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インテリアコーディネーターが副業で稼ぐには？スキマ時間で稼げる在宅OKの仕事・求人情報をご紹介

副業でインテリアコーディネーターとして働くには？

インテリアコーディネーターとは、依頼者が希望するイメージに合わせてインテリアをコーディネートする職業です。
最近では隙間時間を利用して副業としてインテリアコーディネーターの業務を行う人も増えてきており、注目を集めています。
そこで今回は、インテリアコーディネーターの副業についてみていきましょう。

「在宅OK！」インテリアコーディネーターにおススメの副業3選

最近ではココナラやクラウドワークスといった、個人の得意分野を販売できるインフラが整ってきたため、在宅で行うことができる仕事に取組みやすくなり、インテリアコーディネーターも例外ではありません。インテリアのスキルを活かして、家事や本業の合間に副業として在宅ワークを行うことが可能となってきています。
それでは在宅ワークが可能なインテリアコーディネーターの副業を3つご紹介していきましょう。

オンラインインテリアコーディネーター

オンラインインテリアコーディネーターとは、インテリアコーディネートや家具の選定・レイアウト設計・カラーコーディネートのプランニングをオンラインで行うインテリコーディネーターのことを指します。例えば「引っ越し先の内覧をしたものの、実際に住むイメージが湧かなくて・・・購入を検討している家具は部屋に合っているのかな？」というように、部屋づくりに悩んでいる人を対象にオンラインコーディネートを行うことが仕事です。インテリア販売店で実務経験があったり、インテリアコーディネーターとして働いた経験がある方にとっては、すぐ始められる副業になるでしょう。

インテリアwebライター

webライターとは、インターネット上で掲載されるコンテンツを執筆するのが主な仕事です。
文章が納品物となるので、初心者にとっても敷居が低く、簡単に始めることができるのでおススメの副業と言えます。
インテリア専門のwebライターとして仕事を受ける場合は、これまでのスキルや経験も重要なポイントとなります。
「6年間、インテリア販売店でダイニングルーム担当として100組以上のお客様をご案内してきました」といった販売の実務経験や「整理収納が得意なので、主婦向けにお片付けブログの運営をしています！」といった独自の専門知識をもとに、ライターとしてキャリアをスタートするのもおススメです。
様々な分野があるwebライターの中でもインテリア系のコンテンツは年間を通じて需要が高く、検索される機会も多い人気のジャンルです。
従って、インテリア関連の記事を安定的に提供できるwebライターは非常に重宝される現状があります。
独自性の高い記事を書けるようになれば、1記事当たりの単価も徐々に上げていくことが可能です。

インテリアのパース制作

インテリアのパース制作とは、建物の外観や部屋の内装のパースを図面を基に制作する仕事です。
ワンカット5000円～というように、1枚当たりで価格設定が行われています。
依頼内容は、1件当たり3~5カット以上のものが多いため、単価が獲得しやすい業務内容だということができるでしょう。
「自宅を建築中だが、地元の工務店に説明されただけでは内装を具体的にイメージできない」
「新しい店舗を立ち上げることになっているが、内装のイメージを事前に確認しておきたい」
このような悩みを抱えている人も多く、インテリアのパース制作の仕事は、需要が高い業務だと言えるでしょう。
インテリアのパース制作には、図面を理解する力や内装仕上げ材に関する知識、パース作成のソフトスキル、photoshopを用いたレタッチ技術などのスキルが求められます。
覚えることや必要なスキルは多岐に亘っていますが、パース制作の仕事は需要が高いため、スキルアップして取り組んでみるのもおススメです。

「在宅OK！」インテリアコーディネーターの副業で、実際どのくらい稼げるの？

それでは、インテリアコーディネーターの副業では、実際どのくらい稼げるのでしょうか？
オンラインインテリアコーディネーター、インテリアwebライター、インテリアのパース制作それぞれについて仕事内容を見ながら解説していきます。

月収3万円~10万円！オンラインインテリアコーディネーターの仕事内容

オンラインインテリアコーディネーターの1件当たりの単価は3,000円～30,000円程度だと言われており、業務内容によってばらつきがあるのが実情です。
1件当たりの提案期間も業務内容によって異なり、3日～2週間程度と幅があります。
案件の内容に関しては、新築住宅の内装プランや引っ越しの際のインテリアプラン、リフォームするにあたっての間取り相談や1人暮らし向けのインテリアプランの需要が多くなっています。
オンラインインテリアコーディネーターは、インテリアの選定からレイアウトプラン、商品購入までをワンストップで提案するのが仕事です。
オンラインインテリアコーディネーターの仕事は未経験でスタートした場合、1件当たり約3000円程度が相場と言われていますが、実績を積めば30,000円くらいまで単価を上げることは可能です。依頼者が満足できるサービスを提供できれば、価格は自由に設定することができるのです。
将来的にはお客様の満足度を上げて、本業以上の収入を得ることも難しくないでしょう。

月収3万~5万円！インテリアwebライターの仕事内容

webライターの報酬体系は2つあり、文字単価と記事単価に分かれています。
文字単価とは、1文字あたりに設定された価格を指します。
例えば文字単価0.7円で3000文字の記事を作成したら、報酬は2100円となります。
一方、記事単価とは1記事毎に設定された報酬金額を指します。
例えば「オリジナルの写真3枚以上で文字1500文字以上。1記事の報酬は5,000円でお願いします！」
というように、発注者が1記事当たりの単価を設定する場合もあります。
初心者の段階では文字単価で受注するケースが多くなるでしょう。
報酬体系は分かれているものの、1件当たりの単価は1,000円～5,000円程と言われており、執筆時間は2~5時間程度です。
執筆内容としては、新築やリフォーム、引っ越しや整理収納、イケア・ニトリ・無印といったファストインテリアの記事の需要が高まってきています。
インテリアや住まい関連の記事はオールシーズン需要があるため、安定した報酬を得ることができるでしょう。

月収3万円~10万円！インテリアのパース制作はどんな仕事

インテリアのパース制作は、個人での受注がしやすく、副業に向いている仕事です。
1件当たりの単価は5,000円～50,000円程と言われており、1件当たりの制作時間は1日~7日程度とばらつきがあります。
新築やリフォームの内装に関する相談、事務所やオフィスの内装レイアウト、商業施設の内装確認の需要が特に高いです。
インテリアのパース制作は、ITのスキルが求められるものの、単価を上げやすいジャンルです。
個人のお客様だけでなく、ハウスメーカーや不動産会社、工務店や飲食店など法人のお客様が多いのも特徴です。
パース制作の技術力を上げることで、そういった法人から継続的に案件を受注することが可能となります。
継続して案件を受注しやすいという点においては、ライターに続いて安定した収入が得られる副業だと言えます。
しかし、インテリアのパース制作の業務は、図面を理解する力や内装仕上げの専門用語を理解する力、3D制作ソフトやphotoshopを使用してのパース制作が可能である、というように専門知識だけでなく、ITスキルの習得が必須になるので、注意が必要です。

副業でインテリアコーディネーターとして働くメリットやデメリットは？

近年需要が高まっているインテリアコーディネーターの副業。
それでは副業でインテリアコーディネーターとして働くには、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。

インテリアコーディネーターを副業にするメリット

副業でインテリアコーディネーターとして働く場合、最大のメリットとなるのは、デザインや建築の仕事の隙間時間を利用して収入が得られるということです。
特にフリーランスとして働いている方の場合、建築物やデザインの完成までには工数や時間を要するため、どれだけスケジュールを調整していても隙間の時間ができてしまうことがあります。
そのため、空いた時間に副業としてインテリアコーディネーターの業務を行うことができれば収入アップに繋がります。
また結婚や育児、介護などを理由に建築士やインテリアデザイナーとしての仕事を休業している女性が、家庭と両立を図りながらインテリアの仕事を受注することも可能です。
インテリアコーディネーターの仕事は、依頼主と連絡を取る手段や、図面を作成するためのソフトや道具などが揃っていれば在宅勤務ができるので、スキルがあれば副業を行いやすいのもメリットだと言えるでしょう。

インテリアコーディネーターを副業にするデメリット

インテリアコーディネーターの仕事は、インテリアに関する知識やセンスがあれば誰でも務まるというものではありません。
設計図の作成では正確さが求められますし、プレゼンテーションのために資料を作成する能力が無ければ、インテリアコーディネーターの副業は務まらないでしょう
そのため、全くの未経験からインテリアコーディネーターの副業を始めるのは難しく、そこがデメリットであると言えます。

インテリアコーディネーターは経験とITスキルがあれば、副業で稼ぐことが可能！

従来インテリアコーディネーターの業務は、時間や場所に拘束される傾向にありましたが、近年インテリアの専門知識にITスキルを組み合わせることで、オンライン完結で活躍できるフィールドが増えてきています。インテリアコーディネーターを副業にしたいと考えている場合、インテリアコーディネーターとしての専門性を高めると共に、ITスキルを学び、市場価値が高いインテリアコーディネーターを目指すことが必要となるでしょう。

施工管理を辞めたい人が増える理由とは？辞める前に取るべき5つの行動

施工管理職は全国的に人材が不足している

施工管理とは、工事現場全体の工程や安全、品質などのコントロールを行い、工事現場における作業をスムーズに進めるための仕事です。
施工管理は建物の建設に一から携われる魅力的な仕事ですが、タイトな工期を守りながら現場の指揮を取る必要があるため、労働時間も長い上に激務であるというイメージが浸透しています。
実際「辞めたい！」と感じている方も多く、離職率も高いというのが現実です。
そこで今回は、施工管理の仕事の苦労とやりがいについてみていきましょう。

施工管理の仕事の苦労6選

非常に激務というイメージがあり、離職率も高い施工管理のお仕事。
実際はどのような苦労があるのかを、まずみていきましょう。

①労働時間が長く、休みが少ない

施工管理の仕事で一番大変な点は、労働時間が長く休みが極端に少ないという点です。
施工管理の勤務時間については、7時～21時が平均的だと言われています。
昼間は実際の現場に出て監督業務を行い、夕方以降は事務所に帰ってデスクワークを行うため、どうしても労働時間が長くなってしまいます。
また繁忙期は深夜まで残業することもあるため、ひと月の残業時間が100時間以上となることもザラです。
建設業界には「36協定」がないので、どうしても労働時間が長くなる傾向にあります。
「36協定」とは労働基準法36条のことで、月の残業時間の上限を45時間と定めているものです。
しかし建築業界でも働き方改革が進んでおり、2017年に改正された労働基準法で残業時間の上限を設けることが確定しています。
基本的には残業時間を36時間以内に抑えることが理想的ですが、2024年を目途に月の残業時間の上限を45時間以内とする方針が固まっています。
また労働時間の長さと関連するのですが、施工管理の仕事は他業種と比べて休みが極端に少ないという特徴もあります。
そもそも建設業界では、週休1日が当たり前という風潮があります。
その上工事の日程が天候に左右されやすく、工期が遅れると休日返上で働く必要があります。
このように労働時間が長く休日が少ないという点が、施工管理職の離職率の増加に繋がっていると言えるでしょう。

②現場の人間関係がストレスになる

建設現場では、大工さんや左官職人さんなど様々な職人さんと関わりながら仕事を進めていく必要があります。
職人さんの多くは、職歴が数十年といったベテランの方です。
自分の仕事にこだわりやプライドを持っている方が殆どなので、そういった方と協力して仕事を進めていくのは難しい点もあります。
施工管理者の経験が浅く経験豊富な職人さんをイライラさせてしまう、というケースもよくあります。
そういった点からもわかるように、職人さんが仕事をしやすいように動き回るのも、施工管理の重要な仕事となっています。
例えば、現場の写真撮影、職人さんに飲み物を用意する、現場の掃除、近隣へのあいさつ、といった雑用を積極的に行うことが求められます。
現場の人間関係を円滑に進めるための気苦労が多い点も、施工管理の仕事の難しさだと言えるでしょう。

