1月, 2022年
基本的な建築図面の種類と役割をご紹介！
建築図面と一口に言っても、その種類は多岐に亘り図面の目的も様々です。
設計者は敷地に建物を設計する際、施主や工事を請負う施工業者、そして市役所や消防などの確認検査機関等など様々な人に伝わり易い図面を作成する必要があります。
今回は建築図面の主な役割とその種類についてみていきましょう。
そもそも建築図面とはどんなもの？
建築図面とは設計図とも呼ばれ、施主、設計者、施工管理者の間でどのようなうな住宅や建物を建築するのかという認識を共有し、意思疎通を図るための重要な方法となります。
建築図面は大きく分けて、「基本設計図」、「実施設計図」、「施工図」等があり、そこからさらに細かく分類されています。
基本設計図・実施設計図・施工図の違いを知ろう
「基本設計図」、「実施設計図」、「施工図」にはそれぞれどのような違いがあるのでしょうか。
詳しくみていきましょう。
「基本設計図」とは？
「基本設計図」とは、建築基準法規制などの条件を加味しながら施主が希望する間取り、構造、材料、設備など建物の基礎的となるものを図面化したものです。
一般的には、建築の予備知識がない施主に図面を理解してもらうという目的で作成されます。
施工が始まった後では変更することが困難になるため、この段階で設計者は施主と十分に話し合い、設計内容を理解してもらえるように努めます。
特に施主に建築法規に基づいた制限や条件を説明し、納得してもらう事が非常に重要になります。
話し合う内容に関しては、近隣の環境、敷地の立地条件、地盤の状況、建物の使用目的や規模、耐用年数、建物の仕様、収支計画、敷地の立地条件、地盤の状況、などが挙げられます。
これらの調整が済むと「平面図」、「立面図」、「断面図」、「矩計図（かなばかりず）」、「計画説明書」、「配置図」、「外構・主要部分の展開図」などや「電気・給排水などの設備計画概要書」などが作成されて、「実施設計図」の作成に移ることになります。
「実施設計図」には様々な種類がある
「基本設計図」が作成されると、次は建設会社や工務店に工事を発注するための「実施設計図」の作成に移ります。
「実施設計図」は大きく分けて「意匠図」、「構造図」、「設備図」の3種類があり、そこからさらに細分化されています。
「意匠図」とは建築物の形状や全体構造、空間、間取り、意匠（デザイン）、仕様関係などを記入する図面です。
「意匠図」には、主なものだけでも「平面図」、「断面図」、「立面図」、「矩計図（かなばかりず）」、「天井伏図」、「展開図」、「平面詳細図」、「配管図」などが挙げられ、詳細な図面が作成されます。
「構造図」は建築物の柱や梁など建物の構造部材を示す図面で、安全性に関わります。
「設備図」は照明やコンセントなどの電気配線、給排水やガス管などの配管・配線図のことで、各設備の位置や数などを示した図面です。
「施工図」とは？
「竣工図」とは工事において、現場で施工担当者が実際に作業するために必要となる図面です。
設計者は「竣工図」において、寸法や器具の個数、配線ルートを記載し、各作業エリアごとに施工図を作成する必要があり、
「平面詳細図」、「躯体図」、「総合図」などの種類に分けられています。
「平面詳細図」は平面図の縮尺を拡大して書いたものです。
建具の寸法、壁厚寸法、躯体寸法など詳細な寸法まで明記したもので、仕上げ部分の作業のために建物の空間を実際に表現する重要な図面です。
断面の状況なども判断し、屋内の高さ、フローリングの方向、納まりや仕上げなどまで記入していきます。
「躯体図」は建物の柱、壁、梁、床、天井、屋根、階段などの骨組みを作る躯体工事を進行うために、構造図と平面詳細図などを元にして作成されたものです。
コンクリートの打設位置や寸法、通り芯、壁芯、コンクリートの断面寸法などが詳細に記入されます。
「総合図」は電気設備、空調設備、衛生設備などの各設備機器を配備するために作成されるものです。
建築情報だけでなく、壁や天井の表面に見える器具などを表現し、これによって納まりを検討します。
図面の種類を知って仕事に役立てよう
いかがでしょうか？
一口に図面と言っても、色々な種類があることがお分かり頂けたと思います。
是非、参考にしてみてくださいね。
建築・インテリア関係で働く方に！おススメ資格とは？
建築やインテリアの業界で働く上で、専門資格を持つことはどのような意味があるのでしょうか。
