を満たすことが求められています。

● 大学で建築・土木関係の学部を卒業し、2年以上の実務経験がある者
● 短大、高等専門学校、旧専門学校で建築・土木関係の学部を卒業し、4年以上の実務経験がある者
● 高等学校、旧中等学校で建築・土木を専門的に学んだ後、6年以上の実務経験がある者
● 9年以上の実務経験を持つ者

他にも受験資格には細かな規定がありますが、学校で学んだ後に実務経験を積み、資格を取得する、という流れが一般的だと言えます。
未経験者の場合は9年以上の実務経験を積む事で受験資格が与えられるため、未経験で建築・インテリア業界に就職した後にキャリアアップの一環として建築設備士の資格取得を目指してみるのも良いでしょう。

キャリアアップのため、積極的に資格を取得しよう

いかがでしょうか？
今回は建築業界の資格の中でも比較的取得しやすく、役に立つ資格ついてご紹介しました。
ぜひ自分に合った資格を取得して、キャリアアップに繋げてくださいね。