③夏は暑く、冬は寒い

当たり前ですが、施工管理の仕事は屋外の業務が中心となります。
建築現場は落下物の危険性があるため、体を守れるように作業着の着用が義務付けられています。
しかし作業着は通気性が悪いため、夏場は大変です。
昼間は現場仕事となるため、かなりの量の汗をかきます。
そして冬の現場仕事は、非常に寒くてつらいものです。
屋外での作業は季節によっては過酷なものとなるため、体調を崩しやすく注意が必要です。

④現場が終わった後の事務作業が大変

通常施工管理者は夕方まで工事現場で指揮を取り、夕方以降は事務作業を行います。
しかし、この事務仕事がなかなか終わらす帰宅が深夜になるということもザラにあります。
具体的には、CADソフトで設計図を編集する、確認申請の書類作成、現場の写真整理、業務報告などの仕事を行います。
繁忙期は事務仕事も増加するので、なかなか帰れずに体調を崩す方も多くいます。

⑤掛け持ちが多く、休憩が取れない場合もある

住宅メーカーや工務店の施工管理者は、現場をかけもちする場合が非常に多いです。
戸建住宅は現場は小規模ですが、施工管理者は数件の現場を掛け持ちしているため、いくつもの現場を同時進行させるという大変さがあります。
かけもちの件数が多く、忙しいときにはご飯を食べる暇もない時もあります。
特に工期が遅れているときは休憩時間を返上して作業を進めるため、疲労が溜まりやすくなります。

⑥サービス残業が多い

施工管理の仕事は、サービス残業が多いという特徴もあります
その理由は会社の残業規定によって、残業代がみなし残業や固定残業として処理される場合が多いことがあげられます。
先程述べたように建設業界には36協定がないので、上限が無く残業ができてしまうのです。
しかしみなし残業や固定残業は残業代の上限が決められているため、残業するほど損になってしまいます。
サービス残業の多さに疲れて、離職を考える施工管理者も多いのが実情です。

施工管理の仕事のやりがい3選

ここまで見てきたように施工管理の仕事には大変なことも多く、「辞めたい！」と考える方も少なくないのが現状です。
しかし施工管理の仕事が好きで、従事し続けている方もたくさんいます。
続いては、施工管理の仕事のやりがいについてみていきましょう。

①建設物が完成したときの達成感

施工管理者の仕事は工事全体の施工計画を立てることに始まり、職人さんそれぞれに対して安全性を考慮した作業の工程を考えたりと、担当する業務は多岐に亘ります。
工事現場の規模の大きさや種類によって発生する作業や忙しさは変わってきますが、 様々な苦労を乗り越えて竣工した時の達成感は、何ものにも替えがたい大きなものです。
施工管理者は工事現場を指揮監督する司令塔として、工事に携わるすべての職人さんを纏め上げた時の達成感や 納期までに無事に工事を終わらせることができた時の安堵感や充実感を味わうことができます。

②給与が高い

施工管理者は、経験を積みスキルを身につければ、食いっぱぐれることはまずないでしょう。
全国的に施工管理者は人員不足で、建設業界では優秀な施工管理者の争奪戦が行われているからです。
そのため、施工管理者は高いスキルを身に付けることで、大幅な給与アップが見込めます。
順調にスキルアップをしていけば、年収1000万円以上も難しくはありません。
苦労も多い仕事ですが、実力があれば高収入も実現可能です。

③スキルアップできた時の充実感

スキルアップできた時も、施工管理でやりがいを感じられる瞬間です。
法律上、施工管理は無資格でも働ける職業ですが、施工管理技技士の国家資格を取得することでスキルアップに繋がります。
施工管理技士は建築施工管理技士や電気工事施工管理技士など7つに分類され、それぞれに1級と2級の資格が用意されています。
施工管理技士国家資格の受験には実務経験が必要なため、働きながらステップアップしたい人におすすめの資格です。
資格を取得していると、担当できる工事現場の規模が大きくなったり、重要なポストに就けたりします。そのため、スキルアップは昇給のチャンスでもあります。

施工管理を辞めたいと思ったら取るべき5つの行動

大きなやりがいがありながらも苦労が多く、辞めたいと考える人も多い施工管理のお仕事。
国家資格である施工管理技士の資格を取得するには3～15年の実務経験が必要となり、合格率も30~40%であるということも、離職率の高さを助長しているのかもしれません。
それでは施工管理の仕事を辞めたいと思った場合、どのような行動を取れば良いのかをみていきましょう。

①辞めたい理由を整理し、明確にする

施工管理の仕事を辞めたいと考える場合、その理由はひとつではなく複合的である場合が殆どです。
そのためまずは辞めたい理由を整理し、より明確にしていくという作業が必要となります。
こういった作業は現在抱えている悩みを解決したい場合や、現状の打開策を見つけたいといった場合にも効果的です。
辞めたい理由を整理できれば解決策が出てくる場合もあり、本当に辞めるべきかどうかもはっきりするでしょう。

②周囲の人に相談をしてみる

辞めたい理由や問題点を明確にできたら、一人で考えるだけでなく、周囲の信頼できる人に相談してみましょう。
悩みや問題をひとりで考えてしまうと、視野が狭くなり、ネガティブな方向に思考が偏ってしまがちです。
そのため周りの信頼できる人に相談し、新たな視点からの助言を貰うことで、様々な手段が取れることがわかってくると思います。
現在抱えている問題が直接会社関係の人に相談しにくい場合は、家族や友人といった社外の人に相談してみると良いでしょう。

③実際の行動に移してみる

自身の悩みに関して対応策が見えてきたら、後は実際に行動に移す段階となります。
明確になった問題点が労働条件の場合は、会社へ相談することが最も有効な手段であると言えます。
差し迫った状況ではない場合は、人間関係を初めとした職場の状況が変わるのも待っても良いでしょうし、自身の立場や役割が問題店なのであれば、スキルアップをすることで状況が改善するかもしれません。
また現在施工管理技士などの資格を保持していない場合は、資格取得を目標にしてみるのも非常に有意義でしょう。
問題を明確化した結果、やはり「辞めたい」という気持ちが変わらないのならば、働く環境を大きく変えてみても良いでしょう。
思い切って同業他社に転職してみると、現状の打開に繋がるかもしれません。

④期間を設けて計画的に仕事に取り組む

施工管理の仕事を辞めたいと思ったら、期間を設けて計画的に仕事を続けてみるという手もあります。
施工管理を辞めたいと感じてすぐ辞める、という決断を下すのではなく、まずはある程度期間を設けて、その上で計画的に施工管理の仕事を続けてみるのがおススメです。
自分で設定した期間が終わってもまだ施工管理の仕事を辞めたいと感じているのならば辞めれば良いですし、やはりもう少し続けてみようと考え直すことも少なくありません。
期間を設けることで自身の「辞めたい」という気持ちが、一時的なものであるかどうかを見定めることができます。

⑤他部署へ異動願いを出す

どうしても施工管理の仕事を辞めたいという場合、他部署への異動を申し入れるという方法もあります。
この際、異動したい理由を会社側へどのように伝えるかがとても大切です。
異動を希望する理由を説明する時は、施工管理の仕事に対するやりがいが感じられないことや、職人さんとのコミュニケーションが苦手といったネガティブな理由は述べない方が良いでしょう。
それよりはむしろ、他部署へ異動後に自分がどのように貢献していけるのかといった前向きな発言を心がけることでスムーズに異動することができます。

「辞めたい！」と思ってもよく考えて決断しよう

いかがでしょうか？
苦労も多い分、やりがいもある施工管理の仕事。
「辞めたい」と感じてもその気持ちが一時的なものかどうかをよく考える必要があるといえるでしょう。
熟慮することで、後悔のない決断ができるはずです。
しっかり考えて、決断してくださいね♪

建築士として転職し採用されるためには？

建築士として採用されるためには？

建築・インテリア業界の花形的な職業といえば、建築士。
建築士は大手ゼネコンから中小の工務店、設計事務所など多彩な現場で活躍していますが、そもそも建築士として採用されるにはどうすれば良いのでしょうか。
今回は建築士として採用されるまでのステップやどのような採用の形があるのかについてみていきましょう。

ステップ①：建築士資格を取得しよう

建築士として採用されるためには「１級建築士」か「２級建築士」、「木造建築士」のいずれかの資格を取得する必要があります。
そしてこれらの建築士試験の受験資格を得るためには、一定の学歴や実務経験が求められます。
それでは受験資格を得るためには、それぞれどのような条件が必要となるのでしょうか。
例えば従来は1級建築士の受験資格は、所定の「実務経験」と「学歴」の両方を満たして初めて認められていました。
しかし令和２年に建築士法が改正され、「実務経験」が受験時の必須事項ではなくなり、１級建築士として免許を登録する際に必要な条件となりました。
つまり「学歴」要件を満たしているならば、学校を卒業してすぐに受験資格を得ることができるようになったということです。
具体的に言うと、大学卒業~受験~実務経験2年~免許登録という流れで１級建築士の免許を取得することが可能となりました。
そして、実務経験の年数は試験前後で通算することが可能なので、大学卒業~実務1年~受験~実務1年~免許登録、というステップでも１級建築士免許を取得できます。
２級建築士の受験に関しても、建築や土木に関する学歴に応じて必要となる実務経験の年数が定められています。
２級建築士の受験資格も１級建築士と同様に、令和２年に建築士法が改正されたことに伴い受験資格が変更され、学歴要件を満たしている場合は実務経験なしで受験することができるようになりました。

ステップ②：資格を取得したら、技術を磨こう

建築士の資格を取得して採用されただけでは、あくまでも建築士としてスタートラインに立ったに過ぎません。
建築士として長く活躍するためには、地学や構造力学・建築基準法といった設計業務等に関する基礎的な知識だけでは難しいでしょう。
資格を取得した後も、CADを始めとした様々な実務スキルや優れた設計デザインを生み出すセンスや技術を磨いていく努力は必要不可欠です。
インテリア・建築業界は実力主義の厳しい世界。
知識やスキルはもちろん、他の建築士と差別化がはかれるような独自性や、オリジナリティ溢れるアイデア力がなければ建築士として成功するのは難しいでしょう。
関連法律も頻繁に改正されていくので、知識や技術、発想力やセンスなど、建築士として働き続ける限り能力や技術を磨き続けることが求められるでしょう。

ステップ③：１級建築士を目指そう

建築士として企業に採用された多くの人は、最終的には１級建築士資格の取得を目指す場合が殆どです。
１級建築士資格は２級建築士よりもさらに受験要件が細かく定められており、合格率は１０％を切る非常に難関な資格。
現実的に１級建築士を取得するには、大学や短大、及び専門学校いずれかの学校で建築を学び、卒業してからすぐに２級建築士の資格を取得した上で、２年間の実務経験を積み１級建築士を取得するルートが最も一般的です。
１級建築士の資格を取得するには相応の努力が必要となりますが、上記のルートを辿ることで２０代のうちに１級建築士の免許を取得することも十分可能です。
１級建築士の資格を取得することで、より条件の良い企業に採用されやすくなるので是非早めの取得を目指したいところです。

建築士はどのようなところで採用されるの？

ここまでは建築士として採用されるためにどのようなステップを踏めば良いかをみてきました。
続いては、どのような企業や公共機関が建築士を採用しているのかをみていきましょう。

大手ゼネコン

ゼネコンとは、元請業者として一土木工事や建築工事を発注者から請負い、工事全体を取り纏める建築業者のことを指します。
日本においては、第２次世界大戦後の高度経済成長期に建設需要が飛躍的に伸びたことで、多くのゼネコンが急成長を遂げました。
一方でバブル崩壊後には建設需要が低迷したことや構造改革によって政府による公共事業が縮小し、1990年代後半～2000年代初頭には準大手以下のゼネコンが経営破綻に追い込まれたり、銀行などの債権放棄によって何とか倒産の危機を免れたゼネコンも多くありました。
日本においては建設会社のうち、鹿島建設・大林組・大成建設・清水建設・竹中工務店の大手５社を、その長い歴史や規模などからスーパーゼネコンと呼んでいます。
企業によりますが、大手ゼネコンの場合は設計部のオフィスは全国各地にあり、所属している建築士の数はスーパーゼネコンで２００〜３００名程度、準大手ゼネコンの場合は５０〜２００名程度と言われています。ゼネコンはネームバリューがあり手がける建物は多岐に亘りますが、主な案件は入札で勝ち取ってきた民間の個人や法人企業、そして公共事業の案件などです。
また分業体制が徹底しているため、雑務に時間を浪費することもなく設計業務に没頭できるというメリットもあります。
しかしゼネコンで扱う建築物は機能性を重視したものが多く、デザイン性や意匠性に重点を置いたものが少ないという特徴があるため、個性的な建築物の設計に興味がある場合はゼネコンへの就職は避けた方が良いでしょう。