今回は建築・インテリア業界でのスキルアップを目指されている方や転職を考えられている方、または業界未経験の方、大学生、高校生に向けて資格を取得することで得られるメリットと役立つ資格をまとめてみました。
建築・インテリア関係の資格を取得するメリットは？
建築やインテリア業界で専門資格を取得するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。
詳しくみていきましょう。
①昇進・昇格のスピードが上がる
住宅メーカーや建設会社の中には、資格の有無を昇進や昇格の基準にしているところもあります。
建築・インテリア業界への就職や転職を目指している方は、資格の有無が評価基準になっているのかを、企業に事前に確認しても良いでしょう。
②フリーランスとして独立しやすくなる
資格を持っていれば必ずしもフリーランスで仕事ができるというわけはありませんが、建築士やインテリコーディネーターの資格があることで信用を得やすく、顧客を開拓しやすいというメリットがあります。
③昇給の可能性が上がる
多くの住宅メーカーや建設会社では、建築士やインテリアコーディネーター、宅建士の資格を所持していることで資格手当が付与されています。
資格を取得することで責任ある仕事を任せてもらえるので、やりがいも上がります。
④就職・転職がしやすくなる
建築・インテリアの業界は、有資格者を積極的に採用する業界であるといえます。
特に建築士資格は国家資格であり、資格があることで初めてできる仕事も多くあるため、就職や転職には有利に働くでしょう。
近年はリフォームの需要も高まっており、施工管理技士といった施工技術を担保するものや、インテリアコーディネーターやインテリアデコレーターなどの空間監修に携わる資格も重宝されています。
⑤顧客からの信用度が上がる
資格を取得することは専門知識を深めるだけでなく、顧客からの信用を得る上でも非常に有効です。
建築やインテリアの知識が無い方にとっては、建築士やインテリアコーディネーターの資格を持つ担当者は
非常に心強い存在となります。
建築・インテリア関係で役立つ資格とは？
建築・インテリア業界で役立つ資格には、どのようなものがあるのでしょうか。
ここでは特に有利だと考えられる4つの資格についてみていきましょう。
建築士
建築士資格は、建築・インテリア業界で最も重宝される資格であるといえるでしょう。
建築士と一口に言っても、種類は多く業務内容も多岐に亘ります。
大学や高等専門学校などで専門的に建築を学べば、実務経験無しで受験できる2級建築士、実務経験必須で合格率が10％の難関資格といえる1級建築士、1級建築士として実務経験を積んだのちに受験資格が得られる構造設計1級建築士や設備設計1級建築士などが挙げられます。
インテリアコーディネーター
インテリアコーディネーター資格も、建築・インテリア業界ではとても役立つ資格です。
インテリアコーディネーターには空間監修や見積もり、設備の選択、施工管理などの多様な知識が求められます。
インテリアコーディネーター資格は、建設会社や住宅メーカーなど直接インテリアに関連する業種だけでなく百貨店や飲食店のディスプレイ担当など多彩な業種で活かすことができる資格です。
キッチンスペシャリスト
キッチンスペシャリストは、キッチンを従来の食事を作る場所というだけでなく、コミュニケーションを生み出す場としての空間づくりをするスペシャリストです。
学科では、料理やキッチン設備に関する幅広い知識や使い易い導線の確保などの実務に役立つ内容が求められます。
実技では製図試験が出題され、より実践的な能力が必要となります。
宅地建物取引士
宅建士（宅地建物取引士）は、不動産の売買・交換・賃貸の媒介・代理を行うために必要となる資格です。
宅建士は多様な業界で活躍しており、不動産会社や建設会社だけでなく、銀行などでも重宝されています。
また受験資格も設けられてないため、他業種からの転職を目指す人も取得することが可能。
しかし合格率は15％前後となっており、資格の取得には相応の努力が求められているといえるでしょう。
建築・インテリア業界で役立つ資格を積極的に取得しよう
いかがでしょうか？
今回は建築・インテリア業界で資格を取得するメリットや
持っていると役立つ資格をご紹介しました。
ぜひ参考にしてくださいね。
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