設計事務所

建築士の採用先として、真っ先に思いつくのが建築事務所や設計事務所という方も多いのではないでしょうか。
しかし一口に設計事務所や建築事務所といっても、少人数のスタッフで運営されている個人事務所から全国各地に展開している大手の事務所まで様々な業態があります。
また各事務所が得意としている建築分野も千差万別なので、自分がどのような建物を設計したいのか、どのような設計が得意なのかを熟慮した上で就職先を選んでも良いでしょう。
設計事務所や建築事務所の求人では「大学又は大学院卒」「2級建築士免許保持者」などを応募条件にしているところも多くあります。
設計以外の雑務も多く、労働時間は長い傾向にあり、給与は600万円程度が相場だと言われています。

ハウスメーカー

ハウスメーカーとは住宅メーカーとも呼ばれ、全国各地で広範囲に展開する住宅建設会社のことを指します。
飯田産業や住友林業などはテレビCMも頻繁に流しており、聞き慣れた企業名も多いため、想像し易い場合も多いでしょう。
一般的にハウスメーカーでは設計部門や施工部門が分かれており、採用のハードルも低いという特徴があります。
ハウスメーカーのお客様は土日祝日が休みの場合が多いので、打合せのために土日は出勤の場合が殆どです。
そのかわり火曜日と水曜日の平日休みで週休二日制がとられています。
規模の小さなハウスメーカーの場合は、営業や施工といった専門外の仕事を建築士が兼務するケースもあり、設計以外の雑務に追われることもあります。
大手ハウスメーカーの場合、平均年収は800万円程度と言われています。

公務員（官公庁）

意外に思われる方も多いかと思いますが、建築士資格を持っていれば、公務員として専門職に採用されることも可能です。
具体的には県庁の都市開発部門や市役所の技術職として勤務するという選択肢があります。
日本各地の様々な自治体でこのような専門職の採用を行っているので、希望する自治体がある場合は調べてみましょう。
なお建築士資格を活かして公務員として場合は、建築物を設計する業務というより、自治体の持っている建物のメンテナンスや新たに建設される建物を審査する仕事が主となるでしょう。
公務員として働くメリットとしては福利厚生が非常に手厚く、ワークライフバランスを取りやすいという点があげられます。
建築分野で働く公務員の平均年収は700~800万円程となっています。

住宅関連の設備メーカー

住宅関連の設備メーカーも建築士を積極的に採用しています。
特に建材を中心としたインテリアの内装材や住宅設備機器の製作を行う企業で建築士を歓迎する求人が出されています。
空調設備のメーカーなどでは、建築の知識があると貴重な人材として評価されることが多いです。
こういったメーカーの仕事は、音環境や熱環境などの専門知識を活かして仕事をしたい人にはおススメです。
なお、住宅関連の設備メーカーの平均年収は600万円程度で、業績が好調の企業の場合は900万円程度です。

様々な採用の形があるので、自分に合った働き方を見つけよう

いかがでしょうか？
今回は建築士として採用されるまでのステップや建築士を採用する企業や公共機関についてみていきました。
様々な採用の形があるので、自分に合った働き方を見つけてくださいね。

建築士の仕事で苦労する事・大変な事は？

一見華やかな建築士の仕事の苦労とは？

建築士の主な業務は、法律に基づいて様々な建築物の設計や工事の監理監督を行うことです。
住宅やマンション・ビルといった色々な建物の設計図を作成し、その設計を基に建築現場で指揮監督などの業務にあたります。

建築士の仕事は、自分のアイデアがそのまま形として残り、社会的な責任も大きく、やりがいのある魅力的な仕事であると言えます。
しかし、やりがいが大きな分、実際の業務においては苦労も多い仕事です。
今回は建築士の業務のうち、大変なことや苦労することにはどのようなものが挙げられるのかをみていきましょう。

予算とデザイン性、安全性の板挟みに・・・

建築士に依頼が入る設計案件の中でも最も件数が多いものが、戸建住宅の設計です。
一生に一度の大きな買い物であるマイホーム。
依頼主は様々な夢や希望を持って、建築士に依頼をします。
例えば「木のぬくもりを感じられる家にしたい」「リビングの天井は高く、開放感がある雰囲気に仕上げたい」など、依頼主は間取りやデザインに様々な理想を持っています。
しかし、予算との兼ね合いで諦めざるを得ないことが多くある、というのが現状です。
また、日本では地震が多いため耐震性が重視され、安全性の面から断念せざるを得ない場合もあります。
依頼主は建築の素人であるため、建築士の説明が理解できず、納得してもらうのが難しい場合も多くあります。
建築士は依頼主の希望と現実の間で、ジレンマに悩まされることも少なくないようです。

締切に追われる

少人数のスタッフで運営される建築事務所で最も苦労する点が、締め切り前の追い込み作業です。
建築物の設計の依頼には必ず締切が設定されており、それに間に合わなければ信用に関わります。
小さな建築事務所にとっては信用を失うことは命取りです。
一度信用を失ってしまえば、次回からの仕事の依頼がぱたりと途絶えてしまします。
特にいくつもの締め切りが重なったり、依頼主に納得してもらえずやり直しを余儀なくされる場合は、深夜までの作業が連日続くこともあります。
心身ともに追い込まれ、体調を崩す建築士も決して少なくはありません。
無理のないスケジュールを立て、意識して身心の健康を保つことが建築士にとって大切なことであると言えます。

実力がなければ生き残れない

令和2年の建築士登録状況によれば、建築業界で難関資格とされる１級建築士ですら、全国で約３７万人の登録があります。
建築士の世界は、実はとてもシビアです。
建築士資格を取得しただけではスタートラインに立ったに過ぎず、就職すら難しいというのが実情です。
センスを磨き、独自性のあるアイデアを打ち出し、さらに勉強を重ねなくては生き残っていくことはできないのです。
このように見ていくと、建築士を目指すには相当の覚悟が必要なことがわかるはずです。
建築士の資格を取得後に挫折し、他業種に転職する人も後を絶ちません。
建築士資格を取得した後も現状に満足せず、常に勉強を続けていくという姿勢がなければ、生き残っていくのは難しいでしょう。

理想の仕事に就くことが難しい

建築業界の最難関資格である1級建築士の資格を取得しても、なかなか理想の仕事に就けないというのが現実です。
建築士資格を所持していることで優遇して採用してくれる会社があるのは事実ですが、しかしそういった会社に入社したからと言って設計の仕事ばかりを任せて貰えるかというとそういうわけでもありません。気付いたら簡単な事務仕事ばかりをしているという話も珍しくはありません。
こうなってくると「せっかく建築士の資格を取ったのに意味がないのではないか」「建築士として活躍したかったのにこんなはずではなかった」と考える人も出てきます。
インテリア・建築業界の中でも、最も設計の仕事をさせてもらいやすいのがハウスメーカーですが、ここでも望み通りに設計の仕事ばかりできる人はほんの一握りです。
設計の仕事をコンスタントに任せて貰うためには、常にお客様が満足するような設計図を指定の予算内で作成し続ける努力が必要です。
そのためには、デザインや機能性といった様々な分野で流行を常に把握し続ける必要があり、通常の業務に加えて業務終了後も勉強を続けなければなりません。
そういった点からも、建築士という仕事に熱意を向けていないと、続けていくのは難しいといえるでしょう。
建築士資格を保持していても実際に建築士として仕事をし続けたいのであれば、日々の努力が欠かせないと言えるでしょう。

図面の作成

建築士として何年も実績を積んでいたとしても、やはり図面の作成は大変なもの。
経験と共に様々な業務を経験したベテランであっても、担当する建築物の規模が大きくなればなる程、何十枚もの図面が必要となり、書いても書いても終わらず、徹夜で仕事をしなければならない状態が起こりえるのです。
図面の数が膨大になったとしても、その一枚一枚に緻密な描写が求められることに変わりはなく、その労力は計り知れません。
近年は図面がCADで描かれるようになったため、以前に比べると図面を描く効率は格段に上がりました。
しかしその分、今まで描くことがなかった種類の図面を描くケースが増えてきたため、同じ規模の建築物でも描く枚数が増えました。
製図をする上での一枚あたりの労力は軽減されましたが、総合的に考えると仕事量が増えたと言うことができます。

難しいお客様のアフターフォロー

お客様が気難しい方の場合は、アフターフォローも大変です。
お客様と打ち合せを重ね、納得してもらいながら設計を進めて家を作ったはずなのに、引き渡し後にクレームめいたことを言われることもあります。
引渡し後に色々なことを言われても仕方がないため、何とか納得してもらえるように話すのですが、それが一苦労。
また同じ展示場で建売住宅の見学会を行うと、以前家を購入されたお客様が見学に来られて、「こんなにいい機能があるとは知らなかった」など、購入した家には無いグレードの良いものを探しては、文句を言われることもあります。
家は一生に一度か二度の大きな買い物なので文句を言いたくなる気持ちは理解できますが、最終的に決断をしたのはご自身なので、納得して頂きたいところです。
しかしそれが難しい時もあることを、覚えておきましょう。

建築士を辞める際の最も多い理由とは？

建築士を辞める理由の中でも最も多いのが、理想と現実との間に大きなギャップを感じてしまったケースです。
勤務先によって事情は様々ですが、多くのハウスメーカーや設計事務所では作業効率を高めたり、特定の分野に偏った案件を受注する場合が多いため、手がける案件が変わり映えのしないものになるという場合が殆どです。
自分自身のオリジナリティを生かして自由な設計をしたいと考えていた人にとっては、ルーティンワークが多い実際の職場での仕事内容に、理想とのギャップを感じてしまうケースもあります。
また、一級建築士などはかなり難易度が高い資格である割は、給与などの待遇面に反映されてないという点も離職率を高めていると言えます。
携わっている設計にこだわればこだわるほど重労働になりますし、マニュアルがあり作業がルーティン化すればするほど給与などの待遇は良くなる傾向にあるため、仕事内容と待遇面のジレンマに悩む人が多い実情があります。

建築士の様々な働き方を知ろう

理想とのギャップが埋められるずに離職を考えている方も多い建築士の業界。
しかし様々な働き方があるのも事実なので、業界を離れる前に転職を考えてみるのも良いでしょう。

設計事務所

設計事務所には、少数精鋭で運営されている個人事務所の他、全国に展開している大手設計事務所など様々な形態があります。
個人事務所は、住宅やマンション、学校や店舗など、得意分野を活かして運営していることが殆どです。
それに対して全国に展開している大手の設計事務所は、様々な種類の建築物を手掛けています。
設計事務所の求人情報を見てみると、大手企業に関しては中途採用の場合は「一級及び二級建築士、または木造建築士の資格保持者」という応募条件が記載されています。
個人事務所の場合だと「建築系の学部や学科出身者」や「建築士の資格保持者」という条件で募集されている場合が殆どです。
設計事務所の中途採用に応募する場合は建築士資格の保持が必須となるため、建築士資格を所持した上で転職活動を行うと良いでしょう。

ゼネコンの設計部署

ゼネコンに勤務する場合、基本的な仕事は自社の案件の設計です。
対象となる建築物は、住宅やマンション、ビルや店舗など多岐にわたります。
ゼネコンと設計事務所との大きな違いとして、「意匠設計」を重視するか否かという点が挙げられます。
ゼネコンで手掛ける建築物は堅実な施工を重視している場合が多いため、意匠設計を積極的に手掛けたい場合は、設計事務所に勤務することがおススメです。

住宅メーカー

住宅メーカーには全国に展開している大企業から、その地域に密着した建築を行う企業まで様々な企業があります。
全国展開している大手住宅メーカーの場合は、設計やCAD、積算など、いくつかの部署に分かれている事もあります。
採用に関してはそこまで条件は厳しくなく、学歴が高卒でもOKな場合や、資格を持っていなくても設計に関する業務経験があればOKという求人もあります。
設計事務所やゼネコンと比較すると、就職へのハードルは低いと言えそうです。

工務店

一口に工務店と言っても、会社の規模は様々です。
例えば、大手ゼネコンの竹中工務店は、工務店と付いていても全国展開する大企業です。
しかし主に工務店と言えば、地域密着型の小規模な会社が殆どだと言えるでしょう。
工務店は、直接お客様から依頼を受けて設計や施工するだけではなく、住宅メーカーやゼネコンの下請けとして案件を受注する場合もあります。
工務店に就職するメリットは、地域に様々な貢献ができるという点です。
しかし工務店の多くは小規模経営なので、就職に関して言うならば空きがあることも少なく、求人情報を目にしたらできるだけ早く応募するようにした方が良いでしょう。

建築士の仕事は苦労も多いもののやりがいも◎

一見華やかに見えますが、苦労も多い建築士の仕事。
しかし自身が設計した建築物が完成した時の喜びはひとしおです。
様々な働き方に目を向けて、自分に適した職場で実力を発揮するようにしましょう。

リビングスタイリスト資格とは？取得方法や仕事内容を解説します！

リビングスタイリストとはどんな資格なの？

インテリア関連の資格と言えば、インテリアコーディネーターやインテリアデザイナーといった資格を思い浮かべる人も多いかと思いますが、近年はリビングスタイリストの資格にも注目が集まっています。リビングスタイリストは、主にインテリアを販売する現場で役に立つ資格で、インテリアコーディネーター資格と併せて取得する人も増えている資格です。
リビングスタイリスト資格は、一般社団法人日本ライフスタイル協会によって認定される民間資格となっています。
リビングスタイリストの資格を目指してスキルを積むことで、インテリアや建築に関する知識を広範囲で得ることができ、接客技術の向上をはかることも可能です。
また現在多様化している顧客のニーズに対応できるインテリア販売のスペシャリストとして活躍することもできるでしょう。
リビングスタイリストの役割は、店舗で商品の魅力を説明するだけにとどまりません。
顧客へのヒアリングを行いライフサイクルを把握した上で適切な提案をする能力が培われるため、インテリアや建築以外の流通業界などからも注目されています。

試験ではインテリアと商品流通の知識が問われる

リビングスタイリスト資格は、1級、2級、3級に分かれています。
受験資格に制限が設けられておらず、問わず誰でも受験できる試験であることから、受験へのハードルは比較的低いと言えるでしょう。
ただし、1級を受験するためには2級に合格していることが条件となっているので注意が必要です。
試験ではカーテンやテーブル、照明やキッチン、バスやトイレといった各々のインテリアエレメンツに関する基礎知識 や、商品流通の仕組み、接客販売の実務に関する事やビジネスマナー、マーケティングなど幅広い分野の知識が求められます。
1級の試験に関しては、上記の内容に加え、競合調査や商品調査、時事問題などの内容も問われます。
リビングスタイリスト資格はインテリアに携わる仕事をしている人はもちろん、流通業界で働く人や、ビジネスマナーやコミュニケーション能力を身に付けたい方など、幅広い職業の方のスキルアップに繋がる試験であると言うことができるでしょう。
試験の合格率は2級で約75％、1級で約50％となっています。
類似資格であるインテリアコーディネーター資格試験の合格率が約20％であることを踏まえると、比較的取得しやすい資格だと言うことができます。

インテリアコーディネーター資格との違いは？

幅広い知識が求められるリビングスタイリストですが、同じくインテリア業界の資格であるインテリアコーディネーターとはどのような点で違うのでしょうか。
インテリアや建築に関する専門知識に重点が置かれたインテリアコーディネーターとは違い、リビングスタイリストは、インテリアや建築業界、流通業界での知識もさることながら接客・販売技術にも重点が置かれた資格であると言うことができます。そういった意味では、インテリアや建築に関する知識に特化したインテリアコーディネーター資格よりも幅広い分野の知識が求められる資格と言うこともできるでしょう。
そしてリビングスタイリストの資格は、インテリアコーディネーター資格ほど合格難易度が高くなく、取得しやすい資格であるという点もポイントです。
インテリアや建築を学び始めた初心者の方や、これからインテリアの仕事を始める方が第一歩として取得するには最適な資格であると言えるでしょう。
リビングスタイリストの資格は接客に役立つ知識や顧客とのコミュニケーションの方法について深く学ぶことができ、そこがインテリアコーディネーター資格と異なる点です。
インテリアコーディネーター資格を取得した上でリビングスタイリストの資格を取得する人も多いです。
リビングスタイリストは、インテリアコーディネーター資格保持者にとっても、さらに接客力や販売力を磨きスキルアップをはかることが可能な資格として認識されています。

公式テキストで勉強しよう

リビングスタイリスト資格取得を取得するためには、一般社団法人日本ライフスタイル協会から出版されている公式テキストで学習を進めるのが効果的です。
公式テキストは販売編と商品編に分かれており、インテリア販売の知識に重点が置かれていますが、それに加えて、接客マナーや流通の仕組みなどもなども含め、詳しく解説されています。
どの級もそれほど難易度は高くないので、公式テキストを読み込んだら、過去問題を繰り返し解く事で合格は可能です。
過去問を繰り返し解き、解答を確認しながら、問題に慣れていきましょう。
公式テキストには、現在販売職に就いている方にも参考になる内容が多く記載されているので、接客・販売のスキル向上にも役立つと思います。
また1級の試験は事前に課題が告知されてから、自宅で答案を作成し郵送するという特殊な形式で行われています。
1級は2級、3級よりも範囲が広く、難易度も上がりますが、地道に学習を続けていけば合格は難しくないでしょう。

リビングスタイリストが活躍するフィールドは？

リビングスタイリストの資格取得者は、非常に幅広い分野で活躍しています。
例えば、家具やカーテン・照明といった専門店を初め、インテリアショップ、スーパーや百貨店、家電量販店、建材や設備、雑貨や住宅などのメーカー、工務店や設計事務所など活躍の場は多岐にわたります。
インテリアや建築に関連する仕事に従事している人はもちろん、インテリアや建築といった仕事に興味はあるけれど、何をどう勉強すれば良いのかわからないという人にとっては、最適な資格であると言うことができます。

リビングスタイリストに向いているのはどんな人？

リビングスタイリストは、住生活に関わるインテリア商品を扱う仕事に従事している方や流通の現場で働いている方、インテリア・建築業界への就職や転職を希望している方などにはおすすめの資格です。リビングスタイリストは、インテリアや建築に関する幅広い知識以外にも、接客のスキルやコミュニケ―ション力がある方に向いている資格であると言えます。

リビングスタイリストの収入や将来性は？

就職先によっても変動がありますが、リビングスタイリストの収入は一般の平均的な収入ととあまり変わりはありません。
近年はライフスタイルや家族構成の変化などによって、リノベーションやリフォームの需要が増加しています。
そのような需要の変化に伴って、インテリアや建築に関する様々なニーズに対応できるリビングスタイリストの注目度も高まってきています。
インテリア業界は住宅と非常に関係が深いため、快適な住空間を提案できるリビングスタイリストは、インテリアや建築に携わる企業からの大きな需要が見込まれています。

リビングスタイリストの仕事内容や必須スキルとは

リビングスタイリストの具体的な仕事内容はどのようなものなのでしょうか。
リビングスタイリストは、カーテンや家具、照明といった高価な商品から、雑貨や食器といった比較的安価な生活雑貨・用品の販売に携わります。
また、インテリアに関する商品だけにとどまらず、門扉や庭といったエクステリア関連の商品も扱います。
リビングスタイリストにとっての欠かせないスキルには、 一般的なビジネスマナーと接客スキルが挙げられます。
リビングスタイリストの仕事は、インテリアエレメントや生活雑貨・用品に関する知識があれば務まるというものではありません。
お客様と綿密なコミュニケーションをはかり、要望や希望を聞き出した上で最適な商品をおススメする能力が必要不可欠です。
仮に商品が優れていたとしても、接客能力が低く円滑なコミュニケーションがはかれなければ、お客様に悪い印象を与えてしまい、購入に結びつかない可能性もあり得るのです。
逆を言えば接客能力が高ければ、商品の魅力を的確に伝えることができ、商品の購入に繋がる可能性が高まります。
商品を購入してもらうには商品自体の品質も重要ですが、リビングスタイリストの接客能力も非常に大きく影響すると言えるでしょう。

リビングスタイリスト資格を取得して、インテリア販売のプロを目指そう

インターネットが発達した現代において、インテリアや家具ををただ購入するだけであれば、インターネットを利用し手軽に買うことができます。
しかし、お客様の中にはインテリアや家具に対して強いこだわりや思い入れを持つ方や、何を買えば良いか分からない方もいます。
リビングスタイリストはそんなお客様に対して、理想のライフスタイルに近づけるように適切な提案をする、インテリア販売のプロフェッショナルなのです。
ぜひ、リビングスタイリストの資格を取得して、スキルアップをはかってみてくださいね。

インテリアコーディネーター資格！独学で取得するための勉強法とは？

インテリアコーディネーター資格試験の概要

インテリア業界で働くなら、是非とも取得しておきたいインテリアコーディネーター資格。
今回はインテリアコーディネーター資格を独学で取得する勉強法を解説します。
まずはインテリアコーディネーター資格試験の概要をみていきましょう。

インテリア産業協会によって認定される民間資格

インテリアコーディネーターとは、インテリア産業協会によって認定される民間資格の名称を指します。
インテリアコーディネーターの主な仕事は、「住宅や店舗、オフィスなどを新築またはリフォームする際に、快適な空間を提供するために適切なアドバイスや提案を行うこと」です。
民間資格であるためインテリアコーディネーターとして働くためには資格の保持は必須ではありませんが、資格を持っていることで就職や転職に有利に働きます。
特に異業種からの転職を目指される方や、建築業界での就職を目指されている学生の方には、是非取得して頂きたい資格です。
受験資格も特に必要ではないため、受験へのハードルは低いといえるでしょう。

試験は年に一度で、難易度はやや高め

インテリアコーディネーター資格試験が行われるのは、年に一度。
試験は一次と二次に分かれており、一次試験は毎年10月の第二日曜日に行われ、二次試験は毎年12月の第一日曜日に行われています。
一次試験は全50問のマークシート式の学科試験です。
一次試験では、インテリアや建築に関する幅広い知識が問われます。
二次試験では、インテリア製図を作成するプレゼンテーションと論文の試験が行われます。
二次試験では一次試験で問われた知識を応用し、様々な知識を実際の仕事現場で活かすための技術が問われるといえるでしょう。
一次試験は一度合格すると翌年度以降3年間一次試験免除措置が取られるため、ますは一次試験の突破を目指すことが大切になってきます。
受験資格や年齢制限が設けられていないため、誰でも受験が可能なインテリアコーディネーター資格試験ですが、合格難易度はやや高めです。
2021年度に行われた第39回のインテリアコーディネーター資格試験の場合、一次・二次試験通しての合格率は23.5%でした。
一次の学科試験は9,640名が受験して3,166名が合格しており、合格率は32.8%でした。
二次のプレゼンテーション・論文試験では、2021年度に一次試験に合格し二次試験の合格を目指す受験者2,725名と、一次試験免除措置受験者1,226名の合わせて3,951名が受験し、2,334名が合格となっています。
結果を見てお分かり頂けるように一次・二次試験を通して一発合格を目指すには、しっかり対策を立てて学習に取り組む必要があるといえるでしょう。

インテリアコーディネーター資格は、独学で取得可能なの？

ここまでみてきたように、インテリアコーディネーター資格の取得は簡単ではありません。
それではそもそも、インテリアコーディネーター資格は独学でも取得可能なのでしょうか。

結論から言えば、インテリアコーディネーター資格は独学でも取得可能です。
しかし難易度が高い試験なので、しっかり学習計画を立てて学習を進めていく必要があります。
ますは、一次試験の勉強法からみていきましょう。

一次試験対策には、参考書と過去問題が必須

インテリアコーディネーター一次試験のおススメ参考書・過去問題集はこちら！

一次試験は全50問のマークシート方式の学科試験です。
問題はインテリア産業協会が出版している『インテリアコーディネーターハンドブック上巻・下巻』から出題されます。
ですので、まずはこちらを購入しましょう。

　　　　

『インテリアコーディネーターハンドブック　総合版　上』
公益社団法人インテリア産業協会　定価4,730円（税込）

『インテリアコーディネーターハンドブック　総合版　下』
公益社団法人インテリア産業協会　定価4,730円（税込）

過去問題にはハンドブックに記載された文章がそのまま出題される事例も多くありました。
そのため、隅々まで読み込むようにしましょう。

ハンドブックを読み込んだら、続いては過去問に取り組みましょう。

　　　

この参考書では、二次試験対策でついつい後回しになりがちな論文の対策をすることが可能です。
原稿用紙の使い方といった基本的な部分から、論文の書き方の手順に至るまで、詳しく説明されています。
論文を書き慣れていない人は、この参考書を準備しておけば基本から学ぶことができます。
また、過去の実際の試験問題のうち6問がピックアップされており、16通りの添削が掲載されています。
テキストに沿って学習を進めていくことで、書き方のバリエーションを増やすことができるでしょう。

インテリア製図はトレースすることから始めよう

初心者には難易度が高いインテリア製図ですが、まずは平面図と展開図の練習から始めましょう。
初めのうちは、テキストを読みながら図面をトレースすること（真似て書いてみること）がおススメです。
グリット（マス目）や1/50で描かれている図面を見慣れることから始め、線の描き方や手順などを覚えていき、早く描けるように練習していきましょう。
そして描くスピードが速くなってきたら、過去問題を解いていきましょう。
ここで大切なのは、問題の条件を見落とさないように丁寧に描いていくことです。
インテリアコーディネーターハンドブックにはベッドやテーブルなどの規格寸法が記載されているので、覚えておくと便利でしょう。
論文試験の対策は、インテリア製図の合間に行うという気持ちで取り組みましょう。

初学者の場合の勉強時間は、300時間必要

インテリア・建築業界未経験者の場合は、インテリアコーディネーター資格試験の合格までに、最低でも300時間程度の学習時間が必要になると言われています。

学習時間の配分は、一次試験対策に200時間程度、二次試験対策に100時間程度が求められます。
しかし300時間は最低限の時間であるので、仕事の都合や学習の進み具合によっては更に時間が必要となるケースもあります。
期間としては、平日に1日1~2時間程度学習を行うと仮定して、5ヵ月～10ヵ月程度はかかると言われています。
ここまで時間がかかる理由としては、試験範囲がとても広く覚えなくてはいけない量が多いことが挙げられます。
難しい専門用語なども頻出するため、業界未経験の方は時間をかけてインプットをしていくのがポイントです。

独学で資格取得を目指すメリットとは？

それでは、独学で資格取得を目指すメリットには、どのようなものがあるのかを見ていきましょう。

メリット①：マイペースで学習を進められる

マイペースで学習を進めることができるという点は、独学の大きなメリットだと言えます。
独学の場合は専門学校や通信講座のようにカリキュラムが組まれていないため、自分のペースで学習を進めることが可能です。
特に、仕事が多忙で急遽予定が入ったりする人は、隙間時間を上手に活用できるので独学がおススメです
学習の進め方を柔軟に考えることができるため、独学に慣れしている方にとっては効率的と言うこともできます。
苦手分野を時間をかけて学習したり、得意な部分には時間をかけないというようにメリハリをつけて学習ができるでしょう。

メリット②：コストをおさえられる

独学で資格取得を目指す最大のメリットは、専門学校や通信講座に比べて学習のコストを圧倒的におさえられることです。
参考書の購入には費用がかかりますが、それでもトータルで考えると専門学校や通信講座で学ぶよりも安い費用で済みます。
コストをかけずにインテリアコーディネーター資格取得を目指す方は、独学で挑んでみることがおススメです。

独学で資格取得を目指すデメリットとは？

それでは逆に、独学で資格取得を目指すデメリットにはどんなものが挙げられるでしょうか。
みていきましょう。

デメリット①：スケジュール管理が難しい

独学の場合は予めカリキュラムが準備されていないため、自分で学習のスケジュールを立てる必要があります。
「何となく」や「大まか」なスケジュールを立ててしまうと、実現が難しい日程を組んでしまったり取り組む問題量が不足する場合もあります。
インテリアコーディネーター資格試験は試験範囲がとても広いので、詳細な学習スケジュールを立てることが求められます。
スケジュールの立て方を間違えてしまうと、試験の本番までに試験範囲を網羅できないという事態もあり得ます。
そのためスケジュール管理の難しさが、独学の一番のデメリットであると言うことができます。

デメリット②：モチベーションを維持しづらい

インテリアコーディネーターの資格取得のためには、300時間以上の学習が必要だと言われています。
試験範囲が非常に広いので、学習期間も長期化すると考えられます。
そんな中、数ヶ月先の資格試験を見据えて気持ちのモチベーションを保つことは非常に困難であり、挫折しなよう、注意をする必要があります。
また、専門学校に通学する場合とは違い、目標を共有できる仲間がいないという側面もあります。
独学で学習を進めていると孤独を深めてしまうので、モチベーションを維持できなくなる場合もあります。

デメリット③：疑問点の解決が難しい

インテリアコーディネーター資格試験では専門用語も数多く出題されるため、用語を理解するだけでも苦労します。
独学で学習を進める場合、難しい専門用語が出てきても教えてくれる講師がいないので、疑問点は自分で解説していくしかありません。
しかし、初心者は分からない用語などが出てきた際、後回しにしてしまう傾向があります。
分からない問題は放置すればするほど増えていき、挫折感を感じてしまいやすくなります。

独学の場合は、しっかり対策を立てて学習を進めよう

いかがでしょうか？
今回は独学でインテリアコーディネーターの資格取得を目指すためのコツや注意点をみていきました。
ぜひ参考にして、資格取得を目指してくださいね。

インテリア業界の動向や人気の仕事内容について解説します！

インテリア業界はどのような仕組みになっているの？

インテリア業界で働きたい方にまず行って頂きたいのが業界研究です。
インテリア業界がどのような仕組みになっているのかをしっかり理解し、業界への認識を深めていきましょう。

テーブルや椅子、ベッドなどの様々なインテリアエレメンツは、まず「インテリアメーカーに」よってデザイン・企画されます。
そして「インテリアメーカー」でデザイン・企画された様々なインテリアは、「製造企業」によって製作され、再び「インテリアメーカー」に納品されます。
その後「インテリアメーカー」が「小売店」にインテリア商品を販売し、「小売店」からエンドユーザーである「消費者」に届けられます。
インテリア業界にはインテリア商品を専門的に取り扱う製造企業や小売店がありますが、今回は「インテリアメーカー」を中心に説明していきます。
インテリアメーカーは大きく分けて「日系」と「外資系」、または「家具中心のメーカー」と「雑貨中心のメーカー」に分類することが可能です。

日系

日系企業で代表的なものには、「ニトリ」と「良品計画」が挙げられます。
こういった大手企業の場合は、商品の企画から製造・流通、そして販売までをノンストップで行っている場合が殆どです。
インテリア業界には大手以外の中小企業も多く、各々がある分野に特化して企業のオリジナリティを武器にしていることが特徴です。
こういった企業の中でも、程良いレトロ感とぬくもりのある色遣いが魅力の「カンディハウス」や抜群の座り心地と機能性、デザインの美しさを売りにしている「イリア」等が代表的なものであると言えます。

外資系メーカー

外資系企業で知名度が高い企業としては、「イケア」が挙げられます。
国内のシェアに関しては日系企業には及びませんが、国内のメーカーでは見かけないような海外ならではのデザインや鮮やかなカラーを用いた商品が多く揃うというのが特徴です。
サイズ感も比較的大きめの商品がラインナップされています。

家具中心のメーカー

家具を中心に扱う企業としては、「ニトリ」や「オカムラ」、「カッシーナ・イクスシー」などが挙げられます。
ベッドやソファ、椅子等のサイズに関して、バリエーションが豊富であるという特徴があります。
実店舗では来店したお客様がイメージしやすいよう、リビングルームやベッドルームなどの様々な生活シーンを再現したり、季節ごとにインテリアコーディネートを変えてディスプレイをしている企業も多くあります。

雑貨中心のメーカー

雑貨をメインに扱っている企業には、「良品計画」や「アイリスオーヤマ」、「ナフコ」が挙げられます。
バス用品やキッチン用品、洗濯用品等の小物関連の取り扱いが多いのも特徴です。
「雑貨中心のメーカー」は、殆どの企業がプライベートブランドを展開しています。
各企業が各々の特徴を活かし、様々な工夫を凝らした商品を生み出しています。

近年のインテリア業界の動向は？

それでは、近年のインテリア業界の動向は、どのように推移しているのでしょうか。
ここでは「インテリア業界の売上の推移」「インテリア業界の事業展開」「デジタル化の拡大」という3つの観点からみていきましょう。

インテリア業界の売上の推移

一般社団法人日本家具産業振興会が算出した家具小売業時系列データによると、家具やオフィス用品業界はの売上は、1980年代～1990年代にかけては市場規模が2兆円を超えていたものの、2000年頃に1兆円台まで下がり、2009年に起きたリーマンショックの影響で大幅に下落しました。
しかし2011年に発生した東日本大震災の後は、震災によって破損した家具を買い換える人が急増したため、市場規模はV字回復を見せました。
その後も売上は右肩上がりで推移し、2020年から新型コロナウイルスの感染が拡大したことによる巣ごもり需要やリモートワークの増加を背景に、家具やインテリアなどの売り上げは堅調に推移しています。帝国データバンクの調査によれば、2020年の国内の家具・インテリア販売市場は、前年度比＋6.1％で1兆5000億円となっています。

生活スタイルの変化に伴う影響

近年は超高齢化社会が進行している影響や室内で長く快適に過ごしたいという需要から、リフォームの件数が増えてきています。
また、新型コロナウイルス感染拡大に伴って急増しているリモートワークの増加に伴い、屋内で快適に過ごすための様々なアイテムが登場してきています。
近年の生活スタイルの変化によって、商品ニーズやデザインは大きく変容してきたと言えるでしょう。

商品ニーズの変化

従来は家具といえば、高級感のあるアイテムに対する需要が多くを占めていました。
しかし近年、家具の需要は高級があることよりも、低価格でありながら質の良いアイテムを求める傾向が強くなってきています。
コスパが良く、質も良いアイテムを多数を展開している「ニトリ」や「イケア」、「良品計画」は幅広い世代に人気があるメーカーです。
また最近の傾向として、ソファーやベッドといったサイズ感の大きな家具を購入する需要が減り、室内で快適に過ごすために必要な小物等の需要が増加しています。
そのような家具の例として、在宅勤務をしても体が疲れない椅子や机などが筆頭に挙げられます。

ユニバーサルデザインの浸透

ユニバーサルデザインとは、「状況や年齢、能力などに関わらず、多くの人が使用しやすいように、建物や環境・製品をデザインする」という考えのことを指します。
近年は高齢者や障害者の安心・安全な日常生活をサポートする家具の開発が進められており、超高齢化社会である日本においてはお風呂での転倒を防ぐアイテムや階段の上り下りを補助するアイテムなど、バリアフリーへの配慮が大切になってきています。この傾向はますます強まると考えられています。

インテリア業界の事業展開

インテリア業界では、どのような事業展開が行われているのでしょうか。
詳しくみていきましょう。

M＆A

近年は売上向上の施策の1つとして、M＆Aを行う企業も増えてきました。
最近の傾向として、建築・インテリアといった同業間でのM＆Aだけではなく、異業間でのM＆Aを行う事例が増加しています。
代表的な例として、2020年4月に中小企業向けのビジネスフォンやOA機器、セキュリティーシステムやウェブサイトの作成サービスを行う企業「フォーバル」がオフィス機器やオフィス家具、文房具用品の販売・保守の事業を行っている「えすみ」の全株式を取得して、完全子会社化を行いました。
また2020年11月には「ニトリ」が「島忠」の買収を行い、2021年9月には「大塚家具」が大手家電メーカーの「ヤマダホールディングス」の傘下に入りました。
このように今後も異業界とのM＆Aを行いつつ、収益担保を目指して事業展開を行う企業が増加していくと考えられます。

海外展開

M＆Aだけでに限らず、海外展開を行いながら業績を伸ばしている企業も増えてきています。
例えばコストパフォーマンスの高さが魅力の「ニトリ」や「良品計画」は、海外展開を積極的に行っており、順調に業績を伸ばしています。
「ニトリ」は、生産拠点をインドネシアやベトナムに置き、現在は中国や台湾、東南アジアやアメリカに店舗を出店しています。
「良品計画」は、1991年に「MUJI」と店名を変えて、イギリスのロンドンに初の海外店舗をオープンし、2019年2月の時点で全975店舗のうち53％が海外での展開となっています。
海外ならではのデザインを武器に「イケア」が日本で幅広い人気を獲得しているのと同様に、今後も日本らしさを売りにしたインテリア商品を海外店舗で展開していく企業は増えていくと予想されています。

新ブランドの立ち上げ

インテリアメーカーの中には、新ブランドを立ち上げて業績を伸ばす企業も増加傾向にあります。
「ニトリ」は2011年に「毎日でも立ち寄れる店」というコンセプトの「デコホーム」というインテリア雑貨の新ブランドを立ち上げました。「ニトリ」はさらに、2019年に「N＋」というアパレルブランドを立ち上げて売上を伸ばしてきています。
インテリア雑貨メーカーの「FRANCFRANC」は、2019年に新ブランド「モダンワークス（MODERN WORKS）」を立ち上げました。「モダンワークス（MODERN WORKS）」はデザインや品質、価格のバランスを重視した家具ブランドとして注目を集めています。
消費者のニーズを汲み取り、メーカーが従来持っている特徴を活かしながら、新ブランドの展開を行っている企業が順調に業績を伸ばしています。
今後も様々なメーカーから、多様化するニーズに対応したブランドが生まれると考えられています。

デジタル化の拡大

様々な業界でIT化が進んでいる現在、比較的大きなサイズの商品が多いインテリア業界では持ち運びの利便性を鑑み、デジタル化を推進している企業が増加してきています。
それでは、どのような形でデジタル化が推進されているのかをみていきましょう。

ECサイトの活用で手軽に買い物ができる

近年はECサイトを使って商品を購入する機会が増えてきており、その便利さから更なる活用が期待されています。
実店舗での販売は行わずに、ECサイトに特化した「LOWYA」という新会社も誕生しました。
ネット通販だけを行うことにより、店舗の人件費等を抑えることが可能となり、コストパフォーマンが高く品質の良い商品の販売ができるようになってきました。
ECサイトの活用例としては、実際の店舗で実物の家具等を確認した後に、ECサイトで商品を購入させる仕組みで業績を伸ばしている企業もあります。
「ニトリ」では「手ぶらdeショッピング」というサービスを開始しており、「ニトリ」のアプリで商品のバーコードをスキャンするとその商品が買い物リストに追加され、注文が可能となるという新たな仕組みで注目を集めています。従来は商品を購入するには、店舗で自分で商品をレジまで運び、配送してもらったり自分で持ち帰るという流れが必要でしたが、「手ぶらdeショッピング」を利用すれば、大きなサイズの商品を運んだり配送手続きに関する手間を省く事ができます。

VRを使用し部屋のシミュレーションが可能に

VRとは、特殊な機械を装着し、仮想空間の体験が可能となるサービスのことを指します。
VRは従来は主にゲーム業界等で扱われていましたが、現在は建築やインテリア業界でも利用が進んでいます。
例えば「FRANCFRANC」青山店では、VRを用いて検討中の家具を自室に設置した場合のシミュレーションを行うことができるサービスを実施しています。
リモコン操作で場面が変わるため、様々な部屋に設置した様子を見ることが可能です。
VRを使用することで、今までは購入しないと分からなかった家具と部屋の様子がイメージし易くなり、顧客満足度も向上しています。

インテリア業界のおススメの仕事3選！

ここまでは、インテリア業界の仕組みや近年の動向をみてきました。
インテリア業界に対する理解も深まったところで、インテリア業界の仕事をみていきましょう。
今回はおススメの仕事を3つ説明していきます。

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターは、住宅や店舗、商業施設などの内装や空間の監修を行うのが主な仕事です。
様々な家具や壁紙、カーテンなどをの選定や配置を行い、お客様の理想の空間を実現させます。
見た目の美しさはもちろんですが、生活導線などを確保し、過ごしやすさを考慮しながら仕事を行う必要があります。
インテリアコーディネーターは一般財団法人インテリア産業協会が主催する民間の資格でもあります。
インテリアコーディネーター資格試験は、学科試験である一次試験とプレゼンテーションと論文によって構成されるの二次試験に分かれており、実施されるのは年に一度。
一次と二次通しての合格率は22.5％と、狭き門となっています。
またインテリアコーディネーターの活躍の場は幅広く、家具メーカーや住宅メーカー、設計事務所、デザイン事務所と多岐に亘っていることから、今後も需要はさらに増えると予想されています。

【おススメ資格】インテリアコーディネーター資格とは？合格率や難易度を解説！

インテリアデザイナー

インテリアデザイナーは、室内空間の環境設計を行うことが主な仕事です。
仕事内容としてはインテリアコーディネーターと重なる部分も多く、家具や壁紙の決定も業務のひとつですが、インテリアデザイナーの場合はそれに加えて設計に関する知識が要求されます。設計図を作成する際は、CADを利用して行う場合が殆どです。
インテリアデザイナーはデザインするインテリアのコンセプトを決定し、造作や温度や色、それに加えて音の管理も行い、住宅だけでなく、オフィスや店舗、ホテルや学校といった様々な建築物の内装に深くかかわっています。
より精密で美しいインテリアデザインを行うためには、感性やセンスを磨き、建築士と密接にコミュニケーションをとることも必要となります。
インテリアデザイナーは日本デザインプランナー協会が主催する民間資格の名称でもあり、資格試験は2か月に1度のペースで行われています。
資格試験に合格するためには、様々な家具に関する商品知識の他、販売からデザイン技術に至るまで幅広い知識が必要となります。
インテリアデザイナーは主に設計事務所やデザイン事務所、住宅メーカーに勤務する場合が多いと言えます。

インテリアプランナー

インテリアプランナーもインテリアコーディネーターやインテリアデザイナーと同じく、様々な家具の選定を行いますが、他にもインテリア設計図を作成したり、工事を管理・監督することも大切な仕事です。インテリアプランナーは主に個人住宅やオフィス、そして商業施設の内装を手掛けます。
インテリアプランナーは利用する人の過ごしやすさや安全性にも気を配り、センスや感性だけでなく、あらゆる建築知識を持つことが必要とされます。
インテリアプランナー資格試験は財団法人建築技術教育普及センターが主催しており、試験は年に一度実施されています。
試験内容は学科試験と設計製図試験のふたつに分かれており、一級または二級、及び木造建築士資格を保持している場合は、学科試験が免除されます。

インテリア業界に対する理解を深めて仕事に役立てよう

いかがでしょうか？
今回はインテリア業界の仕組みや動向、おススメの仕事についてみてきました。
インテリア業界に対する知識を深めて、実際の業務に役立ててくださいね。

【建築士の仕事】意匠設計と構造設計の違い　

建築士の仕事は「意匠設計」と「構造設計」に分類される

建築工事は目的や規模などは様々ですが、その全てが何枚もの設計図をもとに進められているという点では共通しています。
そして、その全ての建築物の元になる設計図を作成するのが建築士の仕事です。
建築士による設計図の作成とひとくちに言っても、その業務は大きく「意匠設計」と「構造設計」の二つに分かれており、細部に亘るまで分業化されています。
建築士の仕事に対する理解を深めるためには、それぞれの業務の特性を知ることがとても重要となってきます。
そこで今回は「意匠設計」と「構造設計」の業務内容と、それぞれの違いについてみていきましょう。

そもそも建築設計とはどのような仕事なの？

「意匠設計」や「構造設計」についてみていく前に、建築設計とはどのような仕事であるかをおさえておきましょう。

建築設計とは、その名の通り建築の設計図を作成することです。
建築設計の業務は大きく分類すると、「意匠設計」「構造設計」「設備設計」の3つに分かれています。
「意匠設計」は建築物の間取りやデザインの設計を指します。
「構造設計」は地震などが発生しても倒壊しないように、建築物の構造の強度を確保するための設計です。
「設備設計」はその建築物を利用する人が内部で快適に過ごせるように、空調や音響、光や配管などの設備のを設置するための設計です。
一般的に二級建築士や一級建築士が携わるのは、「意匠設計」と「構造設計」になります。

「意匠設計」の仕事内容はどんなもの？

建築物のデザインを手掛ける「意匠設計」。
「意匠設計」は一見非常に華やかなイメージがありますが、具体的にはどのような仕事を行っているのでしょうか。
詳しくみていきましょう。

「意匠設計」の役割とは？

「意匠設計」の主な役割は、先ほど述べた通り意匠設計図の作成です。
「意匠設計」の担当者に求められるのは、建築物を実際に施工する上で工事を滞りなく行う事が出来、さらにデザイン性の高い図面を作成する能力です。
「意匠設計」において最も重要なのは、その建築物がどのような目的でどんな時に利用されるのかを考えて、図面に落とし込んでいくことです。
建物の物理的な耐久を持たせるために構造計算を行うのは、「構造設計」の役割なので「意匠設計」には求められません。
基本設計図を作成した後に構造や設備の設計が行われるので、それを経た後、最終段階で「意匠設計」担当者は設計図が予算と整合性が取れているか、建築基準法に違反していないかの確認を行い、正式な設計図を作成します。
建築物の設計において最初から最後まで責任を持って携わるため、「意匠設計」は設計の総監督の役割を担っていると言えるでしょう。

「意匠設計」の仕事①基本設計図を作成する

「意匠設計」の仕事は「建築物を建てたい」という施主から依頼によって始まります。
そして依頼を受けた後、最初に行うのが基本設計図の作成です。
基本設計図の作成を行うためには施主と打合せを重ねて、建築物がどのような用途で使用されるかやどのようなこだわりを持っているかを詳細にヒアリングする必要があります。
この段階では詳細部は考えずに、施主とイメージのすり合わせを行うことが大切なポイントです。
平面図やパース図、立断面図などを作成して、施主の希望に沿った設計図の作成を目指します。

「意匠設計」の仕事②構造設計や設備設計とすり合わせを行う

基本設計図を作成した後に行うのが、構造設計担当者や設備設計担当者とのすり合わせです。
建築物は意匠性だけを考慮して設計すると、必ず構造上の欠陥が生じたり配管や配線がうまく配置できないといった問題が起きてしまいます。
実際に施工業者により建設工事が開始された後に問題が発生してしまうと大変な事態となってしまうため、そのような事態を回避するためもすり合わせは必要な仕事です。
意匠設計図をもとに構造設計図と設備設計図を作成してもらい、構造的な不備がないかや配管、配線が可能であるかを確認することが大切です。

「意匠設計」の仕事③実施設計図を作成する

「構造設計」や「設備設計」とのすり合わせが完了したら、実施設計図の作成を行います。
実施設計図とは、施主の希望通りの基本設計が完成した後に作成される、詳細な設計図を指します。
実施設計図は施工業者によって実際に施工が行われる際に必ず必要な図面となるため、より緻密で正確な図面作成が求められます。
壁厚や天井高は詳細な寸法を明記し、どの場所にどのような建設資材を使用するのか、各部位の納まりはどのようになるのかなどを細かく記載していきます。
実際に施工が行われるときに現場が混乱することのないよう、詳細まで描き込む事が必要です。

「意匠設計」に求められるスキルとは

「意匠設計」の最大の特徴は、目に見える部分の設計を行うという点です。
建築物のデザインや間取りの設計に関しては、すべて意匠設計の仕事となるため、美的センスや空間把握能力、イマジネーションは必要不可欠だといえるでしょう。
また完成した基本設計図を施主に納得させるためには、提案力やコミュニケーション能力も重要となります。
他には採光や空気の流れなどについて、細部にまで配慮できることも大切です。

「意匠設計」に携わる建築士の年収は？

華やかでクリエイティブなイメージがある「意匠設計」の仕事ですが、年収はどのくらいなのでしょうか。
「意匠設計」は、施主から依頼を受けて業務に取りかかります。
依頼を受けた際に様々な方面からの提案が出来なければ、依頼自体がキャンセルとなってしまうこともあり得るため、日頃から建築に関する勉強を欠かさず、知識をアップデートすることが求められます。
そうかと思えば、施主との打合せを重ねてある程度の方向性が決まった後は、設計図面の作成に打ち込む日もあります。
様々なスキルが求められる「意匠設計」の平均年収について見てみましょう。

平均年収は約480〜500万円程

「意匠設計」に携わる建築士の平均年収は約480〜500万程度だと言われています。
日本の平均年収は大体430万円程度とされているため、平均年収よりもやや高いといったところでしょうか。
誰にでもできる仕事ではなく、高度な専門知識が求められる仕事のため、このような結果となりました。
それでは「意匠設計」に携わる建築士が年収を上げるためには、どうすれば良いのでしょうか。

高収入を実現する一番の方法は転職

現在よりも良い待遇の企業へ転職することができれば、年収も一気にアップするでしょう。
特に住宅メーカーや大手ゼネコンなどの平均年収は約600〜700万円程度なので、「意匠設計」に携わる建築士としての平均年収はトップクラスであると言うことができます。
中小規模の設計事務所に勤めている場合は、少人数で対応する必要があるため、ひとりあたりの業務負担が多くなり、勤務時間が長い割には収入が低い状態になることが多くあります。
その点、住宅メーカーや大手ゼネコンであれば業務内容が細分化されており、建築士ひとりに対する業務負担は減ります。
もちろん、誰でも簡単に転職ができるわけではありません。
転職によって高収入を目指すには、相応の経験や資格などが必要となります。

「構造設計」の役割と仕事内容とは？

「構造設計」の主な仕事は、その建築物がどの程度の耐久力を持っているのかを考慮の上、建築基準法に定められた耐用年数を満たした構造計算を行うことが主となります。
「構造設計」の役割と仕事内容についてみていきましょう。

「構造設計」の仕事◎建物の安全性を満たす構造計算を行う

「構造設計」に携わる建築士の最も大切な仕事は、地震や積雪などの災害により建物が倒壊することを防ぎ、安全性能を確保することです。
そのため、「構造設計」の主たる業務内容は、建築物の土台や骨組みの「構造設計」を行った上で構造設計図を作成することにあります。
「構造設計」のその他の仕事としては、補強設計や耐震診断、設計監理などで、建築物の構造と安全を確保することです。
「構造設計」に携わる建築士は、基本設計図をもとに建築物の間取りや立面断面、コストなどの諸条件を考慮に入れつつ、柱や梁の形状や配置を決めていきます。

「構造設計」に求められるスキルとは

「構造設計」は表立って目にすることがない箇所の設計を行う場合が殆どですが、建築物の安全性を担保するという非常に重要な役割を担っています。
「構造設計」に不備があると建築物の耐久性が下がり、倒壊してしまう危険性があります。
そのため建築物が受ける様々な負荷を考慮し、柱や梁の太さや位置、鉄筋の種類や本数などを綿密に計算しながら構造設計を行っていく必要があります。
以上のことから「構造設計」に必要なスキルとは、高度な分析力はもちろん、構造力学や物理学への深い理解であるということができます。

建築の複雑化に伴い「構造設計」の出番は増加傾向に

安藤忠雄氏や隈研吾氏のような有名建築家は「意匠設計」を専門としています。
確かに建築士の仕事の花形は「意匠設計」という風潮がありますが、近年は構造技術の進展や材料の開発が進み、それに伴い「構造設計」の業務も注目されてきています。
以前は建築物といえば四角く重厚なものというイメージがありましたが、近年の技術や工法の進展によって、様々な材質で軽やかなあらゆる形状が実現可能となりました。
このように建築物が複雑化している現在の状況において重要となるのは、「意匠設計」と「構造設計」に携わる建築士が綿密に連携を取りながら業務を行うことです。
優れた建築物を建てるためには「意匠設計」と「構造設計」の双方の力が必要となってきます。
「構造設計」の業務においては建物の安全性を確保することが非常に重要となってきます。
地震などの震災に備える「構造設計」としては、以前は「耐震構造」設計を行うことのみが求められてきましたが、現在は研究が進み、地震の揺れを受け流す「制震構造」や地震の揺れを建物に伝えない「免震構造」が生まれました。地震への備えに関しては、2016年に発生した熊本地震において、直下型の長周期地震である「長周期パルス」と呼ばれる地震動記録が観測されるなど、今後は更なる研究が進むと考えられています。
従来にはない形状の実現や構造方法の多様化によって、「構造設計」に携わる建築士の出番はより多くなってきており、「構造設計」を行う際にも高度なスキルが求められるようになってきているという現状があります。

意匠設計と構造設計の違いとは？

それでは「意匠設計」と「構造設計」の具体的な違いはどのようなところにあるのでしょうか。
詳しくみていきましょう。

「意匠設計」と「構造設計」の違い①客層が異なる

「意匠設計」に携わる建築士の打合せの相手は、エンドユーザーである施主が主となります。
そのため専門用語を極力使用せずに、一般の人もわかるようにできるだけわかりやすい言葉で説明することが求められます。
一方で、「構造設計」に携わる建築士は意匠設計者が相手になります。
専門用語を用いての会話が成立つので、打合せはスムーズにいく場合が多いといえるでしょう。
しかしながら「構造設計」だけの専門用語が存在するため、その点は注意が必要です。

「意匠設計」と「構造設計」の違い②設計図の作成過程が異なる

「意匠設計」は定性的な説明が可能となります。
例えば、「和らぐ」や「気持ちいい」といった人の感じ方に軸を置いてデザインを決めていくことができます。
０から想像力を膨らまして形づくっていくことが「意匠設計」の特徴ともいえるでしょう。
その一方、「構造設計」は定量的であるということができ、アウトプットする際には数量が必ず紐づいてます。
０から形作っていくのではなく、「意匠設計」に携わる建築士が作成した基本設計図をもとに適切な構造設計図を作成していきます。

意匠設計と構造設計の違い③設計に携わる期間が異なる

「意匠設計」に携わる建築士は、最初期から建築物に携わり、竣工後のメンテナンスまで一貫して管理監督を行います。
エンドユーザーである施主に対するアフターフォローも重要な仕事のひとつです。
そのため、どのような小さな建築物でも１年単位で携わることになるでしょう。
それに比べると「構造設計」に携わる建築士は、ひとつの建築物に携わる期間は短くなります。
基本的には、意匠設計者による基本設計図が完成した後に構造設計を行い、構造設計図の作成が終わるとその建築物に関わることはなくなります。

同じ設計でも仕事内容や求められるスキルは違う

いかがでしょうか。
「意匠設計」と「構造設計」では、仕事内容や求められるスキルが全く異なることが理解頂けたと思います。
建築設計に関する知識を深めて、ぜひ実際の業務に活かしてみてくださいね。

建築系CADオペレーターとは？仕事内容を解説します

建築系CADオペレーターとは？

建築やインテリア、自動車や家電など、現在様々なものづくりの現場で活躍しているCADオペレーター。
しかし名前は知ってはいても、具体的にCADオペレーターがどのような仕事に従事しているのかをご存じ無い方も多いのではないでしょうか？
そこで今回は、建築やインテリア業界でも欠かせない存在となっているCADオペレーターの業務内容や魅力、関連資格についてご紹介していきます

建築系CADオペレーターの具体的な仕事内容について

建築系CADオペレーターの業務は、大きく５つに分かれています。
まずは、建築系CADオペレーターの具体的な仕事内容についてみていきましょう。

①建築士やデザイナーとの打ち合わせ

CADオペレーターの最初の大切な仕事は、建築士やデザイナーとの打合せに臨むことです。
CADオペレーターは、建築士やデザイナーから指示を受け、CADを用いて図面を作成することが主な業務となり、通常は設計自体に携わることはありません。
だからこそ、建築士やデザイナーと綿密な連携を図り打合せを重ねることで、より精密な図面を作成することがCADオペレータに求められているといえるでしょう。

②図面をトレースする

建築系CADオペレーターが携わる業務のひとつに、図面のトレースがあげられます。
図面のトレースとは、建築士やデザイナーが手描きで描いた設計図を2DCADや3DCADにトレースする業務のことです。
ラフな手描きの設計図はペン一本で作図が可能なので、完成図のイメージをいち早く共有するのに適していると言えます。
しかし手描きでは、正確な設計図の作図は難しいというのが現実です。
そのため、建築士が作成した手描き図面をチームで共有できるデータにトレースすることが、CADオペレーターに課せられた重要な仕事であるといえるでしょう。

③設計図を作成する

建築士やデザイナーが作った設計図を、AutoCADやJw-cad、SOLIDWORKSなどのCADソフトを用いて正確な図面に落とし込む事もCADオペレーターの大切な仕事です。
正確な設計図面を作成するためには、緻密で細かい図面作りができる能力が必要とされます。
CADオペレーターが作成した図面にミスがあった場合、実際に建築物を施工する段階になって問題が発生してしまう恐れがあります。
特に建築やインテリア業界で作成される図面は、人の命に関するものとなるので、建築図面のミスは建物の安全性に大きく影響を与えてしまいます。
CADオペレーターには、より安全性の高い図面作りが求められます。

④製図のデータ修正を行う

CADを用いての図面作成が完了すると、続いては細かいデータの修正を行います。
より安全性が高く完成度の高い図面を目指して、何度も見直しながら細かい修正を行っていきます。
手描き段階では問題が無いように感じられたとしても、実際にCADを用いてデータ化をしてみると、詳細な部分で不具合が生じている場合があり、図面の完成に至るまでには何度も修正を行う必要があります。
また、建築物の設計図面が完成した後も、実際の建設段階で変更が加えられる場合があり、そういったケースではその都度毎に設計図面の変更が求められます。
そのような図面修正を逐一建築士やデザイナーが行っていると作業時間が莫大になってしまうため、建築物を専門に扱うCADオペレーターが活躍します。

⑤製図データを管理し複製を行う

製図データが完成した後、そのデータを管理することもCADオペレーターに課せられた業務のひとつです。
万が一、製図データを無くしたり破損が生じた場合には、同じ図面をまた一から作り直さなければいけなくなります。
製図データは複数の人によって閲覧されるので、CADオペレーターは製図データを複製し、管理を行うことになります。
またデータに修正が加えられた場合は、複製した製図データを最新の物に差し替えることも必要となります。
一見地味な作業に思えますが、データを作成するだけでなく、その管理を行う事もCADオペレーターの大切な仕事といえるでしょう。

建築系CADオペレーターの仕事の魅力とは

今や建築やインテリア業界では欠かせない存在となっているCADオペレーター。
続いては、CADオペレーターの仕事の魅力についてみていきましょう。

未経験から挑戦できる

CADオペレーターは、実務経験がなく業界未経験の方でもチャレンジできる仕事です。
しかしながら、CADに関する基礎知識や操作スキルは不可欠なので、CADの知識が皆無という場合は、独学や専門学校でCADについて学んでから就職活動を行うと有利になるでしょう。

需要も高く、活躍できる場も多い

CADオペレーターは幅広い分野で活躍しており需要が高いという事も、この職種を選ぶメリットであるといえます。
実際、建築・土木などの建設関連会社、デザイン関連会社などでは多くのCADオペレーターが活躍しています。
将来的にも少子高齢化が進行する影響から、リフォームやリノベーション業界の活性化が見込まれており、CADオペレーターが携わる業務も拡大していくと考えられています。

長期スパンでのスキルアップが見込める

CADオペレーターは技術職であり、経験年数に比例してスキルアップをはかることが可能です。
スキルアップをはかる中で、建築関連のCAD検定試験にチャレンジしたり、建築士やインテリアコーディネーターの資格を取得したりするCADオペレーターもたくさんいます。
CADオペレーターとして業務に携わることをゴールと考えず、さらなるキャリアアップを目指したいという方には、CADオペレーターはやりがいのある仕事だということができるでしょう。

建築系CADオペレーターの関連資格

CADオペレーターとしてスキルアップをはかるなら、是非目指してほしいのがCAD関連資格の取得です。
資格を取得することで、携わる仕事内容もより質の高いものとなります。
続いては、CAD関連資格のうち建築系のCADオペレーターにおススメの資格をみていきましょう。

CAD利用技術者試験

CAD関連の資格のうち最も代表的なものに「CAD利用技術者試験」があります。
こちらの資格は知名度が高いことに加え、就職や転職の際にアピールし易いため、人気の資格となっています。
「CAD利用技術者試験」は一般社団法人コンピュータ教育振興協会が主催する民間の資格となっており、試験は2DCADと3DCADに分かれて行われています。
それぞれに1級、準1級、2級までの試験が用意されており、順を追って資格を取得することでスキルアップが可能です。
1級や準1級を受験するためには、2級に合格していることが必要になるため、まずは2級の資格取得を目指しましょう。
2級試験はCADを学び始めて間もない方やCADオペレーターとしての経験が浅い方を対象に行われます。
試験は筆記試験と製図試験に分かれており、筆記試験ではCADの基礎的な機能が問われます。
また、製図試験では、実際に作図を行う際の表現技法などを問われる内容となっています。
近年の2級の合格率は、50％前後で推移しており、コツコツ学習を進めていけば合格は難しくありません。
CAD初心者の方に、おススメできる資格です。

建築CAD検定試験

「建築CAD検定試験」は、一般社団法人全国建築CAD連盟（AACL）が主催する民間の資格で、建築系に特化しているという点が最大の特徴です。
試験では筆記試験は行われず、CADソフトを使用して実際の実務で作成する建築設計図面を、一定の時間内で作成できるかが問われます。
まさに実践型のCAD資格と言っても過言ではないでしょう。
試験は、准1級、2級、3級、4級に分かれており、受験資格は特に設けられていません。
自分の実力に見合った等級から受験していくのがおススメです。

Vectorworks操作技能認定試験

「Vectorworks操作技能認定試験」はエーアンドエー株式会社が主催する、CADソフト「Vectorworks」の操作技術を認定する資格試験です。
こちらは「ベーシック認定試験」と、「ベーシック認定試験」の合格者のみ受受験可能な「マスター認定試験」に分かれています。
「ベーシック認定試験」はVectorworksを用いた2次元CAD及び3次元CAD、又はワークシート等の基本機能技術と、レンダリングの基本操作技能をはかる試験となっています。
IBT形式（インターネットに接続したPCで受験する形式）での実施となるため、時間や場所を問わず受験することができ、合否判定は受験終了後すぐに判明します。
Vectorworksは建築やインテリア業界でも幅広く用いられているため、異業種からの転職を目指されている方にもおススメできる認定試験です。

CADオペレーターとして働きながら、スキルアップを目指そう

いかがでしょうか？
建築やインテリア業界において、今後益々需要が見込めるCADオペレーター。
CADオペレーターとして働きながら、更なるスキルアップを目指すのもおススメです。

取得しやすく、役に立つ建築系資格とは？

建築・インテリア業界で働くなら、資格は必要？

建築やインテリア業界に関連する資格は、一級・二級建築士に代表される国家資格から、インテリアコーディネーターなどの民間資格まで様々なものがあります。
その中には実務経験がなくても取得できるものや、年齢制限や学歴不問で誰でも受験できる資格もあります。
今回は建築やインテリア業界で働く上で資格を持つメリットや持っていると役に立つ資格についてご紹介致します。

建築関係の資格を取得するメリットとは？

建築やインテリア業界で役に立つ資格をみていく前に、資格を取得するメリットについて考えてみましょう。
現在既に建築業界で働いている方も、異業種からの転職を考えている方も、資格を取得するメリットについて整理しておくことは非常に重要なポイントとなります。

メリット1:能力を証明することができる

建築やインテリアに関する資格を取得できたという事は、その分野について一定の見識があることの証明となります。
特に一級建築士や一級施工管理技士などの難関資格を取得できれば、建築物の設計段階や実際に施工を行う建築現場において責任ある役割を果たすことが可能となるでしょう。

メリット2:業務の幅を広げることができる

建設会社やインテリア関連会社においては社員が資格を取得することで、企業自体の業務範囲を拡大できる場合があります。
そういった点からも建築系資格を取得することは、本人だけでなく企業全体にとってもメリットとなるといえるでしょう。
建築業界では、精密さや安全性が非常に重視されるため、各資格ごとに携わることが可能な業務は厳密に定められています。
資格を取得することで、どのような業務に携わることができるのかを十分に調べておくことも大切です。

メリット3:給与をアップすることができる

資格を取得することで資格手当などの支給を受けられたり、昇給に繋がる場合も多くあります。
特に異業種からの転職を考えている方は、建築やインテリア関係の資格を取得してから転職活動を行うとスムーズな活動を行う事ができるでしょう。
また履歴書や職務経歴書を作成する際に経験や実績が乏しい場合も、資格を取得しておくと強みとなります。

メリット4:モチベーションの向上に繋がる

資格取得に向けた勉強をすることで、仕事に対するモチベーションが向上するというメリットもあります。
建築業界では多くの企業が社員の資格取得を推奨していますが、企業としては資格取得を通じて社員の意識の向上を狙っている場合もあります

建築業界で働きたい！役に立つ建築系資格とは？

建設やインテリア業界の関連資格で重要性が高いものとしては、一級建築士や一級施工管理技士などがあげられます。
しかしそういった資格は難関である上に実務経験が必要となるものも多く、取得は簡単ではありません。
そのため、まずは取得しやすく、実際の現場で役に立つ資格の取得を目指してみましょう。

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターとは、住宅やオフィスの新築やリフォームを行う際に、適切な提言や助言を行う専門家です。
インテリアコーディネーター資格はインテリア産業協会によって認定される民間資格で、女性に人気の高い資格でもあります。
一般的にも知名度が高いインテリアコーディネーター資格ですが、受験資格に制限がなく実務経験や学歴も不問なため、チャレンジしやすい資格でもあります。
しかし資格試験が実施されるのは1年に1度で、過去5年間の1次・2次通しての合格率も平均23.8%と決して高くはなく、簡単に取得できる資格ではありません。
2021年度に実施された第39回の試験では、1次の学科試験の合格率は32.8%となっており、1次試験で7割近くが不合格となっています。
1次試験に合格すれば、翌年度以降3年間は1次試験の免除措置が取られます。
また2021年度の2次のプレゼンテーション・論文試験では、2021年度に1次試験に合格して2次試験の合格を目指す受験者2,725名と1次試験免除措置受験者1,226が受験し、2,334名が合格となっています。
このような結果からも、1次・2次試験を通して一発での合格を目指すのであれば、相応の対策と学習が必要になることがお分かり頂けるでしょう。
合格は簡単ではありませんが、インテリアコーディネーター資格試験に関しては様々な参考書が販売されているので、時間をかけて学習を進めることで資格所得が可能です。
特に業界未経験者の場合は、インテリアコーディネーター資格を取得してから転職活動に臨むと、良い結果に繋がりやすいです。
異業種からの転職を考えている場合は、必ず取得しておきたい資格の一つです。

【おススメ資格】インテリアコーディネーター資格とは？合格率や難易度を解説！

二級建築士

建築士とは、設計~工事監理までのすべての工程で建物の建築に関わる専門家を指します。
一級建築士は学歴や実務経験など受験資格が細かく定められている上に、合格率は10％前後と低水準であり、建築業界の最難関資格と言っても過言でもありません。
しかし二級建築士は受験資格も一級建築士程細かくなく、合格率も一級建築士ほど低くはありません。
二級建築士の資格を取得しておけば、建築士法により「木造建築物の場合で延べ面積が1000㎡までのもの」といったように限られた範囲ではありますが建物の設計に携わることが可能です。
二級建築士の受験資格は以下の通りです。

● 高等専門学校、高等学校、中等教育学校、大学、短期大学にて
・ 入学年が平成21年度以降：指定科目を修め、卒業した者
・ 入学年が平成20年度以前：建築又は土木の課程を修め、卒業した者
● 都道府県知事より、上記と同等以上の知識及び技能を持つと認められた者
● 建築設備士の資格を保持する者
● 7年以上の実務経験を持つ者

このように、誰もが受験できる資格ではありませんが、一級建築士資格に比べると受験資格は広く設定されています。
また二級建築士資格試験は、令和2年度より二つの点で大きく変更が加えられました。
変更点の一つ目は、実務経験なしで受験できる範囲が広がったことです。
令和元年までは、建築関係の最終学歴が「高等学校」や「中等教育学校」といった場合は、所定の実務経験年数を積んでからでしか二級建築士資格の受験資格は与えられませんでした。
しかし令和2年度より、免許登録を行う時までに実務経験を積めば良いという内容に変更されました。
そして変更点の二つ目は、学科試験の免除期間が長くなったことがあげられます。
令和元年までは学科試験の免除期間は3年間でしたが、令和2年度からは5年間に延長となりました。
未経験者でも7年間の実務経験を経た後に受験資格が与えられるので、キャリアを重ねながら二級建築士資格の取得を目指すのも良いでしょう。

二級施工管理技士

建築関連資格の中でも、近年注目度が高まってきているのが施工管理技士資格です。
施工管理職は、実際の建設現場で指揮を取り、監督を行うのが主な仕事となります。
建築系の施工管理職に興味がある場合は、建築施工管理技士の資格を所持しておくと就職活動において非常に役立ちます。
施工管理の業務自体は、特段資格を有していなくても行う事が可能です。
しかし無資格者の場合、実際の建設現場では有資格者のサポート的な役割を担う事になります。
建設現場の総責任者となるには、建築施工管理技士の資格を保持していることが重要となるでしょう。
建築施工管理技士の資格は1級と2級に分かれており、2級建築施工管理技士は実務経験が1年以上あれば誰でも受験が可能です。
2級建築施工管理技士の資格を取得することで、中規模工事の現場監督として勤務することができるようになります。
無資格の施工管理者よりも質の高い業務に携わることができるため、スキルアップに繋がります。

建築設備士

建築設備士とは、建築設備（給排水衛生、電気、空調、換気等）全般に関する知識や技能を持った専門職です。
建築設備士は国土交通大臣により認定される国家資格であり、建築士や設計士に対して、より高度で複雑な建築設備の設計や工事監理に関する助言を行うことが可能です。
建築士が建築設備士から助言を受けて建築設備に関わる設計や工事監理を行うと、建築確認申請書にその旨を記載しておく義務が課せられます。
さらに、建築士事務所の主催者が施主から設計の依頼を受けた際には、施主に交付すべき書面に業務に携わる建築設備士の氏名を記入する義務があります。
現在は建築物の安全性への関心が高まっており、建築設備士の需要も伸びていきています。
建築設備士の受験資格に関しては、以下の要件を満たすことが求められています。

● 大学で建築・土木関係の学部を卒業し、2年以上の実務経験がある者
● 短大、高等専門学校、旧専門学校で建築・土木関係の学部を卒業し、4年以上の実務経験がある者
● 高等学校、旧中等学校で建築・土木を専門的に学んだ後、6年以上の実務経験がある者
● 9年以上の実務経験を持つ者

他にも受験資格には細かな規定がありますが、学校で学んだ後に実務経験を積み、資格を取得する、という流れが一般的だと言えます。
未経験者の場合は9年以上の実務経験を積む事で受験資格が与えられるため、未経験で建築・インテリア業界に就職した後にキャリアアップの一環として建築設備士の資格取得を目指してみるのも良いでしょう。

キャリアアップのため、積極的に資格を取得しよう

いかがでしょうか？
今回は建築業界の資格の中でも比較的取得しやすく、役に立つ資格ついてご紹介しました。
ぜひ自分に合った資格を取得して、キャリアアップに繋げてくださいね。

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